ソニー

提供: miniwiki
2018/7/29/ (日) 19:03時点における131.129.116.1 (トーク)による版
(差分) ← 古い版 | 最新版 (差分) | 新しい版 → (差分)
移動先:案内、検索


ソニー株式会社（英: Sony Corporation）は、日本・東京都港区に本社を置く多国籍コングロマリットであり、ソニーグループを統括する事業持株会社。世界首位のCMOSイメージセンサ[1]やゲーム[2]などのハードウェア分野をはじめ、映画・音楽分野にも重点を置いている[3]。

その他、グループ子会社を通じて銀行業・生命保険業・損害保険業・不動産業・放送業・出版業・アニメーション制作事業・芸能マネージメント事業・介護事業・教育事業・電気通信事業など[注 1]を手がける。かつては化学工業・小売業・パソコン・白物家電・化粧品・飲食店・旅行業なども手がけていた[注 2]。その他、ソニー教育財団・湘北短期大学の設立にも関わっている。

2017年度の連結子会社数は1,292社で、日立製作所より400社以上多く、日本1位である[4]。

歴史

創業

ファイル:Tokyo tsushin kogyo.jpg
東通工時代の広告（1954年）。Soni-TapeのSoniは、SONYの語源の一つである「音」を意味するラテン語のSonusの複数形である[5][6]。

1946年（昭和21年）、井深大と盛田昭夫により東京通信工業株式会社（とうきょうつうしんこうぎょう、略: 東通工〈とうつうこう〉、英: Tokyo Telecommunications Engineering Corporation）として創業[7][8][9][10]。東通工の設立趣意書にはテンプレート:Cquote2と記されている[11]。創業当初は真空管電圧計の製造・販売を行っていた[10]。

1950年（昭和25年）には日本初のテープレコーダー（当時はテープコーダーと呼称[12]）を開発[13]。オランダのフィリップス社のような大企業を目指して輸出に注力する方針を立てた[14]東通工は、トランジスタの自社生産に乗り出し[15]、1955年（昭和30年）、日本初のトランジスタラジオ「TR-55」を発売した[16]。また、製品すべてに「SONY」のマークを入れることにした[16]。1957年（昭和32年）のトランジスタラジオ「TR-63」は輸出機として大成功をおさめ[17]、1958年（昭和33年）1月に東京通信工業株式会社からソニー株式会社に改称し[17]、同年東京証券取引所市場第一部に上場を果たした[18]。

1960年代

1960年（昭和35年）には米国に現地法人を設置し自ら販売活動を始め[14]、1961年 (同36)には日本企業として初めて株式のADR[注 3]発行が日本政府から認められた[19]。また1960年にはスイスに法人を設置してヨーロッパの販売代理店の統括を行うが、1968年にソニーUKを設置したのを皮切りに国ごとに現地法人を設置していく[20]。

トランジスタの研究開発と応用を進め[21]、1959年（昭和34年）に世界初の直視型ポータブル・トランジスタテレビを発売するが売れず[21][22]。1961年（昭和36年）には世界初のビデオテープレコーダー（以下VTR）[注 4]「SV-201」を開発[23]、1967年 (同42)にはトランジスタ電卓を発売した[23]。1964年（昭和39年）には世界初の家庭用オールトランジスタVTR[注 5]を発表する[24][25]。その一方で放送用音響機器事業からは一度撤退する[26]。

カラーテレビの開発では出遅れ、良好な画質のカラーテレビを目指して1961年（36年）にクロマトロンの開発に取り組むが量産に至らず、1967年（昭和42年）にトリニトロンカラーテレビの開発に成功した[27]。

1970年代

1970年代は家庭用VTRの普及をめざし、1970年（昭和45年）に松下電器産業・日本ビクターなどと共同してビデオカセット規格「U規格」を立ち上げる。1971年（昭和46年）に対応製品「Uマチック」を発売するが成功せず、1975年（昭和50年）に小型化・低価格化を図ったビデオカセット規格「ベータマックス」を発売する[25]。ベータマックスは日本ビクターが開発した家庭用VTRビデオカセット規格「VHS」と、家電業界を二分する激しい規格争い（ビデオ戦争）を繰り広げたが、結局1988年（昭和63年）にVHS機を並売する形で決着した[28]。一方でCCDを利用したカラーカメラとビデオカセットレコーダーを組み合わせた製品（いわゆるカムコーダ）の開発に取り組み、規格統一を図り1985年（昭和60年）に8ミリビデオとして発表した[28]。

業務用VTRではテレビ放送局用の「Uマチック」を開発して放送用機材事業に再参入し、放送局のフィルム取材からビデオ取材[注 6]への移行を促した[26]。ベータマックスをベースに開発された1981年の「ベータカム」はENG市場の95%を占めるスタンダードとなった[29]。VTRのデジタル化、コンピュータ化にも取り組み、1980年代後半から対応製品の販売を始めた[29]。

