JXTGエネルギー

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JXTGエネルギー株式会社（ジェイエックスティージーエネルギー、英: JXTG Nippon Oil & Energy Corporation）は、石油製品の精製及び販売等を行う日本の企業。持株会社 JXTGホールディングスの傘下であり日本の石油元売として最大手、世界では第8位の規模を持つ。略称はNOEまたはJXTGエネ。

概要

2010年（平成22年）4月、新日本石油と業務提携関係にあったジャパンエナジーの持株会社である新日鉱ホールディングス（JX日鉱日石金属→JX金属）が経営統合して、共同持株会社のJXホールディングスが発足した。そして、同年7月にグループ内の再編により、新日本石油が行っていた子会社管理等の管理事業をJXホールディングスへ、石油開発事業をJX日鉱日石開発（現JX石油開発）へそれぞれ継承すると共に、新日本石油が新日本石油精製とジャパンエナジーを吸収合併して、JX日鉱日石エネルギーに商号変更した。

そして、経営統合から5年半が経過した2016年（平成28年）1月、JXブランドが浸透したことで「日鉱日石」を商号から外す時期と判断し、JXエネルギーに商号変更した。

2017年 4月1日、親会社のJXホールディングスが、東燃ゼネラル石油を株式交換によって子会社化の上で、同時に当社が東燃ゼネラルを吸収合併し、商号をJXTGエネルギーに変更。HDも、同時にJXTGホールディングスに商号を変更した。

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日石横浜ビル（横浜市みなとみらい）

石油元売の一つであるコスモ石油とは業務提携関係にあり、原油調達・石油精製・物流・潤滑油の各部門で1999年（平成11年）より提携している^[1]。2004年（平成16年）には、互いに相手方の対象特許を使用して燃料油の製造・販売することを可能とするクロスライセンス契約を締結した^[2]。これらのほか、2002年（平成14年）には出光興産と精製部門で提携^[1]、2006年（平成18年）にはジャパンエナジーと開発・精製・物流・燃料電池・技術開発の分野における業務提携を結んだ^[3]。日本国外の企業では大韓民国のSKと提携関係にあり、中華人民共和国の中国石油天然気集団公司と協力関係にある。

メインバンクは、旧新日本石油の前身である日本石油時代からの流れによりみずほ銀行^[4]で、他に取引行として三井住友銀行^[5]や三菱UFJ銀行があるが、旧日本石油と旧三菱石油が合併した流れから、三菱グループの一員であり、三菱金曜会と三菱広報委員会に所属している。

社長は、NOE発足以降、3代続けて新日石側から出している（同様に、HDおよびNMMは新日鉱出身者、NEXは新日石出身者からいずれも3代続けて出している）。JXTGエネルギーに改称後は、JXエネルギーの杉森務社長（日本石油出身）は社名変更後もそのまま留任し、代表権のある副社長は、東燃ゼネラル石油の代表権のある副社長で同社子会社のEMGマーケティング合同会社（同社は、2017年 1月1日に東燃ゼネラルに吸収合併され消滅）社長（正確には、代表社員職務執行者を社長として扱っていた）だった廣瀬隆史（東燃ゼネラルの前身のひとつであるモービル石油出身）が就任する形を取った。

2017年（平成29年）9月5日、エネオス、エッソ、モービル、ゼネラルの4ブランドを統合し、ブランド名をエネオスに統一すると発表した^[6]^[7]^[8]。

事業内容

JXグループ（現・JXTGグループ）の中核事業会社の一つとして発足した当社は、石油精製・販売部門を手がける。主な製品は、燃料油（ガソリン・軽油・灯油・ジェット燃料・重油など）やアスファルト、液化石油ガス、潤滑油（製品名は旧日本石油時代からの名称を使用している）といった石油製品や、ベンゼン・トルエン・キシレン・ナフサなどの石油化学製品である。

石油・石油化学以外のエネルギー事業では、液化天然ガスや石炭の輸入販売や燃料電池・エネファームの開発を進めるほか、製油所・製造所併設の発電所や油槽所に設置した風力発電設備などを使用した電力卸供給事業 (IPP) や電力小売事業 (PPS) を展開している。

ブランド

ENEOS

"「ENEOS」"

「ENEOS」（エネオス）は、サービスステーション等のブランド名で、「ENERGY」（エネルギー）とギリシア語で「新しい」意を表す「NEOS」を組み合わせた造語である。旧日石三菱時代の2001年（平成13年）に、それまでの「NISSEKI」（日本石油）、「三菱石油」ブランドに代わる新ブランドとして制定された。2008年に九州石油が展開していた「STORK」ブランドを併合。さらにJX日鉱日石エネルギーの発足後は、ジャパンエナジーが展開していた「JOMO」ブランドも併合された。キャッチコピーは、「エネルギーを、ステキに。ENEOS」。

Esso・Mobil

"「エッソ」および「モービル (ブランド)」"

