湯島

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湯島
—  町丁  —
湯島の位置
湯島
湯島の位置
座標: 東経139度46分4.65秒北緯35.7076583度 東経139.7679583度35.7076583; 139.7679583
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Tokyo Prefecture.svg 東京都
特別区 25px 文京区
地域 本郷地域
面積[1]
 - 計 0.553km2 (0.2mi2)
人口 (2017年(平成29年)12月1日現在)[2]
 - 計 8,895人
等時帯 日本標準時 (UTC+9)
郵便番号 113-0034[3]
市外局番 03[4]
ナンバープレート 練馬

湯島(ゆしま)は、東京都文京区町名[5]。現行行政地名は湯島一丁目から湯島四丁目。郵便番号は113-0034[3]

地理

湯島聖堂湯島天満宮(通称:湯島天神)、春日局墓所がある麟祥院東京医科歯科大学などが所在。東京メトロ千代田線湯島駅が湯島三丁目の不忍通り下、東京メトロ丸ノ内線御茶ノ水駅が湯島一丁目の外堀通り下に設置されている[6]

四丁目は民家が中心で住宅街の佇まいを色濃く残している。対して一丁目、二丁目はオフィス、商業ビルが中心となっており、湯島天神のある三丁目はマンションが多い。

一丁目に東京医科歯科大学(さらに近隣の本郷には同じく医科大学である順天堂大学東京大学病院)があるためか、医療機器や医療器具など医療関連の会社が集積している。

財団法人三菱経済研究所及びその附属史料館である三菱史料館は湯島四丁目にある[7][8]。文京区 (練馬ナンバー)の南端に位置し、台東区上野 (足立ナンバー)および千代田区外神田 (品川ナンバー)に隣接する。

地価

住宅地の地価は、2017年平成29年)の公示地価によれば、湯島4-9-4の地点で90万5000円/m2となっている[9]

歴史

現在の湯島四丁目に本郷区役所が存在した。1965年昭和40年)4月1日、住居表示実施。従前の湯島一丁目から四丁目に五丁目のほぼ全部、湯島新花町・湯島切通坂町・湯島両門町・湯島三組町・湯島梅園町・湯島天神町一丁目~三丁目・湯島同朋町・湯島切通町・妻恋町・龍岡町をあわせた町域を新たな湯島一丁目から湯島四丁目に再編して現行の「湯島」となった。湯島五丁目の一部と湯島六丁目の全部は本郷に併合された。

地名の由来

江戸時代以前、海から見るこの地があたかものように見えたことからついたとされる。今の不忍池が海とつながっていたらしい。湯島郷とよばれていた。しかし、なぜ「湯」島なのか、諸説はあっても真偽は不明である。

世帯数と人口

2017年(平成29年)12月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
湯島一丁目 525世帯 783人
湯島二丁目 1,751世帯 2,802人
湯島三丁目 2,066世帯 3,158人
湯島四丁目 1,206世帯 2,152人
5,548世帯 8,895人

小・中学校の学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10][11]

丁目 番地 小学校 中学校
湯島一丁目 全域 文京区立湯島小学校 文京区立本郷台中学校
湯島二丁目 全域
湯島三丁目 全域
湯島四丁目 全域

ギャラリー

主要施設

交通

鉄道

道路

路線バス

出身・ゆかりのある人物

[12] - 衆議院議員。司法参与官。

群馬県人で、湯島天神町1丁目に居住していた[12]

脚注

  1. 文京の統計 - 第49回文京の統計(平成28年)”. 文京区 (2017年1月1日). . 2018閲覧.
  2. 2.0 2.1 文京区人口統計資料 - 町丁別世帯・人口(住民基本台帳)(毎月1日現在)”. 文京区 (2017年12月7日). . 2018閲覧.
  3. 3.0 3.1 郵便番号”. 日本郵便. . 2018閲覧.
  4. 市外局番の一覧”. 総務省. . 2018閲覧.
  5. 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店1991年(平成3年)再版、P993-994
  6. JR東日本「御茶ノ水駅」は、千代田区神田駿河台に所在。御茶ノ水駅(JR東日本)より。閲覧:2017年12月1日
  7. 三菱経済研究所案内図 - 三菱経済研究所公式サイト内のページ。
  8. 三菱史料館
  9. 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
  10. 小学校 通学区域”. 文京区 (2014年11月5日). . 2018閲覧.
  11. 中学校 通学区域”. 文京区 (2013年11月18日). . 2018閲覧.
  12. 12.0 12.1 『人事興信録 第15版 上』イ12頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2018年5月18日閲覧。

参考文献

  • 人事興信所編『人事興信録 第15版 上』人事興信所、1948年。

関連項目

外部リンク