オーディオ製品においては1960年代からフィリップス社のコンパクトカセット規格のテープレコーダーの製造・販売を行っていたが、若者向け製品としてヘッドフォンで音楽を聴く形式の携帯型カセットテーププレイヤー「ウォークマン」を1979年に発売[30]。1995年度に生産累計が1億5000万台に達した[30]。日本国立科学博物館に重要科学技術史資料として登録された際には「音楽リスニングを大きく変えた」と評価されている[31]。

1980年代

オーディオのデジタル化にも取り組み、フィリップス社と共同してCD[注 7]を開発[32]、CBS・ソニーからのソフトとディスク生産体制の提供を受け1982年（昭和57年）に発売した[33]。1984年には携帯型CDプレイヤーを発売[33]。

CD以降はユーザーが記録可能な光ディスクの開発にも取り組み、1988年（昭和63年）に光磁気ディスク(MO)を発売した。そして、1992年 (平成4年)にMD[注 8]規格を立ち上げた[34]。映像を記録する光ディスクについてはフィリップス社との共同開発が試みられたが、最終的に規格統一に合意し、DVD規格の立ち上げに参画した[34]。

1970年代末からコンピュータ関連機器の開発に取り組み、1980年（昭和55年）に英文ワープロとポータブル液晶ディスプレイ付タイプライターを発売[35]。1982年（昭和57年）には「SMC-70」を発売してパソコン市場に参入[36]、さらに1983年（昭和58年）には「HitBit」ブランドでホビーパソコン規格MSXへの参入も行った[35]。しかし1980年代に開発されたこれらの商品群は、英文ワープロ用に開発した3.5インチフロッピーディスクこそ、後のデファクトスタンダードとなったものの、多くは鳴かず飛ばずに終わった[35]。

また、1984年には第二電電（DDI、現・KDDI）の設立に関与している。そのため、当時発売していた固定電話機に搭載されていたLCRはDDIの「α-LCR」であったほか、DDIセルラーグループにも比較的早い時期から携帯電話端末を供給していた。

1990年代

1996年 (平成8年)、「VAIO」ブランドでパソコンに再度参入する[36]。また携帯電話会社に対して携帯電話端末の供給を行っていたが[37]、2001年 (平成13年)にはエリクソン社と合弁でソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズを設立し携帯電話端末の開発・販売を行うことにした[38]。

2002年 (平成14年)にはフィリップス社や松下電器など9社共同でBlu-ray Disc規格を策定した[39]。

1960年代以降はエレクトロニクス製品以外の事業にも進出。1961年（昭和36年）にはショールームの建設のため不動産管理会社ソニー企業を設立[24]。1968年（昭和43年）には米国のCBSと合弁でレコード会社CBSソニーを設立し1988年にはCBSレコードを買収した[40]。

1975年（昭和50年）には米国のユニオン・カーバイド社と合弁で電池事業を始めたが[注 9]、1986年（昭和61年）にユニオン・カーバイド社の経営難から合弁を解消し、単独で事業を継続。電池の研究開発を始めリチウムイオン電池を開発、1990年 (平成2)に製品化を発表した[41]。

1979年（昭和54年）にはソニー・プルデンシャル生命保険を設立[40]。1989年 (平成1)にはコロンビア・ピクチャーズ・エンタテインメントを買収して映画事業に参入[40]。1993年 (平成5年)には「ソニー・コンピュータエンタテインメント」という名称の会社を設立して家庭用ゲーム機事業に参入[40]。1995年 (平成7年)には「ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社」という名称の会社を設立してISP事業に参入、1996年 (同8)からSo-netを開始した[42]。

2010年代

ゲーム事業を担っているソニー・コンピュータエンタテインメントは、2012年 (平成24年)3月期以降3期連続の債務超過となっており[43][44]、債務保証を行っていたが[45]、2017年3月期決算で債務超過は解消している[46]。

また2012年 (平成24年)エリクソンから株式を取得してソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズを完全子会社とし、携帯電話端末事業がソニー単体の事業に戻った[47]。

2014年 (平成26年)7月にはテレビ事業を分社化[48]。またテレビ事業は10年連続で赤字が続き、リストラを繰り返しており、2017年 (平成29年)の売上目標は当初の見通しより低く抑えている[49]。同年パーソナルコンピュータVAIO事業を売却[50]。また利益重視の姿勢を打ち出し、国際サッカー連盟のスポンサーを降板[51]。

2015年 (平成27年)オンラインゲーム子会社ソニー・オンライン・エンタテインメントをコロンバス・ノバに売却。SOEはソニーのプラットフォーム以外にもソフトを供給できるようになる[52]。