「Esso」（エッソ）、「Mobil」（モービル）は、東燃ゼネラル石油がエクソンモービルとのライセンス契約で使用していたブランド。合併後も契約で使用していたが、「ENEOS」ブランドに統一される^[6]。

ゼネラル

「ゼネラル」は、東燃ゼネラル石油が使用していたブランド。米国ではソコニー・バキューム社が保有していた商標である。日本では戦前、スタンバック社と販売代理契約を結んでいた三井物産が財閥解体で解散され、その元社員らによって設立されたゼネラル物産が使用した商標である。戦前の三井物産も「ゼネラルガソリン」として販売していた。

東燃ゼネラル石油の前身だったゼネラル石油が使用していたものを、合併後も使用していたが、「ENEOS」ブランドに統一される^[6]。

Express

"「エクスプレス (サービスステーション)」"

「Express」（エクスプレス）は、東燃ゼネラル石油が使用していたセルフサービスのガソリンスタンドのブランド。「Esso Express」「Mobil Express」「ゼネラル Express」の3種類がある。2001年からブランド使用を開始し、「もっとも素早く、簡単なサービスを最もきれいで心地よい設備で提供する」がコンセプト。エクスプレスの由来は、このコンセプトの「素早い」から。セブン-イレブンや、ドトールコーヒーを併設する店舗や、オイル交換などを行うモービル1センターを併設する店舗もある。

東燃ゼネラル石油が使用していたものを、合併後も使用していたが、「ENEOS」ブランドに統一される^[6]。

エネオスイオンモール広島府中ソレイユ前.JPG

ENEOS
Mobil Kokudo SS(Minamisoma City).jpg

モービル
Esso Komagamine SS.jpg

エッソ
ゼネラル野方.jpg

ゼネラル
General Minamisomakashima SS.jpg

ゼネラル Express

事業所

ファイル:JX building.JPG

旧本社（JXビル）

本社・支店

本社
- 東京都千代田区大手町1丁目
支店 - 東京支店・関東支店・広域支店は本社と同住所
- 北海道支店 - 札幌市中央区北4条西5丁目
- 東北支店 - 仙台市青葉区花京院1丁目
- 中部支店 - 名古屋市中村区名駅4丁目
- 関西支店 - 大阪市北区梅田3丁目
- 中国支店 - 広島市南区的場町1丁目
- 九州支店 - 福岡市中央区上川端町
- 沖縄支店 - 那覇市久茂地1丁目

製油所・製造所

括弧内は1日あたりの原油処理能力。

仙台製油所 - 仙台市宮城野区港5丁目（145,000バレル）
鹿島石油鹿島製油所 - 茨城県神栖市東和田（270,000バレル）
千葉製油所 - 千葉県市原市千種海岸（152,000バレル）。
川崎製油所 - 神奈川県川崎市川崎区浮島町（258,000バレル）
根岸製油所 - 横浜市磯子区鳳町（270,000バレル）
大阪国際石油精製大阪製油所 - 大阪府高石市高砂（115,000バレル）
堺製油所 - 大阪府堺市西区築港浜寺町（156,000バレル）
和歌山製油所 - 和歌山県有田市初島町浜（170,000バレル）
水島製油所 - 岡山県倉敷市潮通（345,200バレル）
麻里布製油所 - 山口県玖珂郡和木町和木6丁目（127,000バレル）
大分製油所 - 大分市一の洲（136,000バレル）
室蘭製造所 - 北海道室蘭市陣屋町1丁目
川崎製造所 - 神奈川県川崎市川崎区夜光2丁目
横浜製造所 - 横浜市神奈川区子安通3丁目
知多製造所 - 愛知県知多市北浜町

油槽所・その他

ファイル:Oil tanks of Kiire base.jpg

喜入石油備蓄基地

船川事業所 - 秋田県男鹿市船川港、旧ジャパンエナジー船川製油所
新潟事業所 - 新潟市中央区竜が島二丁目、旧日本石油新潟製油所
鹿島事業所 - 茨城県神栖市東和田
袖ヶ浦事業所 - 千葉県袖ヶ浦市北袖、旧ジャパンエナジー袖ヶ浦潤滑油工場
川崎事業所 - 神奈川県川崎市川崎区扇町、旧三菱石油川崎製油所
下松事業所 - 山口県下松市東海岸通、旧日本石油精製下松製油所
市川油槽所 - 千葉県市川市本行徳
名古屋油槽所 - 名古屋市港区潮見町
神戸油槽所 - 神戸市須磨区外浜町1丁目
福岡油槽所 - 福岡市中央区荒津1丁目
日本海石油富山油槽所 - 富山市四方北窪
JX喜入石油基地 - 鹿児島県鹿児島市喜入中名町
下松石炭中継基地 - 山口県下松市東海岸通
水島エルエヌジー水島LNG基地 - 岡山県倉敷市潮通
JXエルエヌジー・サービス八戸LNGターミナル - 青森県八戸市豊洲
JXエルエヌジー・サービス釧路LNGターミナル - 北海道釧路市西港

