三井グループ

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三井グループ
創業家: 三井家
標章: 丸に井桁三

三井グループ(みついグループ)は、日本の企業グループのひとつ。戦前の三井財閥の流れを汲む企業の連合体。二木会と呼ばれる。

概要

戦前の三井財閥は日本最大の財閥として財界に君臨したが、戦後の財閥解体後、同じ旧財閥の三菱グループ住友グループに比べて再結集が遅れたこと、本来中核となってグループに資金供給をすべき三井銀行帝国銀行の分裂によって規模が縮小してしまっていたこと、高度経済成長期の重化学工業化に乗り遅れたこと、などから戦前に比べその相対的な地位は低下した。そのため三井グループは表面上、あまり結束が強くない。また、トヨタ自動車東芝などが、そして東芝との関係からIHIなども加わっている。しかしながら、表に現れない部分での結束は未だ残っており、三井系列企業経営層専用のクラブ、そして三井記念病院内にも経営層クラス専用の特待病室があることが知られている。

最近の動きとしては、三井鉱山は新日本製鐵(現:新日鐵住金)等の支援を受け経営再建を目指し、「日本コークス工業」と改名し三井グループから離脱。2008年4月には、三井財閥の源流である越後屋呉服店の後裔三越が、三菱東京UFJ銀行(現:三菱UFJ銀行・旧:三菱銀行)をメインバンクとする伊勢丹と共同持株会社「三越伊勢丹ホールディングス」を設立し経営統合した。一方で、さくら銀行(旧三井銀行)は住友銀行と合併し三井住友銀行に、富士フイルム東京放送ホールディングス(旧東京放送)等の二木会への新規加盟や、トヨタ自動車等の支援を受けた三井住友海上あいおい損保ニッセイ同和損保との経営統合等、グループの新陳代謝も活発である。

二木会加盟の企業の中では、三井の名前を冠さない三井傍系の大企業が多数あり、それらと直系との強い結びつきを模索する動きが見られる。

ロゴ

丸囲みの井桁に「三」の文字が入ったもの[注 1]。原則として「三井」と名乗る企業で使われるが、三井住友銀行や三井住友海上火災[注 2]商船三井など三井と名乗っても他のグループと合併した会社は、三井と名乗らない企業と同じようにこのロゴを使わない。また最近、三井広報委員会でもこの井桁マークを使っていない。

また、三井を冠する企業でも三菱グループにおけるスリーダイヤ住友グループにおける井桁に比べて企業再編が活発になる以前の1970年代時点で三井の丸囲みの井桁に「三」を採用しない会社は三菱や住友の前述のマークに比べて多かった[注 3]。また、三井を冠しグループ外企業との合併等を含む商号変更をしていない場合でも同様である。

三井グループ主要各社

かつて旧三井銀行・三井物産・旧三井鉱山の三社が「三井グループ御三家」と呼ばれていた。戦後は三井本社を吸収合併した三井不動産が、旧三井鉱山に代わり御三家の一角を占めている。

社名 二木会 三井広報
委員会
三井業際
研究所
綱町三井
倶楽部
月曜会 三井文庫 備考
IHI - ※4[2]
イビデン - - - - -
イビデングリーンテック - - - - - -
宇徳 - - - - - -
エームサービス - - - -
王子ホールディングス ※4[2]
 王子製紙 - - - - - -
カネカ - - - - - ※5[3]
サッポロホールディングス - - - - - -
 サッポロビール - - - - ※2[2]
三機工業 -
JA三井リース - - - -
商船三井 ※3[2]
 エムオーツーリスト - - - - - -
昭和飛行機工業 - - - - -
新日本空調 - - -
ジーエス・ユアサコーポレーション - - - - - -
住友三井オートサービス - - - - - ※1[4]
太平洋興発 - - - - - -
太平洋セメント - ※2[2]※4[2]
第一園芸 - - - - - -
ダイセル - - - - ※6[5]
デンカ ※4[2]
東亞合成 - - - - - -
東京放送ホールディングス(TBSHD) - - -
 TBSテレビ - - - - - -
東芝 - -
東洋エンジニアリング - - - -
東レ -
東レインターナショナル - - - - - -
西日本電線 - - - - - -
トヨタ自動車 - - -
日本紙パルプ商事 - - - - - -
日本製鋼所 -
日本製紙 - ※2[2]
日本製粉 - -
日本ユニシス - - -
フジクラ - - - -
富士フイルムHD - - -
 富士フイルム - - - - ※6[5]
物産不動産 - - - - - -
三井E&Sホールディングス -
三井海洋開発 - - - - - -
三井化学 -
 三井化学東セロ - - - - - -
三井共同建設コンサルタント - - - - - -
三井金属鉱業 -
三井情報 - - - - -
三井住建道路 - - - - - -
三井住友海上火災保険 ※1[2][4]
三井住友海上プライマリー生命保険 - - - - - -
三井住友建設 ※1[2][4]
三井住友トラストHD - - ※1[注 4]
 三井住友信託銀行 - - - ※1[4]
 三井住友トラスト・カード - - - - - ※1[注 5]
三井住友FG - - - ※1[注 6]
 三井住友銀行 - - ※1[2][4]
 三井住友カード - - - - ※1[4]
 SMBC日興証券[注 7] - - - - -
 SMBCコンサルティング - - - - - -
 SMBCファイナンスサービス - - - - - -
 さくらカード - - - - - -
 さくら情報システム - - - - - -
 日本総合研究所 - - - - - -
三井住友ファイナンス&リース - - - ※1[4]
三井精機工業 - - - - -
三井製糖 - - - -
三井生命保険 - -
三井石油開発 - - - - - -
三井倉庫ホールディングス -
 三井倉庫ロジスティクス - - - - - -
三井デザインテック - - - - - -
三井農林 - - - - - -
三井物産 -
 三井食品 - - - - - -
三井不動産 -
 三井不動産レジデンシャルサービス - - - - - -
 三井不動産レジデンシャルリース - - - - - -
 三井不動産リアルティ - - - -
 三井不動産ビルマネジメント - - - - - -
 三井不動産レジデンシャル - - - - -
 三井不動産ファシリティーズ - - - - - -
 三井不動産商業マネジメント - - - - - -
 三井不動産ホテルマネジメント - - - - - -
三井ホーム - - - - -
三井松島産業 - - - - - -
三井三池製作所 - - - - -
三越伊勢丹ホールディングス -
 三越伊勢丹 - - - - - -
室町殖産 - - - - - -