製品

現行

テレビ
ブルーレイディスクレコーダー
Ultra HD ブルーレイディスクプレーヤー
  • （UBP）
ブルーレイディスクプレーヤー
  • （BDP）
電子ブックリーダー
デジタルカメラ
ビデオカメラ
携帯電話・スマートフォン（製造はソニーモバイルコミュニケーションズ）
ラジオ受信機（製造の一部は十和田オーディオ製）
オーディオ
ポータブルオーディオプレーヤー
  • WALKMAN（ウォークマン）
ICレコーダー
IC記録メディア
ペットロボット
放送業務用ビデオカメラ
半導体

[56]

デファクトスタンダード

規格争いを目的としていなかったが、デファクトスタンダードとして普及した規格。

初の商品化となった製品

あくまで「初の商品化」であり、新発明・新開発したものではない。

ロゴマーク

「SONY」が商標登録された1955年に、社名の周りが四角で囲まれたロゴマークが最初に制作された[57]。その後、1957年に四角が取り払われ、文字のデザインが変更されて以降、年を経るごとにデザインが少しずつ修正されていった[57]。

1961年、香港に日本企業初のネオンサインを掲げる際、2代目のロゴはネオンサインに合わないという理由で修正することになる[57]。デザイナーの黒木靖夫[注 10]は、当時ソニー副社長だった盛田から指名され、苦心を重ねて新しいロゴを制作した[57]。こうした努力の結果、黒木のロゴはネオンサイン限定のデザインとはならず、1962年に発売したマイクロテレビの広告で、3代目のロゴとして正式に採用された[57]。

3代目のロゴが作られて以降、さらに磨きのかかったロゴに仕上げるため、大賀典雄が室長を務める[注 11]デザイン室にはロゴ専用の委員会が設置された[57]。さらに、1962年に4代目のロゴになってからは使用規定も追加され、コーポレートデザインの実現を目指すようになった[57]。

1973年、最初のロゴから数えて6代目のロゴが制作され、現在に至る[57]。

なお、東通工時代を含むソニー創立35周年を迎えた1981年に、7代目となるロゴを制作しようと全世界を対象にデザインを公募したものの、井深や盛田が「今のロゴのほうが明快で良い」と話したため、制作は中止となった[57]。

ブランドメッセージ

1982年、これまでの「SONY」と刻まれたロゴに加えて、「SONY」の「S」がデザインされたイメージが新たに作られた[57]。さらに、盛田の提案により「It's a SONY」とナレーションが流れるサウンドロゴもテレビCM用に加えられた[57]。これ以降、ソニー製品のコマーシャルの最後に「絵」と「音」を使ったブランドメッセージが使用されるようになった[57]。

2009年、ソニーは世界共通のブランドメッセージとして「make.believe」（メイク・ドット・ビリーブ）を新たに導入した[58]。ソニーグループの複数の事業に対して共通のブランドメッセージが使用されたのは初めてとなる[58]。

2018年現在、ソニー製品のコマーシャルにおけるブランドメッセージはロゴマークとサウンドロゴのみとなっている。サウンドロゴはピアノの音が使用されており、直後に「SONY」とナレーションが流れるバージョンも存在する。また、コロンビア映画のオープニングロゴにも使用されている[注 12]。