グループ会社

石油備蓄部門

会社名	本社所在地	主な事業内容	旧法人名
JX喜入石油基地株式会社	鹿児島市	石油類の貯蔵	新日本石油基地株式会社 →JX日鉱日石石油基地株式会社
志布志石油備蓄株式会社	横浜市中区	国家石油備蓄基地の操業	-
上五島石油備蓄株式会社	横浜市中区	国家石油備蓄基地の操業	-
福井石油備蓄株式会社	東京都港区	石油備蓄基地の創業	-
秋田石油備蓄株式会社	東京都千代田区	国家石油備蓄基地の操業	-
沖縄石油基地株式会社	沖縄県うるま市	石油類の貯蔵	-
日本海石油株式会社	富山市	油槽所の運営	-

石油精製・化学部門

会社名	本社所在地	主な事業内容	旧法人名
鹿島石油株式会社	東京都千代田区	石油製品の製造・販売	-
大阪国際石油精製株式会社	大阪府高石市	石油製品の製造・販売（JXTGエネルギーと中国石油国際事業日本の合弁会社）	-
三共油化工業株式会社	千葉県市川市	潤滑油・特殊アスファルトの製造・販売	-
和歌山石油精製株式会社	和歌山県海南市	潤滑油の製造・販売	-
水島パラキシレン株式会社	岡山県倉敷市	パラキシレンの製造	-
鹿島アロマティックス株式会社	東京都港区	パラキシレン、ベンゼン、軽質ナフサ等の製造販売	-
NUC株式会社	東京都港区	高圧法低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレンの製造	（旧東燃ゼネラル石油系）

石油輸送部門

会社名	本社所在地	主な事業内容	旧法人名
JXオーシャン株式会社	横浜市西区	海上運送業	JX日鉱日石タンカー株式会社（旧・新日本石油タンカー株式会社） JX日鉱日石シッピング株式会社（旧・日正汽船株式会社旧・雄洋海運株式会社）
昭和日タン株式会社	東京都千代田区	海上運送業	昭和輸送船株式会社日本タンカー株式会社
日本グローバルタンカー株式会社	東京都港区	外航タンカー・内航タンカーの運航	-

設備・工事部門

会社名	本社所在地	主な事業内容	旧法人名
アナテックサービス株式会社	岡山県倉敷市	分析計のメンテナンス	-

石油製品販売・流通部門

会社名	本社所在地	主な事業内容	旧法人名
株式会社ENEOSフロンティア	東京都中央区	石油製品の販売	株式会社ENEOSネットを吸収合併
ENEOSグローブ株式会社	東京都千代田区	液化石油ガスの輸入・販売、新エネルギー関連機器の販売（JXエネルギー・三井物産・丸紅の3社合弁）
株式会社ジャパンガスエナジー	東京都港区	LPガス元売（JXエネルギー・日商LPガス・伊藤忠エネクスの3社合弁）	-
株式会社ENEOSサンエナジー	東京都港区	石油製品、石油化学製品の販売・営業	株式会社JOMOサンエナジー →JX日鉱日石サンエナジー株式会社
JXリテールサービス株式会社	東京都中央区	石油製品、自動車関連用品の販売	株式会社JOMOリテールサービス →JX日鉱日石リテールサービス株式会社
株式会社ジェイ・クエスト	東京都文京区	石油製品の販売、コンビニエンスストアーの運営	-
アジア商事株式会社	東京都新宿区	プロパンガス販売、自動車用品・サービスの販売、住宅リフォームなど	-
株式会社JOMOプロ関東	前橋市	LPガス・石油製品の販売等	-
株式会社キョウプロ	京都市下京区	LPガス、一般高圧ガス石油類の販売等	-
JXジュンテック株式会社	川崎市幸区	石油製品・業務用機材の販売等	日本ジュンテック株式会社株式会社ジョモガーディアンの給油所照明設備メンテナンス・油槽所タンククリーニング業務 →JX日鉱日石ジュンテック株式会社
株式会社ENEOSウイング	名古屋市東区	石油製品・自動車用品・保険の販売、オートリース・車検整備（JXエネルギーと鈴与商事の共同持株会社であるJ&Sフリートホールディングスの完全子会社）	-
中央石油販売株式会社	東京都港区	石油製品の販売	（旧東燃ゼネラル石油系）

流通部門

会社名	本社所在地	主な事業内容	旧法人名
JXトレーディング株式会社	東京都千代田区	SSに関する各種サポート、グループ向けリース、カーショップ・ゴルフ場・旅行代理店の運営、通信販売の運営	新日石トレーディング株式会社株式会社JOMOサポートシステム株式会社JOMOエンタープライズ（リース部門ならびに物販関係）株式会社ジョモガーディアン →JX日鉱日石トレーディング株式会社

その他石油関連製品の製造・販売部門

会社名	本社所在地	主な事業内容	旧法人名
JX ANCI株式会社	千葉県山武郡芝山町	不織布の製造・販売	新日石プラスト株式会社 →JX日鉱日石ANCI株式会社
川崎天然ガス発電株式会社	東京都港区	天然ガス火力発電所の企画・運営（JXエネルギーとニジオの合弁会社）	-
JX液晶フィルム株式会社	東京都千代田区	液晶ディスプレイ用フィルムの製造・販売	新日石液晶フィルム株式会社 →JX日鉱日石液晶フィルム株式会社

