テレビ受像機

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テレビ受像機（テレビじゅぞうき）とは、テレビジョン放送の電波を受信し、映像と音声を表示（視聴）する為の受信機である。通称テレビ。

放送に合わせてモノクロ、カラー、ハイビジョンなどの種別がある。なお、日本では「テレビジョン受信機」として家庭用品品質表示法の適用対象となっており電気機械器具品質表示規程に定めがある[1]。

歴史

"「テレビ#テレビの歴史」"

日本

1926年（昭和元年）12月、高柳健次郎がブラウン管を応用した世界初の電子式テレビ受像器を開発、片仮名の「イ」の文字を表示させることに成功した。そのブラウン管の走査線数は40本だった。この時のカメラは機械式のニポー円盤。

その後、1940年（昭和15年）に開催が予定されていた東京オリンピックのテレビ中継のために研究・実験が進められていたが、日中戦争によりオリンピック開催が返上され、その後も大東亜戦争が激化することに伴い、研究が一旦中断される。

終戦後、GHQにより、テレビ研究の禁止令が出されていたが、1946年（昭和21年）から再開され、1953年（昭和28年）1月にシャープから国産第1号の白黒テレビが発売される（サイズは14インチ、価格は175,000円）。 同年2月に日本放送協会がテレビ本放送を開始。発売当初は高価だったことから、購入者は富裕層に限られていたが、1959年（昭和34年）の皇太子明仁親王の成婚パレードを機に普及が進んだ。1950年代後半には、白黒テレビは電気洗濯機や電気冷蔵庫などとともに「三種の神器」の一つに数えられるようになった。

1960年（昭和35年）7月、東芝から国産初のカラーテレビが発売される（サイズは17インチ、価格は42万円）。カラーテレビは1964年（昭和39年）の東京オリンピックを契機に、各メーカーが宣伝に力を入れはじめ、1960年代後半には、カラー放送が大幅に増えたことによって普及が進んだ（カラーテレビはクーラーや自動車などとともに「新・三種の神器」（3C）の一つに数えられるようになった）。1973年（昭和48年）には、カラーテレビの普及率が白黒テレビを上回っている。

放送時術の進化に合わせて、1978年（昭和53年）頃からは音声多重放送対応テレビ、1990年代になるとハイビジョン放送対応テレビ、2003年（平成15年）6月には地上デジタルテレビ放送対応テレビがそれぞれ発売された。

約半世紀に渡って、ブラウン管テレビが大多数を占めたが、21世紀に入り、液晶ディスプレイやプラズマディスプレイを使用した薄型テレビが主流になった。

概要

放送局によって映像と音声を電気信号に変換され送信されたものをアンテナなどで受信しそれを再び映像と音声にするための装置。チューナーが内蔵されているものがテレビ受像機であり、内蔵されていないものはモニタないしディスプレイと呼ぶ。テレビ台やテーブルなどの上に置く形で設置されるか、壁掛け金具などによって吊り下げる形で壁に設置される。

現在、日本では主に地上デジタル、BSデジタル及び東経110度CSの4種のチューナーを搭載したものが家電販売店に並んでいる、東経124・128度CSデジタル（スカパー!プレミアムサービス）は外部チューナーが必要。

チャンネル切り換え/選択のためのリモコンがあるが、統一された仕様はない。別売されているリモコンの製品はメーカー設定を切り替えることにより多数のメーカー製品が操作可能であり、ビデオやDVDレコーダーの操作が可能なものも多い。

なお、日本では、2004年11月から自動車・オートバイを運転しながらの、車内でのテレビ受像機等の画面の注視が、道路交通法で禁止されたが、手に保持しないタイプの物（カーナビゲーションのモニター画面と共用のものなど）については、単純な注視は依然罰則対象にはなっていない（道路交通法第百二十条第一項第十一号）。

