ブルーカラー
ブルーカラー（英：blue-collar・青い襟）とは、現業系・技能系の現場において青襟である作業服を着用して肉体労働している人。「blue-color」（青い色）ではなく「blue-collar」（青い襟）。対義語はホワイトカラー（白襟であるワイシャツを着用して頭脳労働している人）。
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概要
雇用者から提供される制服や作業服の襟色に青が多い事に由来する。職種としては、土木・建築関係（土工）や、ビルメンテナンス、警備員、運輸・工員（組み立て作業員、溶接工、旋盤工、塗装工など）・メカニックエンジニア（整備工、修理工、広義の技術者）など多岐にわたるが、狭義では特に「ものづくり」（製造業）の作業に直接携わる工員を指す場合もある。
その一方で、プログラマや営業職などは、外見は「ホワイトカラー」の格好であるにもかかわらず、仕事のスケールやコストが土木などと同様の人月計算による日数と必要人数の掛け算という単純な数式によって算出されており、情報技術業界自体が元請企業であるITゼネコンが下請企業を支配し、仕事と責任を丸投げする産業構造であり、建設・土木業界によく似た多層式かつ労働集約型の古色蒼然とした色彩になっている。その末端で従事する従業員は「デジタル土方」と揶揄されるほどに長時間労働で肉体・精神の両面で大きな負担を負う苛酷な環境で労働していることなどから、ブルーカラーと見なす人も存在する。
また、「ブルーカラー」という語は「中卒（低学歴）でもできる仕事」「勉強ができないために仕方なく体を使って働く人間」といった下賎なイメージで見られやすい（→3K、3D）ため、差別用語ではないかという人もいる。しかし、一部の職業には資格を取らないと就職不可能なものも存在し、冷戦時代のソ連や東欧のように工員が高貴とされる国も少なからず存在し、アメリカにおいても西部開拓時代に現場で農業や林業を営んでいた先祖たちの精神を「フロンティアスピリッツ」として崇めている面がある。イギリス人も人口の8割が現場のワーキングクラスであるが、それを誇りにしているブルーカラーの人々もいる。そのため、一概に差別用語とは言えない（→レッドネック）。
「青系の制服・作業服」であるが、機械油や塗料、埃などの汚れが避けられないため、汚れが目立たないよう青や黒や灰色などの暗い色が好まれる傾向にあった。一方、特に家電・電子機器・半導体の組み立てなど、埃の飛散が許されないデリケートな環境（クリーンルーム）では、労働者の心理的な環境に配慮し、明るいパステルカラーの作業着を採用していることもあって、必ずしも青や黒や灰色の服装であるとは限らない。
国・地域による差異の例
一般的にブルーカラーとされる溶接工も、中学校か高校を卒業後、見習い期間を通過すれば溶接工の指導や育成にも当たるようになるため、一概に単純な現場作業といいきれなくなり、独立して社長になればスーツを着用する必要も発生しうる。アメリカのホワイトカラーの定義には管理者も入るため、この場合も社長はホワイトカラーとみなすが、イギリスの定義では大学を卒業した技術者はホワイトカラーで、高卒の技術者はブルーカラーなのでこの社長はブルーカラーになる。
日本での動向
リクルート社の発行する現業系・技能系職種専門の求人情報誌『ガテン』[1]の求人情報に掲載されている職種であることから、俗にガテン（系）（がてんけい）とも呼ばれる。なおこの「ガテン」とは「合点がいく」という言葉に由来している。なお職業安定所の求人を除くと、これら職種における現業系職種の求人広告は、『ガテン』誌創刊前はスポーツ紙か夕刊紙に大きなウェイトが割り振られていたが、2000年代でもこれらの媒体に頼る傾向も見られる。
労働者階層の分化
日本では、明治時代の殖産興業によって工業化が始まり、1910年代になると工業化がより急速に進んだが、この1910年代から次第に「ホワイトカラー（高等教育卒業者）」と「ブルーカラー（中等教育卒業者、小学校卒業者）」の区分が明確に意識されるようになり始めた。