沿革

日本石油

明治時代

1888年（明治21年）
- 5月10日 - 有限責任日本石油会社が発足。本社は新潟県刈羽郡石地村（現・柏崎市西山町石地）。
- 9月28日 - 本社を新潟県三島郡尼瀬村（現・三島郡出雲崎町尼瀬）に移転。
1890年（明治23年）12月 - 尼瀬製油場が操業開始。
1894年（明治27年）1月8日 - 日本石油株式会社に改組。
1895年（明治28年）6月16日 - 新潟鐵工所が発足（1896年 5月8日操業開始）。
1899年（明治32年）
- 6月25日 - 第二製油所が操業開始。
- 8月1日 - 本社を刈羽郡大洲村大久保（現・柏崎市大久保）に移転。尼瀬製油場を第一製油所に改称。
1903年（明治36年）6月25日 - 第一製油所閉鎖。
1907年（明治40年）
- 2月1日 - 鷲田製油所を買収、新津製油所（初代）とする。第二製油所を柏崎製油所（初代）に改称。
- 4月17日 - 新潟市内に新潟硫曹製造所を開設。
- 4月20日 - 柏崎製油所隣接地に柏崎硝子製造所を開設。
- 6月1日 - インターナショナル石油の新潟県の全資産を買収（同年6月12日に同社製油所が直江津製油所として発足）。
1909年（明治42年）12月 - 柏崎硝子製造所休止。
1910年（明治43年）
- 6月17日 - 新潟鐵工所を分離し、株式会社新潟鐵工所を設立。
- 7月18日 - 秋田製油所が発足（同年11月22日操業開始）。
1911年（明治44年）2月6日 - インターナショナル石油の北海道の全資産を買収。
1912年（明治45年）4月13日 - 北海道製油所が発足（同年10月操業開始）。

インターナショナル石油

1900年（明治33年）11月15日 - アメリカ合衆国のスタンダード・オイルが、北海道・新潟県の石油開発を目的としインターナショナル石油株式会社を設立。
1901年（明治34年）11月 - 直江津製油所が操業開始。
1902年（明治35年）3月 - 蔵王石油株式会社（1894年7月設立）を買収。
1907年（明治40年）6月1日 - 新潟県の全資産を日本石油に売却。
1911年（明治44年）2月6日 - 北海道の全資産を日本石油に売却

大正時代

ファイル:Yurakukan.jpeg

日石ビルディング（有楽館）

1914年（大正3年）8月3日 - 本社を東京市麹町区有楽町（後の東京都千代田区丸の内）の三菱21号館に移転。
1915年（大正6年）7月1日 - 柏崎製油所内に化学研究所を開設。
1917年（大正6年）
- 1月31日 - 新潟硫曹製造所を閉鎖・売却。
- 11月21日 - 新津製油所（初代）閉鎖。
1919年（大正8年）2月 - 初のガソリンスタンドを東京神田に開設。
1920年（大正9年）1月10日 - 中央石油株式会社（1907年7月29日設立）を買収。
1921年（大正10年）10月1日 - 宝田石油株式会社と合併。新潟製油所（旧・沼垂製油所）、柏崎製油所柏崎分工場（旧・柏崎製油所）、秋田製油所豊川支所（旧・豊川製油所）、秋田製油所道川支所（旧・道川製油所）、秋田製油所二田分工場（旧・秋田製油所）、新津製油所（2代目）、台湾製油所（旧・苗栗製油所）、試験所を継承。化学研究所を試験所に統合。
1922年（大正11年）
- 5月31日 - 直江津製油所休止。
- 6月30日 - 柏崎製油所（初代）閉鎖。
- 7月1日 - 旧宝田石油の柏崎分工場が柏崎製油所（2代目）に改称。
- 7月末 - 本社ビル「有楽館」が完成。
- 12月31日 - 秋田製油所豊川支所、直江津製油所閉鎖。
1923年（大正12年）
- 3月31日 - 秋田製油所二田分工場閉鎖。
- 5月21日 - 鶴見製油所発足（1924年 6月16日操業開始）。
1926年（大正15年）2月28日 - 新津製油所（2代目）休止（1928年 7月26日閉鎖）。