事業所・施設

過去

沿革

社業

分野別

オーディオ
  • 1950年 - 国産初のテープレコーダーの試作に成功、発売する[71]。
  • 1952年 - 日本初のステレオ・テープ・レコーダーを作り、NHKラジオ第1・第2の2波を使ったステレオ試験放送（当時は立体放送と言っていた）に使われる。この他、立体音は宝塚歌劇、文学座、俳優座などの音響効果に使われた。ステレオの普及のため「ステレコーダー552型」が開発されアメリカに多数輸出された[72]。
  • 1974年 - 自社初のPCMレコーダーの試作に成功。
  • 1976年 - 世界初のビデオデッキを使ったPCMオーディオプロセッサー「PCM-1」を発売[71]。
  • 1978年
    • 世界初の16ビットPCMオーディオプロセッサー「PCM-1600」を発売[34]。
    • 実験的高級オーディオブランドSONY ESPRITの展開を開始（のちのRシリーズに受け継がれる。また、現在のESブランドはこの名残である）。
  • 1979年 - ウォークマン「TPS-L2」を発売し大ヒットした[73]。
  • 1982年
    • 自社が中心になって開発したDASHフォーマットを使用した、24チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3324」（定価:3300万円）を発売。
    • コンパクトディスク (CD) を発表、10月1日に第1号機「CDP-101」（定価168,000円）を発売[71]。
  • 1984年 - 世界初の携帯CDプレイヤーディスクマン「D-50」を発売[73]。
  • 1987年4月 - 民生用DATデッキ「DTC-1000ES」を発売[71][74]。
  • 1989年 - 世界初の48チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3348」（定価:3800万円）を発売。
  • 1992年 - ミニディスク (MD) を発表、プレーヤー「MZ-1」を発売（同年11月1日）[73]。
  • 1996年 - ΔΣ変調を使ったDirect Stream Digital (DSD)録音方式を開発、デモを行う。
  • 1999年5月21日 - DSD技術を用いた世界初のSuper Audio CDプレーヤー「SCD-1」（定価:50万円）を発売[71]。
  • 2004年 - MDの拡張規格であるHi-MDを発表、プレーヤー「MZ-NH1」を発売。
  • 2007年 - SDリピーターを発売。
オーディオ・ビジュアル
  • 1958年 - 国産初のVTR試作第1号機を制作[75]。
  • 1960年 - ポータブルトランジスタテレビ「TV8-301」を発売[76]。
  • 1965年 - 家庭用VTR ビデオコーダー「CV-2000」を発売[75]。
  • 1968年 - 世界初のトリニトロン方式によるカラーテレビ「KV-1310」を発売[76]。
  • 1969年10月29日 - 当時の松下電器、日本ビクターと共に、3/4インチカセット式VTRの"U規格"を発表[77]。
  • 1971年10月10日 - U規格VTRの第1号機を、"Uマチック"という商標を使って発売する[75]。
  • 1975年 - ベータ方式の家庭用VTRベータマックス「SL-6300」「SL-7300」を発売[75]。
  • 1976年 - 米アンペックス社と共に、放送用の1インチVTRを開発。第1号機「BVH-1000」を発売[78]。
  • 1982年
    • BVH-1000を改良した、世界初の1インチのハイビジョン・アナログVTRを開発。
    • ENG取材の機動力を高めるためのVTR・カメラ一体型のカムコーダを開発し、放送業務用の新規格VTR"BETACAM"を発表[79][29]。カムコーダ、据え置き型録画再生機共に同時発売。
  • 1983年 - 世界初の家庭用VTR一体型ビデオカメラ「BMC-100」を発売
  • 1985年
    • 放送局向けに、1インチのハイビジョン・アナログVTR「HDV-1000」の受注販売を開始。(当初はNHKに納入された。)
    • 8ミリビデオ規格を発表。VTR「EV-S700」、ビデオカメラ「CCD-V8」を発売[75][80]。
  • 1987年 - 世界初のデジタルVTRを発表、発売(D1方式、定価:700万円)[29]。
  • 1988年
    • VHS方式のVTR「SLV-7」を発売[75]。VHS/βのVTR規格争いが終了。
    • 世界初コンポジット・デジタルVTRD2-VTRを発表、発売[29]。
  • 1993年 - BETACAMにデジタル録画・再生を可能にした"Digital BETACAM"が開発、商品化される[29]。
  • 1997年
    • DVDビデオプレーヤー「DVP-S7000」を発売[81]。
    • DRCを搭載したフラットブラウン管テレビ「WEGA」を発売[40]。
    • Digital BETACAMのハイビジョン(HD)版、"HDCAM"が開発、商品化される[40]。
  • 2001年 - 初代DVDレコーダー「RDR-A1」を発売[75]。同機種はパイオニアのOEMだった。
  • 2002年
    • アイワを株式交換により完全子会社し、その後合併した[40]。
    • 8月 - ベータマックス機器の年内生産終了を発表。27年の歴史に幕。
    • 11月 - CoCoonシリーズを発売[40]。以降デジタルレコーダーのラインナップを大幅に拡充。
  • 2003年
    • 4月 - 当時世界初のBDレコーダー「BDZ-S77」発売[40]。
    • 11月 - スゴ録シリーズを発売[75]。
    • 12月 - PSXを発売[82]。ただし、同時期に発売したスゴ録に人気が集中した。
    • HDCAMの高画質改良版、"HDCAM SR"を開発、発売。
  • 2004年
    • S-LCDを設立[83]。
    • 9月 - HDV規格による世界初のHDV 1080i対応の家庭用ハイビジョン・ムービー「HDR-FX1」を発売。
  • 2005年
    • 6月 - 初代デジタルチューナー搭載スゴ録「RDZ-D5」を発売。
    • 9月 - 薄型テレビのブランド名をWEGAからBRAVIAに変更[40]。
  • 2006年 - 世界の液晶テレビの出荷におけるシェア率で初の1位となる[84]。
  • 2007年
    • 3月末 - アナログチューナーのみの録画機全般から撤退。デジタル放送対応に移行。
    • 4月 - ブラウン管テレビの国内向け販売終了。
    • 9月12日 - 国内向けのDVDレコーダー市場からの完全撤退を発表。BDレコーダーに移行。
    • 11V型有機ELテレビ「XEL-1」を発売[76][85]。
  • 2008年
  • 2011年
  • 2014年
    • 産業革新機構の有機EL事業統合（ジャパンディスプレイを中心としたJOLEDの設立）にパナソニックとともに合意した。同社の5%の株式を保有する。
カメラ分野
コンピュータ
コンポーネント