この傾向は、第二次大戦後の高度経済成長期以降に加速し、（高校への進学率も低い時代は）集団就職で地方から大都市へ出た中学新卒者も多かったため、雇用者側から「金の卵」と呼ばれて工員になる者が多数いたが、製造業界では合理化の一環としてオートメーション化を推進させ、工員でも高卒以上の学力や技術が要求される、さらには高校への進学率も上昇し始めたため、それまで担っていた単純労働者の需要が下降すると共に、中卒者の採用は次第に下降し、工員ですらほとんど採用されないほどになった。
3K問題
明治以来の工業社会、なかんずく高度経済成長期以後において、ブルーカラー職種は社会の様々な分野で活躍し、経済を支えてきた。しかし、生活水準が上昇した1980年代頃より、以下の理由から次第に「3K」（汚い・危険・きつい）職種と名指しされ、とりわけ青少年から嫌悪されるようになった。英語圏などの国々でも、「3K」の同義語として「3D」（Dirty＝汚い, Dangerous＝危険、Demanding＝きつい）が使用されており、「3D」の定義を「Dirty＝汚い, Dangerous＝危険、Demeaning＝屈辱的」とする場合もある。
- きつい
- 重量物（数十kg～100kg以上の資材、家具、工作機械など）の運搬を主（または補助的な作業）として伴うため、肉体的および精神的な負担の大きい作業が多い。
- 物理的に劣悪な環境で作業する必要がある。
- 高温多湿・あるいは寒冷な戸外。
- 粉塵や悪臭など不愉快な環境。
- 勤務時間や休日が不規則。
- 作業が単調で、独創性に乏しい（マックジョブ）。
- 休憩時間が限られ、作業中は体を清潔にするための時間を十分に取れない。
- 現場（工事現場、工場、倉庫など）によってはその場で腰を下ろす休憩ができず、所定の休憩所まで移動する必要があるため、その分余計な時間をかけることになる。
- 汚い
- 機械油や埃（塵埃）の多い場所で勤務すれば、作業服の汚れが避けられない（各自で作業服を持ち帰り、洗濯しなければならない場合もある）。
- 戸外では土が、雨が降れば泥がある環境では、それらに塗れる場合もある。
- 作業内容によっては雨天の戸外で活動する必要もあり、業務や納期の必要上、悪天候でも作業を中断できない。
- 戸外では空調や冷房がないため、必然的に汗まみれになる。
- 危険
- 屈辱的
- 疲れる割には、ホワイトカラーよりも事故発生時の危険が高く、賃金や身分が低いという不公平感。
- 賃金の高低はおおむね「技能」や「経験」を基準としており、「肉体的・精神的な負担」「環境の優劣」など労働者に対する負担がほどんど考慮されない。
- アルバイトや契約社員の場合、「非正規」という理由で正社員より賃金が低く、賞与（ボーナス）も出ない。
- 土・日・祝日に勤務しても割増賃金が出ず、平日と変わらない場合もある。
- 事故が発生した際に、実際に現場で機械の操縦者や法定管理者などとして作業に携わる有資格者にばかり、大きな責任が掛かる。資格取得までの手間や万一の際の資格喪失などのリスクと比べて、賃金や組織内での扱いが見合わず、精神的負担ばかりが大きい。
- 事務員（ホワイトカラー）が作業員（ブルーカラー）よりも高い身分を保っており、事務員は作業現場の実情を知らず、作業現場を軽んじる性質を持っている。従って、事務員は身分が高いとして珍視される一方、作業員は身分が低いとして蔑視される。
- 上から指示される事だけを強制され、キャリアパス（出世の道）が全く開かれていない。ホワイトカラーのように「自分で方向を決められる者」になれず、工場長などへの昇進も望めない。
- とりわけ2003年に小泉純一郎政権によって製造業への派遣労働が解禁された結果、ブルーカラーの「短期間の大量採用、大量解雇」が頻繁に起こり、ブルーカラーは「短期間の使い捨て要員」と見なされている（→プレカリアート、秋葉原通り魔事件、派遣切り）。