宝田石油

ファイル:Houden Oil Nagaoka.jpg

長岡市にあった宝田石油本社（1912年頃撮影）

1893年（明治26年）3月29日 - 山田又七らにより、宝田石油株式会社（ほうでんせきゆ）設立。
1896年（明治29年）9月24日 - 古志石油と合併、古志宝田石油株式会社に社名変更。
1898年（明治31年）
- 6月16日 - 全越石油の製油所（後の長岡製油所）を買収し、製油事業に進出。
- 10月 - 宝田石油株式会社に社名変更。
1901年（明治34年）10月 - 第一次合同、1903年10月までに浅野製油所など30の会社・組合を買収。
1904年（明治37年）10月 - 第二次合同、1905年3月までに宝扇石油商会・浅野削井部など19の会社・組合を買収。
1906年（明治39年）10月 - 第三次合同、1907年3月までに村井石油部など36の会社・組合を買収。
1907年（明治40年）4月 - 第四次合同、1908年9月までに新南北石油など27の会社・組合を買収合併。
1919年（大正8年）7月 - 沼垂製油所が操業開始。
1920年（大正9年）5月1日 - 中外石油アスファルト株式会社（1913年10月28日に中外アスファルトより社名変更、1907年4月15日会社設立）を合併。
1921年（大正10年）10月1日 - 日本石油株式会社と合併。

昭和時代（戦前）

1927年（昭和2年）3月31日 - 秋田製油所道川支所閉鎖。
1929年（昭和4年）5月10日 - 下松製油所発足（1930年 4月10日操業開始）。
1934年（昭和9年）2月2日 - 道路部門を分離、日本舗道株式会社（現・株式会社NIPPO）を設立。
1936年（昭和11年）12月1日 - 関西製油所発足（1937年 5月24日操業開始）。
1939年（昭和14年）
- 9月2日 - 販売部門を石油共販株式会社に譲渡、石油精製専業に。
- 11月 - 試験所閉鎖。
1940年（昭和15年）12月30日 - 和田製油所（新潟県）を買収。
1941年（昭和16年）
- 1月28日 - 北村製油所（千葉県）を買収。
- 6月1日 - 小倉石油株式会社と合併。横浜製油所、東京製油所、中央研究所を継承。
1942年（昭和17年）
- 4月1日 - 鉱業部門を帝国石油株式会社（現・国際石油開発帝石）に譲渡。
- 6月1日 - 愛国石油株式会社を吸収合併。長岡製油所、川崎製油所を継承。
- 12月30日 - 諸橋製油所（秋田県）を買収。
1943年（昭和18年）
- 11月30日 - 長岡製油所閉鎖。
- 12月15日 - 川崎製油所閉鎖。
1944年（昭和19年）
- 8月25日 - 高雄製油所発足。台湾製油所を苗栗製油所に改称。
- 9月1日 - 末武製油所発足。
1945年（昭和20年）6月30日 - 東京製油所閉鎖。

小倉石油

1889年（明治22年） - 小倉常吉が小倉油店を創業。
1894年（明治28年） - 小倉石油店に改称。
1902年（明治35年）12月27日 - 釜屋堀工場（後の東京製油所）を買収。
1917年（大正6年）6月5日 - 大久保製油所（秋田県大久保）が操業開始。
1922年（大正11年）1月21日 - 横浜に原油貯油所を開設。
1923年（大正12年）4月30日 - 大久保製油所閉鎖。
1925年（大正14年）4月10日 - 小倉石油株式会社に改組。
1929年（昭和4年）12月 - 横浜製油所が操業開始。
1941年（昭和16年）6月1日 - 日本石油株式会社と合併。

愛国石油

1934年（昭和9年）4月 - 愛国石油合資会社として設立。川崎工場が操業開始。
1935年（昭和10年）4月 - 愛国石油株式会社に改組。
1940年（昭和15年）
- 3月 - 新愛国石油株式会社設立、加藤製油所および加藤製油所新津工場を継承。
- 11月4日 - 愛国石油が新愛国石油を合併、長岡製油所・新津製油所が発足。
1941年（昭和16年）4月 - 新津製油所閉鎖。
1942年（昭和17年）6月1日 - 日本石油株式会社に合併。

昭和時代（戦後）・平成時代

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シンボルマークの「サンライズ」が貨車の右隅に描かれている。

ファイル:Yokohama City - panoramio.jpg

旧日本石油ガソリンスタンド (1999年)

