World Wide Web Consortium

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World Wide Web Consortium
団体種類 標準化団体
設立 1994年10月
所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 MIT/CSAIL
フランスの旗 フランス ERCIM
日本の旗 日本 慶應義塾大学 SFC研究所
（以上共同運営機関。その他世界中各国にオフィスがある。）
主要人物 ティム・バーナーズ＝リー
活動地域 全世界
活動内容 Webの長期的成長を確かにするプロトコルやガイドラインの開発
従業員数 64 [1]
会員数 471の団体が加入[2]
標語 Webの可能性を全て引き出す
ウェブサイト www.w3.org
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HTML
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表・話・[ 編]・[ 歴]

World Wide Web Consortium（ワールド・ワイド・ウェブ・コンソーシアム）は、World Wide Webで使用される各種技術の標準化を推進する為に設立された標準化団体、非営利団体。略称はW3C（ダブリュースリーシー）。

ティム・バーナーズ＝リーが創設し、率いている[3]。このコンソーシアムには企業や団体が会員として加入し、専任スタッフと共にWorld Wide Webの標準策定を行っている。2014年1月26日現在、388の組織が会員として加入している[2]。

W3Cはまた教育活動も行っており、ソフトウェアを開発してWebに関するオープンな議論の場を提供している。

HTML、XML、MathML、DOM等の規格を勧告。HTMLは、従来IETFでRFCとして標準化されていたが、HTML 3.2以降はW3Cへと引き継がれた。

XHTMLの規格に不満を持った企業等はW3Cに対抗するWHATWGという対抗団体を立ち上げているが、両団体はHTML5の策定にあたって協力関係にあり、WHATWGによって2004年に定められたWeb Applications 1.0にWeb Forms 2.0を取り入れたものがW3Cの専門委員会に採用され、W3Cより2008年1月22日にドラフト（草案）が発表された。

歴史

World Wide Web Consortium の設立は、今日のインターネットの基礎技術を確立しそれを無償で公開したティム・バーナーズ＝リーの努力によるところが大きい。彼は、欧州原子核研究機構(CERN)における中心的な活動にも係わってきた。

彼がスイスのCERNに勤めていた時、研究論文の膨大な蓄積のため、目的の文書を探すのに苦労していた。そこで、彼は文書から文書へ飛べる仕組みを開発した。これがハイパーリンクである。その後の1989年、グローバルハイパーテキストプロジェクトが始動した。

1993年にMosaicが開発されると、それがどんどん売れていった。それから、ブラウザ開発者たちが次々と新しいタグを導入していき、Webページ開発者は苦労し始めた。そのため、タグを標準化する必要性があると感じ、W3Cの設立へと流れていった。

World Wide Web Consortium (W3C) は、CERNを離れたティム・バーナーズ＝リーが1994年10月1日に創設した。場所はMITコンピュータ科学研究所 (MIT/LCS) の中で、欧州委員会とインターネットの生みの親でもある国防高等研究計画局 (DARPA) が資金援助した。

W3Cは、業界の会員が新たな標準に合意し、互換性を確保することを目的として生まれた。

もともと、W3Cのヨーロッパ支部はCERNが担うことが期待されていたが、CERNは本来の量子物理学に注力したいということで辞退している。1995年4月にはフランス国立情報学自動制御研究所（INRIA）が欧州担当の共同運営機関(ホスト)、1996年9月には慶應義塾大学SFC研究所がアジア担当のホストとなり、以降2013年1月まで3機関による共同運営体制となった。1997年以降、W3Cは世界中に地域事務所を設立している。2016年2月現在、19の地域事務所があり、オーストラリア、ベネルクス（オランダ、ルクセンブルク、ベルギー）、ブラジル、フィンランド、フランス、ドイツとオーストリア、ギリシャ、ハンガリー、インド、イタリア、イスラエル、大韓民国、モロッコ、ロシア、セネガル、南アフリカ、スペイン、スウェーデン、イギリスとアイルランドという地域をカバーしている[4]。