画面サイズ

通常、ブラウン管の場合は管の対角寸法を、薄型テレビの場合は有効可視領域の対角寸法によって表される。単位は実質上インチ（1インチ=2.54cm）である。計量法上日本ではインチの使用が公的には認められないので、メーカーはインチの文字を避けて20「型」などと表示するが、20型とはこの場合20インチという意味である。同じ数字ならばブラウン管より薄型テレビの方が可視領域は広くなる。また、薄型テレビの場合は数字の後ろに「V（ビジュアルサイズ）」が付き（「26V」「32V」「37V」など）、ブラウン管テレビでは+2インチに相当する大きさとなる。

なお、対角寸法（インチ）から縦横寸法（cm）を導く方法は以下の通りである。

従来型の画面横縦比4：3の受像機
タテ：インチ数×0.6×2.54≒インチ数×1.52
ヨコ：インチ数×0.8×2.54≒インチ数×2
横長型の画面横縦比16：9の受像機
タテ：インチ数×0.49×2.54≒インチ数×1.24
ヨコ：インチ数×0.87×2.54≒インチ数×2.2

例：30インチワイドテレビのタテ寸法は、30×0.49×2.54=約37.3cmである。

端子類

通常は、表面や背面にビデオデッキやゲーム機やBDレコーダーなどの機器を接続する為の端子類を備える。

入出力端子の種類には主に

などがある。

なお地上波用のアンテナ端子は、現在VHF/UHF混合入力の同軸75ΩF型端子が1個の物が主流であるが、1990年代まではVHF・UHF分離型（端子が別々）の物が多かった。さらに1980年代までのテレビはVHF端子が同軸75ΩF型でUHFはフィーダー直付け（300Ω）であり、1970年代以前のテレビではVHF端子も同軸・フィーダー直付けタイプであった。アンテナからの給電線（フィーダー）の方式によるため、変換器や混合器が必要になる場合もある。共同受信で地上波とBSが混合伝送の場合はBS・UV分波器が別途必要。また地デジへの移行期にはTV&BDレコーダーのアンテナ入力端子はメーカーによりアナデジ（※110°CS/BS端子を含むと3端子があった）別々端子と、アナデジ（※110°CS/BS端子を含むと2端子になった）混合端子の二通りあった。

ビデオ機器がDVDが主流であった時代には、コンピュータのグラフィックカードと接続する為のDVI端子を搭載している。デジタル周辺機器の接続を考慮したi.LINK端子を持つ機種もあった。Blu-ray Discの時代になると、外部映像インターフェスは映像と音声を1本のケーブルで接続出来るHDMI端子が主流となっている。

映像の色合い、明るさ、垂直同期等や音の左右のバランスの調整については、1990年代まではツマミなどによりアナログ的に調節する物が多かったが、近年はほとんどがボタンやリモコンを使用したデジタル化プリセット方式となっている。

デジタル放送時代における録画は従来のGコードなどを使わず、専用ケーブルを用いたIrシステムが主流。このためデジタルチューナー（内蔵テレビ）には「Irシステム端子」がある（名称は機種・メーカーによって様々）。

1980年代後半頃は、ミニコンポのように本体部分とスピーカー部分を分離した製品も存在した。近年でも三菱電機やシャープなどがスピーカー分離タイプの新製品をリリースしたことがある。