1945年（昭和20年）
- 8月15日 - 苗栗製油所、高雄製油所閉鎖。
- 10月5日 - 末武製油所、上海製油所閉鎖。
- 10月22日 - 本社有楽館がGHQに接収、本社機能を東京都内に分散。
- 12月20日 - 中央研究所を中央技術研究所に改称。
1946年（昭和21年）6月4日 - 本社を三菱仲5号館に移転。
1947年（昭和22年）1月20日 - 東京製油所跡地に東京工場を開設。
1949年（昭和24年）
- 2月28日 - 鶴見製油所、関西製油所閉鎖。
- 4月1日 - 石油元売業者として営業再開。
- 5月16日 - 株式上場。
1950年（昭和25年）
- 1月20日 - 東京工場閉鎖。
- 6月 - 北海道製油所休止（1957年12月31日閉鎖）。
1951年（昭和26年）
- 7月23日 - 東京タンカー株式会社（現・JXオーシャン）を設立。
- 10月1日 - アメリカのカルテックス社（現・シェブロン）との折半出資で日本石油精製株式会社（現・JXエネルギー）を設立、横浜製油所・下松製油所を譲渡。
1955年（昭和30年）
- 2月3日 - 日本石油瓦斯株式会社（後の新日本石油ガス）を設立。
- 8月11日 - 日本石油化学株式会社（現・JXTGエネルギー）を設立。
1956年（昭和31年）7月23日 - 本社を「日石ビル」（旧・有楽館）に移転。
1957年（昭和32年）10月21日 - 和信商事株式会社（現・JXトレーディング）を設立。
1959年（昭和34年）10月10日 - 日石不動産株式会社（現・新日石不動産）を設立。
1960年（昭和35年）4月1日 - 日本加工油株式会社（後の新日本石油加工）を設立。
1962年（昭和37年）8月13日 - 「日石本館」（現・新日本石油ビル）が東京都港区芝田村町（現・西新橋）に完成、同ビルに本社を移転。
1966年（昭和41年）3月21日 - 柏崎製油所（2代目）を柏崎工場に改称。
1967年（昭和42年）
- 3月1日 - 日本石油基地株式会社（現・JX喜入石油基地）を設立。
- 7月19日 - 日本海石油株式会社を設立。
- 11月1日 - 柏崎工場を日本加工油に譲渡。
1970年（昭和45年）4月1日 - 秋田製油所を日本石油加工に譲渡。
1982年（昭和57年）7月20日 - 新シンボルマーク「サンライズ」を制定。
1984年（昭和59年）11月30日 - 三菱石油と提携。
1988年（昭和63年）7月 - 無鉛100オクタンガソリン「ダッシュレーサー100ガソリン」発売。
1991年（平成3年）
- 6月26日 - 資源開発子会社の業務を統括する日本石油開発株式会社（現・JX石油開発）を設立。
- 同年度 - 給油所のカラーリングをパステルグリーンに変更し、従来の「日本石油」ロゴに代わり、ローマ字表記の「NiSSEKI」をブランド名として使用開始^[9]。
1996年（平成8年）4月 - カルテックス社が所有する日本石油精製の全株式を取得、100%子会社とする。

三菱石油

1931年（昭和6年）
- 2月14日 - 三菱石油株式会社設立。
- 12月 - 川崎製油所が操業開始。
1952年（昭和27年）1月28日 - 株式上場。
1961年（昭和36年）5月16日 - 水島製油所が操業開始。
1968年（昭和43年）7月8日 - 東北石油株式会社を設立。
1973年（昭和48年）
- 4月27日 - 丸善石油(現・コスモ石油)と共同で沖縄石油基地株式会社を設立。
- 12月 - 給油所のカラーリングを“青空にくっきり映えるオレンジ色”をベースにしたものに変更（ただし、直前に発生した第一次オイルショックの影響から全面的な展開が延期となったほか、1980年代の終わりごろにデザインのマイナーチェンジが行われている）^[10]
1984年（昭和59年）11月30日 - 日本石油と提携。
1992年（平成4年）3月20日 - 富士興産と共同出資で和歌山石油精製株式会社を設立。
1995年（平成7年）3月 - 給油所のカラーリングをヤンググリーンと明るいイエローの組み合わせをベースとしたものに変更^[11]

日石三菱→新日本石油

1999年（平成11年）
- 4月1日 - 日本石油が三菱石油を合併し、日石三菱株式会社に商号変更。新潟製油所を日本石油加工に譲渡。
- 7月 - 水島製油所を日本石油精製に譲渡。
- 9月 - 興亜石油株式会社を子会社化。
- 10月 - コスモ石油と、原油調達・精製・物流・潤滑油の各部門で業務提携。
- 10月1日 - 川崎製油所が川崎事業所に改称。
2001年（平成13年）
- 3月31日 - 和歌山石油精製海南製油所での原油処理を停止。
- 7月1日 - ブランド名を「NiSSEKI」から「ENEOS」に統一^[12]。2016年現在、NiSSEKIの名称は一部のENEOSブランドのオートガスステーションに使われオレンジと赤でNISSEKI GASとペイントされている。また、希に旧日石やNiSSEKI時代の青やエメラルドのタンカーを目にすることもある。
- 10月1日 - 石油・天然ガス資源開発部門を日本石油開発に譲渡。
2002年（平成14年）
- 4月1日 - 新日本石油精製が東北石油・興亜石油を合併。
- 6月27日 - 新日本石油株式会社に商号変更。
2004年（平成16年）3月31日 - 富士興産の潤滑油事業を譲受け。
2005年（平成17年）7月1日 - 新日本石油ガスを合併。
2006年（平成18年）10月1日 - 新日本石油加工が新日本石油精製に合併、同社から秋田事業所・下松事業所を移管。
2008年（平成20年）
- 4月1日 - 三洋電機と合弁で定置用燃料電池事業にかかわる新会社「ENEOSセルテック」を設立。出資比率81％。
- 10月1日 - 九州石油の大分製油所における石油精製事業・付帯関連事業を分割し子会社の新日本石油精製に承継させた上で、九州石油を吸収合併^[13]。
2009年（平成21年）10月30日 - 新日鉱ホールディングスとの経営統合契約を締結。2010年（平成22年）4月1日付けで共同持株会社『JXホールディングス』（現：JXTGホールディングス）を設立。