歴代トップ

社長

氏名 在任期間 出身
1 前田多門 1946年 - 1950年 東京帝国大学
2 井深大 1950年 - 1975年 早稲田大学理工学部
3 盛田昭夫 1971年 - 1976年 大阪帝国大学理学部
4 岩間和夫 1976年 - 1982年 東京帝国大学理学部
5 大賀典雄 1982年 - 1995年 東京芸術大学音楽学部
6 出井伸之 1995年 - 2000年 早稲田大学第一政治経済学部
7 安藤国威 2000年 - 2005年 東京大学経済学部
8 中鉢良治 2005年 - 2009年 東北大学大学院工学研究科
9 ハワード・ストリンガー 2009年 - 2012年 オックスフォード大学大学院
10 平井一夫 2012年 - 2018年 国際基督教大学教養学部
11 吉田憲一郎 2018年 - 東京大学経済学部

最高経営責任者

氏名 在任期間 出身
1 大賀典雄 1989年 - 1999年 東京芸術大学音楽学部
2 出井伸之 1999年 - 2005年 早稲田大学第一政治経済学部
3 ハワード・ストリンガー 2005年 - 2012年 オックスフォード大学大学院
4 平井一夫 2012年 - 2018年 国際基督教大学教養学部
5 吉田憲一郎 2018年 - 東京大学経済学部

会長

氏名 在任期間 出身
1 井深大 1975年 - ? 早稲田大学理工学部
2 盛田昭夫 1976年 - 1995年 大阪帝国大学理学部
3 大賀典雄 1995年 - 2000年 東京芸術大学音楽学部
4 出井伸之 2000年 - 2005年 早稲田大学第一政治経済学部
5 ハワード・ストリンガー 2005年 - 2012年 オックスフォード大学大学院
6 平井一夫 2018年 - 国際基督教大学教養学部

事件・不祥事・問題

ステルスマーケティング

ソニー・ピクチャーズエンタテインメントが「架空の映画評論家」を造りあげ、自社の映画作品を絶賛していたステルスマーケティング事件。ソニーは合成音声でラジオ出演させるなど偽装工作を行った[97]。
  • 俳優を利用したステルスマーケティング（2003年）
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ（現:ソニーモバイルコミュニケーションズ）は、俳優60人を雇い、ステルスマーケティングを行っていた。主要都市で旅行者に扮した俳優は通行人に自社製品で写真を撮らせ、その過程で製品の機能について熱心にアピールすることで「ソニーの製品はクールだ」と伝えるというもの。ライターのマルコム・グラッドウェル（English版）は、「詐欺紛いの行為であり、常識的にあり得ない。真実が知れれば大きな反発を生むだろう。」と見解を示している[98]。
複数のサイトにおいて任天堂、マイクロソフトなどの他社製品を中傷、自社製品を宣伝する書き込みがあり、それが同社の本社からの書き込みであることが発見される[99]。さらに、これをきっかけに多くのブロガーらが自身のウェブサイトでドメイン名検索を行ったところ、2000年頃から「少人数ではとても行えない規模」で、同様の書き込みがあったことが発覚した[99][100]。
  • ウォークマンファンブログヤラセ問題（2005年）
ウォークマンのファンブログにて、メカ音痴のブログとされているにも関わらず、プロ向けの撮影機材が使用されていたことや、アップル製品に対して批判的な記述があることから、ソニーによるヤラセでないかと指摘された。ソニー・マーケティングは「製品を提供しただけ」と回答している[101]。
  • PlayStation Portableファンブログヤラセ問題（2006年）
ソニー・コンピュータエンターテインメント（現：ソニー・インタラクティブエンターテインメント）が、個人ブログと偽り任天堂など他社製品を中傷、自社製品の宣伝を行うサイトを運営していた[102]。
  • YouTube再生回数不正問題（2012年）
ソニー・ミュージックエンタテインメントのYouTubeアカウントにおいて再生回数が不正に水増しされていたため、再生回数が大幅にマイナス修正された[103]。
  • PlayStation Vita問題（2014年）
ソニー・コンピュータエンタテインメント(現：ソニー・インタラクティブエンターテインメント)がPlayStation Vitaについて、実際には使えない機能を顕著な特徴として宣伝し、社員のTwitterアカウントを通じて投稿がソニーやその広告店の社員によるものだと明示的に示すことなしに消費者に直接的に宣伝を行うなどして消費者に誤解を与えた。アメリカ合衆国連邦取引委員会の指摘を受け、消費者に25ドルか50ドル相当の商品引換券を提供することで和解した[104][105][106]。