2003年1月、欧州担当ホストはINRIAから欧州情報処理数学研究コンソーシアム（ERCIM）に移管された。ERCIMはヨーロッパの国立計算機科学研究所とでもいうべき組織である。また、2013年1月より北京航空航天大学が中国担当のホストとなった[5]。

勧告と準拠

W3C Process Document によれば、勧告までの過程には以下の5つの段階がある。

  1. 作業草稿（Working Draft, WD）
  2. 最終草案（Last Call Working Draft）
  3. 勧告候補（Candidate Recommendation, CR）
  4. 勧告案（Proposed Recommendation, PR）
  5. W3C勧告（W3C Recommendation, REC）

勧告の更新は、別途公表される正誤表 (Errata) で行われ、そういった更新がある程度たまった段階で新たな版 (edition) が作られる（例えばXMLは現在、第5版である）。W3Cはまた、標準として扱われることを意図していないノート (Notes) と呼ばれる各種文書も公表している。

勧告に従うかどうかは製造業者に任されている。多くの標準には準拠レベルが定義されていて、製品にW3C準拠と銘打ちたい場合はそれに従わなければならない。他の標準化団体の規格と同様、W3C勧告は部分的に実装されることがある。勧告は特許使用料を徴収しないライセンスで提供されており、誰でも実装可能である。

インターネット協会(ISOC)や他の国際規格団体とは異なり、W3Cは認証プログラムを用意していない。認証プログラムには利点と欠点がある。W3Cは今のところ、認証プログラムを開始することはコミュニティにとって害の方が大きくなる危険性が高いと考えている。

管理運営

コンソーシアムの運営は、アメリカのMITコンピュータ科学・人工知能研究所 (CSAIL)、フランスの欧州情報処理数学研究コンソーシアム(ERCIM)、日本の慶應義塾大学が共同で行っている。また、世界中の18の地域に支部がある。各支部はその地域のWebコミュニティと協力し、W3Cの技術をその地域の言語に対応させ、W3Cへの参加を奨励するなどの活動を行っている。

会員

Compete.com の調査によれば、2008年1年間で1100万人以上が w3.org というドメインにアクセスしている[6]。

コンソーシアムの運営資金は会員の会費で賄っており、2009年9月現在で356の組織が会員となっている。会員の一覧は公開されている[2]。会員としては、営利企業、非営利団体、大学、政府機関などが含まれている。個人会員制度はない[7]。

会員資格は、W3Cが参加申し込みを審査・承認する。各種ガイドラインや条件が詳細に述べられているが、承認可否のガイドラインは明らかではない[8]。

会費は一律ではなく、その組織の性格と所在地によって[9]、世界銀行が発表している国民1人当たりの国民総所得 (GNI) の最新版を基にして分類される[10]。

批判

W3Cの標準策定作業は大企業の意向が強く反映されているとの批判記事が掲載される事がある。[11] [12]

主な規格

Webと産業

現在標準化中のWebと産業の標準化は下記の通り。

Automotive、Publishing、Entertainment(TV and Broadcasting)

Web and Telecommunications、Web Payments、Web of Data、Web of Things、Web Commerce、Web Payments、Web Security

脚注・出典

  1. ↑ “People of the W3C”. . 2018閲覧.
  2. ↑ 2.0 2.1 2.2 W3C (2018年1月). “World Wide Web Consortium (W3C) Members”. . 2018閲覧.
  3. ↑ W3C (2009年9月). “World Wide Web Consortium (W3C) About the Consortium”. . 2009閲覧.
  4. ↑ “Addresses for W3C Offices’ Staff”. . 2017閲覧.
  5. ↑ “W3C Invites Chinese Web Developers, Industry, Academia to Assume Greater Role in Global Web Innovation”. . 2017閲覧.
  6. ↑ W3C attracts 11m visitors online yearly
  7. ↑ W3C (2008年). “About W3C Membership”. . 2008閲覧.
  8. ↑ Jacobs, Ian (2008年). “How to Become a W3C Member”. . 2008閲覧.
  9. ↑ W3C Membership Fee Calculator
  10. ↑ World Bank Country Classification
  11. ↑ Joe Clark writing in A List Apart
  12. ↑ Critics clamor for Web services standards - CNET News.com

関連項目

外部リンク




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