九州石油

1960年（昭和35年）12月20日 - 九州石油株式会社設立。
1963年（昭和38年）11月 - 大分製油所発足。
1964年（昭和39年）3月16日 - 大分製油所操業開始。
1986年（昭和61年） - 給油所のカラーリングを、ストークブルー・ホワイト・ソリッドブルーの3色の組み合わせをベースとしたものに変更^[14]。
2008年（平成20年）8月 - 新日本石油が自己株式を除く全株式を取得し、実質的に完全子会社化。

日本鉱業

1905年（明治38年）12月26日 - 久原房之助が赤沢銅山を買収、日立鉱山に改称させ、久原鉱業所を開設。鉱山の開発に着手。
1908年（明治41年）11月 - 製錬所（日立製錬所、現・JX金属日立事業所）操業開始。
1912年（明治45年）9月18日 - 久原鉱業株式会社に改組。
1916年（大正5年）9月 - 佐賀関製錬所（現・パンパシフィック・カッパー佐賀関製錬所）操業開始。
1928年（昭和3年）3月 - 久原商事の経営破綻により危機に陥り、鮎川義介が2代目社長に就任。12月、日本産業株式会社に社名変更。
1929年（昭和4年）4月24日 - 日本産業の鉱業部門が分離独立、日本鉱業株式会社を設立。
1932年（昭和7年） - 尾小屋鉱山を横山鉱業部より買収する。
1933年（昭和8年）9月 - 原油生産開始。
1939年（昭和14年）3月 - 石油精製事業に進出、船川製油所（現・JXTGエネルギー船川事業所）買収。
1943年（昭和18年）4月 - 日産化学工業株式会社を合併。
1945年（昭和20年）4月 - 化学部門を日産化学工業として再分離。
1950年（昭和25年） - 金属加工事業開始、川崎工場（後の日鉱金属倉見工場川崎分工場）を新設。
1961年（昭和36年）6月 - 水島製油所（現・JXTGエネルギー水島製油所）操業開始。
1964年（昭和39年）10月 - 倉見工場（現・JX金属倉見工場）操業開始。
1965年（昭和40年）2月 - 三日市製錬株式会社を合併、敦賀製錬所・三日市製錬所を継承。8月10日、東亜石油・アジア石油と共同で、共同石油株式会社を設立。
1966年（昭和41年）6月1日 - 石油販売部門を共同石油へ譲渡。
1969年（昭和44年）4月 - 袖ヶ浦潤滑油工場操業開始。
1979年（昭和54年）12月25日 - 東亜共石株式会社の経営権を譲受け、同社を知多石油株式会社に改称。
1981年（昭和56年）4月 - 銅箔事業を手がける子会社日鉱グールド・フォイル株式会社（GNF）を設立。
1983年（昭和58年）7月1日 - 知多石油を合併、知多製油所を移管。
1985年（昭和60年）4月 - 亜鉛・鉛精錬事業（敦賀製錬所・三日市製錬所）を日鉱亜鉛株式会社として分社化。5月、磯原工場（現・JX金属磯原工場）操業開始、電子材料事業に本格進出。
1992年（平成2年）5月 - 日鉱金属株式会社を設立。11月、金属製錬・金属事業・金属加工部門（佐賀関製錬所・日立工場・倉見工場・川崎工場）を日鉱金属に譲渡。

共同石油

1965年（昭和40年）8月10日 - 共同石油株式会社設立。
1966年（昭和41年）6月1日 - 日本鉱業・東亜石油・アジア石油の石油販売部門を集約、営業開始。8月、富士石油が共石グループに参加。
1967年（昭和42年）10月30日 - 鹿島石油を設立。
1968年（昭和43年）3月 - 川崎LPガス基地新設。
1970年（昭和45年）
- 4月 - 鹿島石油鹿島製油所操業開始。
- 5月 - アジア石油と共同でアジア共石株式会社を設立。
1972年（昭和47年）10月 - アジア共石坂出製油所（現・コスモ石油坂出製油所）操業開始。
1973年（昭和48年）6月8日 - 東亜石油と共同で東亜共石株式会社を設立。10月1日、東亜共石名古屋製油所（現・JXTGエネルギー知多製造所）操業開始。
1979年（昭和54年）12月18日 - 東亜石油が共石グループ離脱（昭和石油グループに移行）、東亜共石の経営権は日本鉱業に譲渡。
1981年（昭和56年）9月30日 - アジア石油が共石グループ離脱（大協石油グループに移行）、アジア共石の経営権は大協石油に譲渡。
1987年（昭和62年） - 株式会社ジャパレンに資本参加。
1989年（平成元年）4月 - アイエスジャパン株式会社を設立。12月、東亜石油への原油精製委託を終了。
1990年（平成2年）4月 - 株式会社エーエム・ピーエムジャパンを設立。