- 企業内は元より、社会的な地位も低い。「需要がある」と言われながら、「社会に貢献している」と宣伝されながら、社会から冷たくあしらわれている。
これらの要因によって、バブル景気の時期には、日払いが10,000円強の高給でもブルーカラーは忌避され、社会全般とりわけ学生・生徒・児童の間にも、ブルーカラーを忌避してホワイトカラーを志向する傾向や、「ものづくり」を嫌悪して「ものづくり」以外を愛好する傾向が高くなった。バブル崩壊後、すなわち冷戦後の現在もこのブルーカラーへの忌避や「ものづくり」への嫌悪は変わっておらず、ブルーカラーへの忌避や「ものづくり」への嫌悪は高校・大学の進学率の高さにも現れている。そして、冷戦後の25年以上に亘る長期間の不況によって、ホワイトカラーになれず、仕方なくブルーカラー（言わば「でもしか工員」）となる大学卒業者も現れた。また、職種別の賃金格差が小さければ、衛生的で安全そうなホワイトカラー職種のほうが（多少賃金が安くても）「より快適な職場」だと考えられた。
労働者不足
ブルーカラー職種は製造業や土木・建設業を支える労働力として、重要な役割を果たしていることに誤りはなく、これらの地味だが社会に不可欠な職種では、深刻な人手不足も発生した（中卒者にもできる作業でも、18歳未満の場合は深夜業が禁止されていることと、日雇い派遣によるワンコールワーカーでは建設業への派遣が禁止されているため、なおさら深刻な問題となる）。この時代では、深刻な労働力不足から（一定の条件付きで）外国人労働者の受け入れや、高給の保証などの変革も行われた。
また、人手が不足していたバブル期の一頃は、長年にわたって係争も見られた労災や職業病の問題を放置すると労働者が集まらず、退職者の増加や短期離職率の上昇につながりかねないため、労働者の負担を軽減する機器の導入で、「汚い、危険、きつい」の3K問題を少しでも軽減したり、労働者を保護する方策や業務上必要な資格の取得の支援などのキャリアアップ支援を行う企業が散見された。
ブルーカラー職種の再評価
その一方で、バブル崩壊後の1990年代半ばから2000年代初頭にかけての深刻な不況の中で、ホワイトカラーの職種では労働力の供給過剰から、大量リストラも見られるようになった。またホワイトカラー職種の労働環境が往々にしてストレスが多く、精神疾患や過労死が社会問題として取り沙汰されるようになり、必ずしもブルーカラー職種よりも快適だとはいえないと見なされるようになった。しばしば脱サラに絡んで、ホワイトカラー職種への忌避も見出され、相対的に第一次産業とブルーカラー職種の社会的重要度や職場環境も見直される風潮も出ている。
また従来は、ホワイトカラー業種より賎しく労働環境も劣るとして嫌悪されていたブルーカラー職種にも、1991年に創刊された『ガテン』誌の影響もあって、従来の忌むべき労働環境といったイメージも軽減されるようになっている。
しかし、平成不況の折、就職氷河期における深刻な就職難からフリーターが増加したことや不況に伴う仕事量の減少もあり、1990年代後半から単純労働力（→プレカリアート）の不足が解消され、一頃の過当競争的の様に人員の確保に走る必要がなくなったので、現在では手取り賃金がホワイトカラー職種を圧倒的に上回るような状況は見られなくなり、高賃金や従業員の労働環境、キャリアアップ支援の充実を謳う職場も少なくなった。
労働者形態の流動化
なお2000年代に入っては、ワーキングプア問題が取り沙汰される一方、ワンコールワーカー・ネットカフェ難民などの流動化した労使関係のひずみともいえる社会問題も見え隠れしている。これらの現象では2006年頃より社会問題として注目を集め始めたばかりであり、労働者人口の総数や実態に関しては2007年に調査が始まったばかりで、政府側の対応も後手に回っている。
偽装請負問題
2006年に朝日新聞が製造業の現場における偽装請負を取り上げ始めたことを契機に、ブルーカラーの労働環境が劣悪であることが明らかになった。詳細は該当項を参照。