その他

ソニーBMG・ミュージックエンターテインメント（現:ソニー・ミュージックエンタテインメント）の音楽CDにスパイウェアが仕込まれていた問題[107]。
  • 薄型テレビ発火死亡事故（2008年）
2008年1月30日に岡山県の同社製薄型テレビ購入者宅で薄型テレビ（KDL-32V2000）から発火し2名が死亡した。その後、同年2月29日にソニーから経済産業省へ事故発生の届け出があったが、火災原因の特定には至らなかった[108]。
PlayStation Networkにおいて推定7700万人の個人情報が流出した事件[109]。
朝鮮民主主義人民共和国に関係するとみられるハッカーにより、ソニー・ピクチャーズエンタテインメントの内部文書が流出。これらはウィキリークスで公開され、その中には約100件の政府関係者の電子メールアドレスも含まれており、ウィキリークス代表のジュリアン・アサンジュは「ロビー活動の様子が伺える。影響力の強い企業が、どう活動しているかが分かる貴重な財産」としている[110][111][112][113]。

脚注

注釈

  1. ↑ それぞれ
  2. ↑ それぞれ に移行している。
  3. ↑ 米国預託証券
  4. ↑ オールトランジスタ式工業用ビデオテープレコーダー
  5. ↑ オープンリール式、白黒
  6. ↑ ENG
  7. ↑ コンパクトディスク
  8. ↑ ミニディスク
  9. ↑ 開発はユニオン・カーバイドが担当
  10. ↑ 黒木は後にソニー企業株式会社の代表取締役を務めている
  11. ↑ 当時、大賀は宣伝部長も兼務していた
  12. ↑ 詳細は「コロンビア映画#オープニングロゴ」を参照