備考欄の

  • 「※1」の会社は、住友グループでもある。
  • 「※2」の会社は、芙蓉グループでもある。
  • 「※3」の会社は、三和グループでもある。
  • 「※4」の会社は、第一勧銀グループでもある。
  • 「※5」の会社は、大輪会グループでもある。
  • 「※6」の会社は、最勝会グループでもある。
  • 二木会は、財閥解体で緩みかかったグループの連帯維持を目的に設けられた「月曜会」を母体として、1961年に発足し、グループ企業の会長・社長を集めて行う懇談昼食会を活動の中心としている。毎月第2木曜日に開かれるのでこの名がある。またグループの内部広報紙を発行する三友新聞社にも出資している。
  • 三井広報委員会は三井グループの広報を目的としている。
  • 三井業際研究所は、業種の枠を超えた「異業際分野における知識集団としての機能を果す」(同研究所公式ページより)事を目的に、二木会の直属機関として1978年に設立された。
  • 綱町三井倶楽部は、グループ企業の課長クラス以上の役職員・OBの親睦を図る目的で設立された会員制クラブで、同名の歴史的建造物(2015年現在もグループの迎賓館として使用。場所は東京都港区三田)を拠点としている。
  • 月曜会は、三井グループ各社の役員間の相互親睦と情報交換を目的とする会合。月曜に会合が行われていたためこの名がある。二木会の母体となったが、二木会発足後も存続している。
  • 三井文庫は、三井文庫本館と三井記念美術館からなる公益財団法人である。公益財団法人三井文庫の前身である財団法人三井文庫が三井グループ各社の支援を得て設立されたことから[6]、三井文庫の賛助会社は三井グループに属しているといえる[注 8]