日鉱共石→ジャパンエナジー

1992年12月 - 日本鉱業と共同石油が合併（前者が存続会社）、株式会社日鉱共石に社名変更。
1993年12月 - 株式会社ジャパンエナジーに社名変更。ブランドネームを共石からJOMOに変更（店頭では翌1994年から使用を開始した）。
1997年6月 - 船川製油所での原油処理を停止。
1999年 7月1日 - 電子材料製造部門（磯原工場）を株式会社日鉱マテリアルズ（旧・GNF）に譲渡。12月、鹿島石油を子会社化。
2001年6月 - 知多製油所での原油処理を停止。
2002年 9月27日 - 日鉱金属と共同持株会社の新日鉱ホールディングス株式会社を設立。同社の上場に伴い上場廃止。
2003年 4月1日 - ジャパンエナジーはジャパンエナジー電子材料株式会社に社名変更。同時に石油部門を分離し新・株式会社ジャパンエナジーを設立。ジャパレンの株式をオリックス株式会社に譲渡。10月1日、ジャパンエナジー電子材料（旧・ジャパンエナジー）が電子材料販売部門を日鉱マテリアルズに譲渡した上で、新日鉱ホールディングスに吸収合併。
2004年 8月10日 - エーエム・ピーエムジャパン株式の一部を株式会社レインズインターナショナルへ売却し、同社は子会社から関連会社になる。
2006年 6月26日 - 株主総会で定款を変更。同年6月28日より、非公開会社化、取締役会・監査役会・執行役員会を廃止。
2010年4月1日 - 親会社の新日鉱ホールディングスが新日本石油と株式移転を行い、共同持株会社JXホールディングス（現・JXTGホールディングス）を設立。

JX日鉱日石エネルギー→JXエネルギー

2010年（平成22年）
- 7月1日 - 新日本石油が新日本石油精製・ジャパンエナジーを合併し、JX日鉱日石エネルギーとなる。同時に旧会社が展開していたカード（ENEOSカード（旧新日本石油発行分）、JOMOカードなど）のENEOS・JOMO相互利用を一部のスタンドを除いて開始。あわせて、JOMOのスタンドでもTポイントが利用可能となった（この時はENEOSスタンドと共にTポイントの付与のみで、貯まったTポイントの利用はできなかった）。
- 9月30日 - 「ENEOSカード」への統合に伴い、「JOMOカード（ライト・プラス）」の新規受付を終了。
- 10月1日 - 当社（JX日鉱日石エネルギー）発行分の「ENEOSカード」の新規受付を開始。ユーザーのニーズに合わせ、キャッシュバック特典付の「ENEOSカード C」、ポイント機能付の「ENEOSカード P」、ガソリン・軽油・灯油の一律値引きとポイント機能を兼ね備えた「ENEOSカード S」の3種類となり、発行元も三菱UFJニコスから旧JOMOカード発行元であったトヨタファイナンスとなった。合わせて、旧新日本石油発行分の「ENEOSカード」の一部制度変更も行われた。
- 11月1日 - 旧新日本石油が展開していた自動車用オイル「ENEOSオイル」のラインナップを刷新し、100%化学合成油の「ENEOSプレミアムモーターオイル SUSTINA（サスティナ）」など18銘柄を発売。なお、新「ENEOSオイル」はJOMOのスタンドでも従来の「JOMOドリーマー」に替わって販売される。
2011年（平成23年）
- 2月17日 - 水島製油所に於いて、1980年（昭和55年）から30年以上に亘り、LPG燃焼後の排出ガスの煤塵データについて、虚偽の記録を続けていたことが発覚。
- 3月1日 - LPガス事業を吸収分割により三井丸紅液化ガスへ継承・統合。三井丸紅液化ガスはENEOSグローブに商号変更。
2012年（平成24年）
- 2月7日 - 水島製油所に於いて、倉敷海底トンネル事故発生。死者5名を出す惨事となる。
- 4月1日 - ENEOSスタンドにおけるTポイント利用サービスを開始。併せて、一部のENEOSスタンドにおいてクレジット機能無しの「ENEOS Tカード」の発行も開始。^[15]
- 8月5日 - 水島製油所A工場で火災発生。製品用の潤滑油の原料を精製する第2真空蒸留プラントが7時間半に渡って燃え続けた。
2013年（平成25年）
- 2月1日 - 当社子会社の一光と鈴与商事の子会社である鈴与エネルギーが株式移転を行い、当社と鈴与商事が共同で出資する持株会社としてJ&Sフリートホールディングスを設立（同年10月1日に株式移転によって同社傘下となった一光と鈴与エネルギーが合併し、ENEOSウイングとなる）。
- 10月31日 - 住宅設備・建材メーカーのLIXILと業務提携契約を締結。
2016年（平成28年）
- 1月1日 - JXエネルギーに商号変更し、本社を千代田区大手町二丁目の大手門タワー・JXビルへ移転^[16]
- 4月1日 - 一般家庭向け電力自由化解放に伴い、「ENEOSでんき」のブランド名で電力事業に参入。