映像を表示する方式

ファイル:Murphy TV 1951.JPG
英国Murphy Radio社1951年製ブラウン管方式白黒テレビ
ブラウン管
テレビ放送初期からの長年の実績があり、コストが安いことから家庭用・業務用ともに最も多く生産され、車載用5インチ型程度の小型から、一般用29インチ型程度まであるが、構造的に重量となって持ち運びにも負担がかかり、画面の大型化が困難（最大で36インチ程度）な弱点がある。
日本では2001年より家電リサイクル法の対象となったこともあり、特に海外メーカー製ないし国内メーカーの海外工場製[2]の低価格機種では廃棄コストの比率が相対的に高まって低価格のメリットが薄れ、薄型テレビの低価格化も進んでいる事から、次第に縮小傾向を辿りつつある。ただ、液晶が登場した当時の薄型テレビでは残像などが目立ち、それに加えて近年に発売されたブラウン管テレビは周辺機器による様々な接続端子（S端子・D端子・AVマルチ端子）などで高画質にも出来る事から、技術のこなれたブラウン管テレビを使い続ける者もいる。
「ブラウン管」という言葉が、「テレビ（受像機）」の代名詞として使われたことがあった。
アナログチューナーのみ搭載のイメージが強いが、「BSデジタル搭載タイプ」や「デジタル3波チューナータイプ」も存在する。ただし電波のデジタル移行とテレビの薄型化の時期が重なってしまったこともあり流通量・生産数・知名度が全て少なく、ネットオークション・中古店でもあまり見かけない。
ブラウン管テレビの場合、叩くと直ることがある。このやり方は、近年の薄型テレビには通用しない。
薄型テレビ
プラズマディスプレイ
2000年頃から急速に増えてきた。画面の大型化がしやすく（103インチ程度まで商品化されている）、かつ薄型にできるが、小型化が難しい（最小でも32V型程度）ためパーソナルTVには向きにくい欠点がある。以前は消費電力が多い、パネルの寿命が従来品より短く、画面の焼き付きが起こりやすいなどの欠点があり、従来の液晶ディスプレイの欠点を克服したテレビが売れ、徐々に市場シェアを失い、最後まで家庭用ラインナップに載せていたパナソニックが、撤退した。
液晶テレビ
従来は携帯電話用の2インチ程度から、最大でも13インチ程度のものが多く、生産時の歩留まりが悪い事から大型化や低コスト化は困難といわれたが、生産技術の改良で2002年頃から30インチ前後の大型サイズの商品も登場し、また、2005年8月にはシャープが世界最大65インチ液晶テレビを発売して、プラズマテレビと比べて大きさの差がなくなった。消費電力が少ない（200ワット程度）利点があり、さらに大型化する研究が進められている。また、海外メーカーでもデジタルチューナー非搭載ではあるが、低価格の液晶テレビの生産・販売を推進している（ただし、特許侵害などを理由に国内メーカーから告訴された例もある）。
一方で平均所得の減少や所得格差の増大により、テレビの買い替えも容易ではない世帯が急増していること等から、手薄と言われているデジタルチューナー搭載の小型モデルの低価格化を推進して、従来のアナログ受像機の置き換え需要を促進させる策が求められている
ブラウン管アナログテレビに比べればボタンを押してからの反応は遅い（早くて0.5秒ほどであり、遅くても2秒）。
有機EL
「EL」は「Electroluminescence（エレクトロルミネッセンス）」の略。「EL」とは、電気的な刺激によって光が出る冷光現象の総称で、白熱電球のように、熱の副産物として得る光と区別される。
「EL」には、硫化亜鉛などの無機物を使う「無機ELディスプレイ」と、ジアミン類などの有機物を使う「有機ELディスプレイ」の2種類があるが、従来からある無機ELはカラー表示が難しいなどの問題があり、用途は限られていた。実用化された例としては、時計のバックライトや、医療機器の表示ディスプレイ、24時間使用し続けるコンビニエンスストアのレジのディスプレイ、スペースシャトルに搭載されたコンピュータなどがある。有機ELは無機ELに比べて「テレビに適したフルカラー表示が可能」「低い電圧で発光し、明るい」「薄く作れて、画面を巻き取るような用途にも利用できる」といった特長を備える。有機ELは電極の間に有機EL素材を挟むだけなので、液晶やプラズマに比べて構造が非常に単純である。そのため、液晶でもなく、プラズマでもない、新しい映像表示方式を採用した次世代のテレビとして注目されている。
製品としては、2007年10月1日、ソニーが世界初の有機ELテレビ「XEL-1」（パネルの最薄部は約3mmで世界最薄）を12月（実際は商品を入荷した一部の家電量販店が11月22日に前倒しで販売、一般向けの販売は12月1日）に発売すると発表した。
現在は素材の寿命や価格が問題とされているが、技術改良が進み充分に大量生産されれば、液晶やプラズマよりも安く製品化できる可能性があると言える。また、ディスプレイの薄型化に伴い、将来的には丸めたり曲げたりもできるディスプレイや、SFの世界のような壁掛けテレビが開発されることも期待できる。
「EL」の原理は液晶ディスプレイのバックライトとしても利用できるため、携帯電話のモニタやクリエへの応用も実現している。
2010年2月16日、ソニーは「XEL-1」の国内販売を終了することを発表した。同社は、中止の理由について、有害サイト規制法により、4月以降に出荷する製品には有害サイトへの接続制限機能が義務づけられるが、XEL-1にはその機能がないからと説明している。ただし海外での販売は継続し、大画面化や量産化の技術開発は続ける、とした。有機ELテレビは、次世代の壁掛けテレビの本命とされていたが、製造工程での歩留まりが多く、大画面化が技術的に難しく、製造コストも嵩むため、低価格が進む液晶テレビなどに比べて、割高感が否めなかった。
SEディスプレイ（SED）
SEDは「Surface-conduction Electron-emitter Display」の略。東芝とキヤノンが共同で開発した、新しい薄型大画面ディスプレーの呼称。技術的には、「FED」（Field Emission Display、電界放出ディスプレー）の一種で、ブラウン管テレビと同様、映像を構成する発光体に電子を衝突させるという発光原理を用い、液晶テレビやプラズマテレビを上回る高画質、低消費電力を実現。「液晶テレビやプラズマテレビを遙かに上回る高画質」と前評判が高く、2005年10月4日〜10月8日に幕張メッセで開催された、アジア最大級のエレクトロニクス・情報技術展「CEATEC JAPAN 2005」での展示でも、一目でも早く見たいというAVファンが東芝とキヤノンのブースに終日列を作るなど、注目の的となった。
2004年10月に東芝とキヤノンが合弁で、「SED」パネルの開発・製造を行う「株式会社SED」を設立。2005年8月よりパネル量産を開始し、2007年から本格量産に移行する。計画であったが、特許問題をめぐる訴訟から量産開始が遅れ、東芝のSED撤退や、液晶テレビの低価格化・高性能化もあり、2010年5月に開発中止が発表された。株式会社SEDも同年9月末で会社清算となる。
プラズマアドレス液晶
開発中止。
プロジェクタ
ブラウン管、液晶パネルなどの表示素子の映像をスクリーンに投影して見る方式。視聴者からみてスクリーンの裏側から投影する、リアプロジェクション方式のテレビやモニターが商品化されているが、筐体が大型になるので家屋の狭い日本の一般家庭への普及は進んでいない。なお映画館の様に、視聴者側から投影する方式をフロントプロジェクション方式というが、こちらはモニターとして製品化されるのが一般的である。
リアプロジェクションテレビ
LED
大画面モニターとして実用化されて屋外広告などで使用されているが、画素ピッチを小さくするのは難しく製品化が遅れていた。2012年1月にはSONYがCrystal LED Displayとして発表した。
現在は主に液晶テレビのバックライトとして用いられている。なお現時点で販売されている「LEDテレビ」の原理は、あくまでも液晶テレビである。