出典

  1. ↑ “ソニーがイメージセンサーに15年度1050億円を追加投資、月産8万枚へ”. トムソン・ロイター. (2015年2月2日). https://jp.reuters.com/article/sony-invest-idJPKBN0L60GZ20150202 . 2015閲覧. 
  2. ↑ “ゲーム機、ソニーが14年の販売首位　「ＰＳ４」好調”. 日本経済新聞. (2015年1月6日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ06HSA_W5A100C1TJ1000/ . 2015閲覧. 
  3. ↑ “ソニー(株)【6758】:株式/株価”. Yahooファイナンス. . 2015閲覧.
  4. ↑ https://toyokeizai.net/articles/-/84983
  5. ↑ “SONY 企業情報 歴史”. . 2015-12-5閲覧.
  6. ↑ “愉快にやろうぜ俺たちは、自由闊達な理想工場を目指す Vol.14 ソニー株式会社創業者の一人 井深大氏。 針木康雄が語る偉大なる経営者たち。社是を決め、「愉快なる理想工場」を目指す”. . 2015-12-5閲覧.
  7. ↑ “企業情報”. ソニー. . 2014-9-26閲覧.
  8. ↑ 『パナソニックは終わるのか』奥村宏・著,東洋経済新報社,2012,ISBN 4492502440,p108,（[1]でも閲覧可能。2014年11月20日閲覧。）
  9. ↑ DIAMOND online 世界のビジネスプロフェッショナル　経営者編「盛田昭夫 ソニー共同創業者」2014年11月20日閲覧。
  10. ↑ 10.0 10.1 “Sony Japan｜Sony History 第1部第1章　焼け跡からの出発”. Sony. . 2014閲覧.
  11. ↑ “Sony Japan 設立趣意書” (プレスリリース), ソニー, https://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History/prospectus.html . 2016閲覧. 
  12. ↑ “SONY 企業情報 タイムカプセル Vol.23 「テープレコーダーとは何か？」”. . 2015閲覧.
  13. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第1部第2章　これだよ、我々のやるものは＜日本初のテープレコーダー＞”. Sony. . 2014閲覧.
  14. ↑ 14.0 14.1 “Sony Japan｜Sony History 第1部第10章 ソニーアメリカの設立”. Sony. . 2014閲覧.
  15. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第1部第4章　初めての渡米＜トランジスタの自社生産＞”. Sony. . 2014閲覧.
  16. ↑ 16.0 16.1 “Sony Japan｜Sony History 第1部第6章　トランジスタに“石”を使う ＜トランジスタラジオ＞”. Sony. . 2014閲覧.
  17. ↑ 17.0 17.1 “Sony Japan｜Sony History 第1部第7章　“ポケッタブル”は和製英語？”. Sony. . 2014閲覧.
  18. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第1部第8章　外国製品一辺倒の打破”. Sony. . 2014閲覧.
  19. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第1部第12章　直接金融への道”. Sony. . 2014閲覧.
  20. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第16章　ソニー・アメリカの兄弟たち”. Sony. . 2014閲覧.
  21. ↑ 21.0 21.1 21.2 “Sony Japan｜Sony History 第1部第9章 2T7型トランジスタ”. Sony. . 2014閲覧.
  22. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第1部第13章　IREショーで見つけたもの ＜トランジスタテレビ＞”. Sony. . 2014閲覧.
  23. ↑ 23.0 23.1 “Sony Japan｜Sony History 第1部第14章 旅客機に乗ったVTR”. Sony. . 2014閲覧.
  24. ↑ 24.0 24.1 24.2 24.3 “Sony Japan｜Sony History 第1部第15章　IBM社に技術を供与”. Sony. . 2014閲覧.
  25. ↑ 25.0 25.1 “Sony Japan｜Sony History 第1章 ビデオもカセットに ＜ビデオカセット＞”. Sony. . 2014閲覧.
  26. ↑ 26.0 26.1 “Sony Japan｜Sony History 第3章 鞄にポンッ！パスポートサイズ”. Sony. . 2014閲覧.
  27. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第1部第16章　個人的な理由 ＜トリニトロンカラーテレビ＞”. Sony. . 2014閲覧.
  28. ↑ 28.0 28.1 “Sony Japan｜Sony History 第2章 規格戦争に巻き込まれた秘蔵っ子 ＜8ミリビデオ＞”. Sony. . 2014閲覧.
  29. ↑ 29.0 29.1 29.2 29.3 29.4 29.5 “Sony Japan｜Sony History 第4章 「24時間サービス体制」 ＜放送業務用VTR＞”. Sony. . 2014閲覧.
  30. ↑ 30.0 30.1 “Sony Japan｜Sony History 第6章　理屈をこねる前にやってみよう ＜ウォークマン＞”. Sony. . 2014閲覧.
  31. ↑ “ウォークマン 1 号機、液晶デジタルカメラ他、21 件の 重要科学技術史資料（愛称：未来技術遺産）の登録と 登録証授与式について”. 国立科学博物館 (2012年9月4日). . 2014閲覧.
  32. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第7章 デジタルをものにしてみせる”. Sony. . 2014閲覧.
  33. ↑ 33.0 33.1 “Sony Japan｜Sony History 第9章　石もて追われる大賀”. Sony. . 2014閲覧.
  34. ↑ 34.0 34.1 34.2 34.3 “Sony Japan｜Sony History 第10章 スタジオ録音もデジタルに ＜ミニディスク＞”. Sony. . 2014閲覧.
  35. ↑ 35.0 35.1 35.2 35.3 “Sony Japan｜Sony History 第12章 苦闘する新分野への進出”. Sony. . 2014閲覧.
  36. ↑ 36.0 36.1 36.2 36.3 36.4 36.5 36.6 36.7 “Sony Japan｜商品のあゆみ−パーソナルコンピュータ”. Sony. . 2014閲覧.
  37. ↑ “ドコモ 歴史 1996-1995”. Doplaza. 2015年9月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2018閲覧.
  38. ↑ 38.0 38.1 “ソニー･エリクソン･モバイルコミュニケーションズ設立のお知らせ” (プレスリリース), ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ, (2001年10月1日), https://www.sonymobile.co.jp/company/press/20011001_jv.html . 2014閲覧. 
  39. ↑ “ソニーや松下など9社が、光ディスクレコーダ規格「Blu-ray Disc」を策定 ―青紫レーザーを使用し最大容量27GB、来春にライセンス開始予定”. AV Watch (2002年2月19日). . 2014閲覧.