三井グループと親密な企業

  • アルプス電気 - 三井グループと緊密。
  • オーケー食品工業 - 三井物産と日本製粉が支援を行っている中堅食品メーカー
  • オリエンタルランド - 京成電鉄の持分法適用関連会社として京成グループに名を連ねているが、三井不動産も株主に入っている。また、東京ディズニーランド東京ディズニーシー内には三井住友銀行(旧三井銀行→さくら銀行、以下同)の出張所がある。
  • 鹿島建設 - メインバンクは三井住友銀行(旧住友銀行)。三井不動産とも緊密。
  • 極東証券 - 90年10月に三井グループ主要各社に資本協力を経て資本増強を行った事がある。また、それ以前に主力行である三井住友銀行(旧三井銀行)と業務提携を締結していた。
  • 倉敷紡績(クラボウ)
  • 西部ガス - 三井住友銀行、三井生命保険、三井住友海上(旧大正海上火災→三井海上)等の三井系企業数社が主要株主として出資。
  • 相模鉄道(相鉄)- 神奈川県基盤の大手私鉄小田急による敵対的買収を、旧三井銀行の後ろ盾により免れた経緯がある。ちなみに小田急は三菱グループ
  • ナイキジャパン - メインバンクは三井住友銀行(旧三井銀行)。トヨタグループとも親密。
  • JXホールディングス - かつて共同石油(現JX金属)と合弁で設立した物産共石(現JXリテールサービス)を設立。また、かつての子会社であった旧甲陽建設工業(現JXエンジニアリング)の場合、旧三井銀行と旧三井信託銀行がそれぞれ主力行・準主力行となっていた。その他、タツタ電線も三井住友銀行が融資団の一員であり、旧日本鉱業(現JX金属)は三井物産の共同出資で東邦チタニウム(2016年現在はJXHDおよびJX金属が支配株主)を、また三井金属とパンパシフィック・カッパーを、それぞれ2社合弁で設立している。また諸事情により融資枠の入れ替えを行うこととなり、旧さくら銀行に旧中央信託銀行(後の中央三井信託銀行~現:三井住友信託銀行)から主力取引行が変更されたため、同様の理由で保有株式も肩代わりしている。
    • JXエネルギー - 親会社のJXホールディングス同様諸事情により融資枠の入れ替えを行うこととなり、旧さくら銀行に旧中央信託銀行(後の旧中央三井信託銀行~現三井住友信託銀行)から主力取引行が変更されたため、同様の理由で保有株式も肩代わりしている。
  • 新生銀行 - 三井農林の主力行。このほか、トヨタ自動車へ取引金融機関以外の金融機関の一社として資本参加している。
  • セディナ(旧セントラルファイナンス)- 三井グループ内ではSMFG・SMBC・物産と関係が強い。また、住友色濃厚であった旧ダイエー系のカード会社・オーエムシーカード、および実質住友系のカード会社・クオークの両社と3社合併、新CI導入により商号と社名ロゴを変更し現在に至る。
  • セブン&アイ・ホールディングス - 傘下のイトーヨーカ堂は、古くから旧三井銀行と縁が深い。三井物産とも物流などの面で提携し、共同でショッピングモールの開発も行っている。
    • セブン銀行 - 三井住友銀行(旧さくら銀行)が主要株主の一社に名を連ねている。
  • セントラル警備保障 - かつて三井業際研究所に加盟していたが2015年現在脱退しているため二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部・月曜会・三井文庫のいずれにも非加盟。但し、三井物産と上場子会社・もしもしホットラインが主要株主に残る。
  • ソニー - 三井住友銀行が(旧三井銀行時代から)メインバンク。草創期の会長に三井銀行元会長の万代順四郎が、またその後も社外取締役に小山五郎(三井銀行元会長)や岡田明重(三井住友銀行元会長)など、歴代の旧三井銀行出身者が就任していたことがある。また、三井住友銀行と共にソニー銀行を設立した。
  • 東京電力 - 三井住友銀行が旧三井銀行以来からの融資団(旧興銀旧三菱銀ほか)の主要メンバー。
  • 野村グループ - 三井グループ各社の主幹事を務めている。
  • 日野自動車 - 2015年現在はトヨタ自動車の子会社。
  • ダイハツ工業 - 2016年8月にトヨタ自動車の完全子会社化。また、トヨタグループ入り以前の1967年から業務提携を行っている。
  • リソルホールディングス - 旧ミサワリゾートを野村プリンシパル・ファイナンス(野村グループ系列)と三井不動産がミサワホームホールディングスから買収したことから。現在は野村プリンシパル・ファイナンスの株主異動(ゲームソフト大手のコナミが保有株式の一部を肩代わり)により三井不動産が筆頭株主となっている。

脚注・出典

注釈

  1. 企業によっては「三」の文字が直線でなく筆文字であったり[1]、線の太さが異なったりする[1]。なお三井物産のみ丸がない[1]
  2. 前身の一つ「三井海上火災」も、大正海上から社名変更後も井桁マークを使用していなかった。
  3. 例、三井銀行の八重桜の中に井桁に「三」など。
  4. 但し三井住友トラストHD自体は白水会や住友グループ広報委員会に加盟していない。白水会や住友グループ広報委員会に加盟しているのは傘下の三井住友信託銀行である。
  5. 但し三井住友トラスト・カード自体は白水会や住友グループ広報委員会に加盟していない。白水会や住友グループ広報委員会に加盟しているのは兄弟会社の三井住友信託銀行である。
  6. 但し三井住友FG自体は白水会や住友グループ広報委員会に加盟していない。白水会や住友グループ広報委員会に加盟しているのは傘下の三井住友銀行と三井住友カードである。
  7. 旧大和証券SMBC(後に旧大和証券キャピタル・マーケッツを経て、2012年4月1日付けで「(3代目)大和証券」に統合)に代わり2010年1月1日付入会。
  8. 例をあげるとカネカは三井文庫の賛助会社に名を連ねているため三井グループの一員である[7]

出典

関連項目

外部リンク