表示方式別のシェア

2006年時点で、ブラウン管テレビは日本においては急速にシェアを落としたが、日本以外では依然として販売台数の主力であって、2005年の世界市場での販売台数は1億2700万台と推計されていた。これに続くのは液晶テレビ2000万台、プラズマテレビ580万台、リアプロジェクションテレビ463万台であった。

ただし、2005年の販売金額ではブラウン管テレビが2兆8426億9400万円とされるのに対し、液晶テレビが2兆371億1700万円と金額の差が縮まり、液晶テレビが高価格・高付加価値の製品として販売されていることがわかる。

また、販売台数も2008年にはブラウン管テレビと液晶テレビ等の薄型テレビ合計台数は逆転すると予想されていた。[3]。

現在は日本でブラウン管テレビは発売されておらず、中古のみとなっている。

チャンネル設定の方法

昔のテレビはチャンネルつまみを回す（初期〜1980年代まで。UHFチャンネルについてはVHFつまみを「U」に合わせた後、もう一つのUHFつまみを回した[4]）、あるいは放送チャンネルを設定してある本体のボタンを押して（1990年代まで。初期状態はVHFチャンネルが設定されていたため、UHFチャンネルについては1局ずつ手動で設定する必要がある）目的の放送局を1局ずつ手動で探す方法が主流だった。

のちにデジタルプリセット方式（受信チャンネル項の数字書き換えと同時に画面が変わる）が普及し、電波の弱い地域でも目的の放送が簡単に探し出せるようになった。やがて居住地域の電話番号の市外局番や地域番号（メーカー・によって異なる）を入力して全局自動設定する方法も普及し、引っ越し先での再設定が簡素化された（ただし市外局番や地域番号が登録されている地域は各県の県庁所在地の基幹送信所（親局などの大型送信所）の受信地域主体のため、未登録地域では1局ずつ手動で設定する必要がある）。

デジタル放送主体の現代では初期設定の段階で居住地域の郵便番号を入力することにより、チャンネルを含めた全ての地域情報がまとめて設定できるようになっている。

なお放送なしのポジションを省き、（順送り選局時に）放送ありのポジションのみを選択できる「チャンネルスキップ」機能はアナログプリセット時代から備わっている（表示書き換え時「0」表示にするとスキップ）。さらに最近ではこれに加え、外部入力の表示を「ビデオ」のみならず接続した機器（DVDなど）に適合する表示に書き換えられる機能が加わったり、「入力切替」ボタンを押した時に接続機器のない外部入力ポジションを省き、接続機器ありのポジションのみを選択できる「入力スキップ」機能も備わっている。

可搬型のテレビ

ポータブルテレビ
持ち運びができるように小型化したテレビ。1970年代後半には外出先でも視聴が可能なポータブルテレビが登場したが、この頃はラジカセとの一体型で、モニターはブラウン管かつ白黒であった（1978年に東芝が発売したラジカセ付きGT-4500[5]などがあった）。1980年代に入ると液晶を用いることで手の平サイズにまで小型化され（最初期のモニターは白黒）、80年代半ばにはカラー受信機が登場した。アナログ放送の終了・デジタル放送（フルセグ）への移行に伴い、先にワンセグ方式の受信機が登場したが、現在はフルセグで受信可能な機種も供給されている。ただ、フルセグ対応も含めたテレビチューナー搭載の携帯電話・スマートフォンとの競合関係にあり、市場は大きくない。
ワイヤレステレビ
チューナー機器とモニターが独立しており、両者の間で映像および音声信号を無線通信（無線LANなど）により伝送するもの。室内アンテナを使用したテレビ受像器との違いは、アンテナ端子からの入力により確実に受信できる事と、モニターが液晶ディスプレイによる可搬性を重視した物、さらに充電式で（電源）ケーブルフリーな物であること。

最近の動向

ファイル:らくらくリモコン.JPG
リモコン

日本国内の全世帯のうちカラーテレビを保有する世帯の率（世帯普及率）は1982年の調査以来、98%を下回ったことがなく、2006年3月末現在の世帯普及率は99.4%となっている[6]。従って、新規需要は買い換えか新機能追加によるものに限られている。

2000年以降の動向としては薄型テレビや地上デジタル放送（地デジ）対応などがある。

電子機器メーカーの業界団体、電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2003年に液晶・プラズマといった薄型の出荷額がブラウン管を初めて上回った。これは既に国内メーカーはブラウン管テレビの国内生産を打ち切っており、将来的にその生産自体を取り止める方針である事（後述）や、小型軽量かつ省エネ・省スペースである点が消費者に受け入れられている事などが挙げられる。

2008年までにアナログチューナーのみのモデルは全社が生産中止となった。その一方で、不況に伴う低所得層の増大や、デジタルチューナー搭載機種の量産・低価格化が余り進んでおらず、普及が遅れている事から、アナログ停波の延期を求める声や、停波自体に反発する声も多く見られた。

ホームセンターやディスカウントストア、大型スーパーでは、低価格を売りにしたアナログ放送しか受信できない受像機（ブラウン管式ないし、近年一部の海外メーカーが大々的に売り出しを行っている低価格液晶テレビも含む）が依然として販売されているが、アナログ放送終了後はデジタルチューナー（同機能搭載ビデオ機器類含む）と接続しないとテレビ受信ができなくなるため、展示している商品にデジタル放送への対応・非対応（2011年で使えなくなる）を表示するシールを貼る事が義務付けられた（2006年6月以降は、工場出荷の時点でアナログ放送終了告知シール貼付を義務化）。

この種の製品を生産している韓国や台湾などの海外メーカーでは、日本国内のデジタル放送に対応できる機種の開発能力が弱い事などから、日本のデジタル放送対応機種はパナソニック・シャープ・日立など、完全に日本国内メーカーの独擅場である（一部のメーカーはパネル類を海外メーカーから納入している例もある）。一方で世界的には海外メーカーの前に苦戦を強いられており、国内でも海外メーカーが国内メーカーを上回るシェアを獲得することも増えている[7]。

2011年のアナログ放送の停止を控え、2009年以降、海外ブランドや中堅以下のメーカーを中心として地デジ対応低価格液晶テレビも出ているが、これらの製品は地上デジタル放送のみに対応し、BSデジタル放送や110度CSデジタル放送には対応しないケースも多い。

ブラウン管式のテレビ受像機は、2001年以降、冷蔵庫や洗濯機、エアコンとともに家電リサイクル法の対象商品とされ、廃棄の際に粗大ゴミとして出せなくなり、メーカーごとの窓口への有料（6000〜10000円程度かかる）引き取り手続きなどが義務付けられている。なお、2009年4月より、液晶やプラズマなどの薄型テレビ受像機も、家電リサイクル法の対象に追加された。この廃棄にかかわる費用を消費者に転嫁したせいもあって、全国各地の山野河海にテレビ受像機を含めた家電製品が大量に不法投棄されている事実がある。業界団体によれば、アナログ放送停止に伴い、6400万台のアナログ式受像機が廃棄されると予測されていた[8]。

2010年に入り、主要メーカーから3次元ディスプレイ技術を応用した3Dテレビが発売された。しかしコンテンツ不足、視聴のわずらわしさ（眼鏡が必要、または裸眼立体視タイプでは視聴位置が限られるなど）といった要因により、2013年現在、多くの普及には至っていない。

2014年頃からは、画面が緩やかに凹面となった、曲面テレビの開発、発表が盛んとなっている。ただし、家庭では必ずしも画面の中心に位置して見るわけではなく、斜め方向から視聴した場合、かえって見づらくなるなどの弊害もあるため、メーカー側としても、需要があるのかつかみ切れていない。

2015年、ブラウン管式のテレビ受像機の製造を日本国内のメーカーとして最後まで続けてきたシャープが、フィリピンで行ってきたブラウン管式のテレビ受像機の製造から撤退する予定であった。なお、2014年12月現在ブラウン管式のテレビ受像機の製造を行っているインドのビデオコン(en)やOnida(en)も、同年をめどに撤退する方針である[9]。現在日本で民生用ブラウン管テレビの新品は発売されていない。

脚注

  1. ↑ “電気機械器具品質表示規程”. 消費者庁. . 2013閲覧.
  2. ↑ 既に日本国内では全メーカーがブラウン管テレビの生産を終了している。
  3. ↑ シェアの項目の出典：片山栄一著 『業界研究シリーズ 電機』日本経済新聞社、2006年、49頁
  4. ↑ 当時は民放テレビ局の数が少なくVHF・UHF各1局のみという地域も多かったため、それらの地域ではUHFつまみは当該UHF局に事実上固定（当該局に合わせられれば通常ほぼ動かされない）されていた。
  5. ↑ “時代が生んだ重量級のポータブル情報端末機器 「TOSHIBAテレビ（ラジオカセット付） GT-4500」”. fabcross (2016年1月29日). . 2017閲覧.
  6. ↑ 出典：内閣府『平成18年度消費動向調査』
  7. ↑ シャープ、パナソニック、ソニー…「日の丸電機」際立つ苦境、液晶や電池も低迷、テレビの巨額赤字補完できず
  8. ↑ アサヒコム2007年3月6日「アナログテレビ最大6400万台がゴミに 地デジ移行で」
  9. ↑ 読売新聞 2014年12月08日「昭和」の象徴…ブラウン管ＴＶの生産終了へ

関連項目

外部リンク



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