  40. ↑ 40.00 40.01 40.02 40.03 40.04 40.05 40.06 40.07 40.08 40.09 40.10 40.11 40.12 40.13 40.14 40.15 40.16 40.17 40.18 40.19 40.20 40.21 40.22 40.23 “Sony Japan｜会社沿革”. Sony. . 2014閲覧.
  41. ↑ 41.0 41.1 41.2 41.3 “Sony Japan｜Sony History 第13章　晴れて国際規格 ＜3.5インチ・マイクロフロッピーディスク＞”. Sony. . 2014閲覧.
  42. ↑ “会社情報”. ソニーネットワークコミュニケーションズ. . 2014閲覧.
  43. ↑ “官報号外第133号”. 国立印刷局 (2013年6月24日). 2013年6月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2014閲覧.
  44. ↑ “平成26年6月24日官報号外第140号”. 国立印刷局 (2014年6月24日). 2014年6月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2014閲覧.
  45. ↑ “第96回定時株主総会招集ご通知に際してのインターネット開示情報 8関連当事者との取引に関する注記”. ソニー株式会社 (2013年6月20日). . 2018閲覧.
  46. ↑ “ソニー・インタラクティブエンタテインメント、17年3月期は営業益149％増の642億円と大幅な増益！　PS4ソフト販売とハードのコスト削減で”. Social Game Info (2017年6月16日). . 2018閲覧.
  47. ↑ 47.0 47.1 “ソニー、ソニー・エリクソンの100％子会社化を完了 社名をソニーモバイルコミュニケーションズに変更し、事業の融合を加速” (プレスリリース), Sony, (2012年2月16日), https://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press/201202/12-025/ . 2014閲覧. 
  48. ↑ 48.0 48.1 “ソニーのテレビ事業、分社化で黒字へ PCも新会社が発足”. J-castニュース (2014年7月2日). . 2014閲覧.
  49. ↑ “ソニー、異例の売上高マイナス目標…現実路線へ”. 読売新聞 (2014年11月26日). 2016年3月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2018閲覧.
  50. ↑ “ソニーがVAIO事業を売却する理由。変化したPC事業の位置づけ”. AV Watch (2014年2月7日). . 2014閲覧.
  51. ↑ 51.0 51.1 “ソニー、FIFAスポンサー撤退へ 復活へ利益重視”. 朝日新聞 (2014年11月25日). 2015年9月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2018閲覧.
  52. ↑ “SCE、オンラインゲーム子会社を売却　米投資会社に”. 日経経済新聞 (2015年2月3日). . 2015-2-12閲覧.
  53. ↑ 53.0 53.1 53.2 “ラジオ”. ソニー. . 2014閲覧.
  54. ↑ “リニアPCMレコーダー”. ソニー. . 2018閲覧.
  55. ↑ “POCKET BIT”. ソニー. . 2014閲覧.
  56. ↑ “商品一覧”. . 2014-9-26閲覧.
  57. ↑ 57.00 57.01 57.02 57.03 57.04 57.05 57.06 57.07 57.08 57.09 57.10 57.11 “Sony History 第23章「SONYブランド」の出発”. ソニー株式会社. https://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History/SonyHistory/2-23.html . 2018閲覧. 
  58. ↑ 58.0 58.1 ““make.believe” の導入　豊かな想像を現実に結びつける—ソニーグループを象徴するブランドメッセージ”. Sony Japan ニュースリリース. (2009年9月3日). https://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press/200909/09-100/ . 2018閲覧. 
  59. ↑ 59.0 59.1 “主要事業所 地図”. ソニー. . 2014閲覧.
  60. ↑ “ソニーショップのご案内”. ソニー. . 2018閲覧.
  61. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第1章　焼け跡からの出発”. Sony. . 2014閲覧.
  62. ↑ “Sony Japan｜タイムカプセル vol.8”. Sony. . 2014閲覧.
  63. ↑ 「SONYの由来」、ソニー株式会社（ソニーグループポータルサイト）
  64. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第16章　個人的な理由 ＜トリニトロンカラーテレビ＞”. Sony. . 2014閲覧.
  65. ↑ “ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカを含むコンソーシアムがメトロ・ゴールドウィン・メイヤー買収の最終合意に到達” (プレスリリース), Sony, (2004年9月24日), https://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press/200409/04-0924/ . 2014閲覧. 
  66. ↑ “ソニーCEOに内定したストリンガー氏が会見 ～最強のエレクトロニクスカンパニーを目指す”. PC Watch (2005年3月7日). . 2014閲覧.
  67. ↑ 「固定資産の取得及び譲渡に関するお知らせ（PDF）」株式会社ニッキ(2013年11月20日) 2014年3月1日閲覧。[2]
  68. ↑ エレクトロニクス事業におけるオペレーション機能の機構改革ソニー、ソニーイーエムシーエス 2016年1月20日
  69. ↑ ソニー、ものづくり実務機能を一元化　新会社設立 日本経済新聞 2016年1月20日
  70. ↑ ソニー株式会社からの電池事業の取得の完了に関するお知らせ村田製作所 2017年9月1日
  71. ↑ 71.0 71.1 71.2 71.3 71.4 “Sony Japan｜商品のあゆみ−ホームオーディオ”. Sony. . 2014閲覧.
  72. ↑ 東京通信工業広告『科学朝日』1957年11月号 p.72
  73. ↑ 73.0 73.1 73.2 “Sony Japan｜商品のあゆみ−パーソナルオーディオ”. Sony. . 2014閲覧.
  74. ↑ 74.0 74.1 『昭和55年 写真生活』（2017年、ダイアプレス）p104
  75. ↑ 75.0 75.1 75.2 75.3 75.4 75.5 75.6 75.7 “Sony Japan｜商品のあゆみ−ビデオレコーダー/ビデオプレーヤー”. Sony. . 2014閲覧.
  76. ↑ 76.0 76.1 76.2 “Sony Japan｜商品のあゆみ−テレビ”. Sony. . 2014閲覧.
  77. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第1章　ビデオもカセットに ＜ビデオカセット＞”. Sony. . 2014閲覧.
  78. ↑ “放送博物館所蔵資料 VTR”. 日本放送協会. . 2014閲覧.
  79. ↑ “Sony Promedia”. Sony. . 2014閲覧.
  80. ↑ 80.0 80.1 80.2 80.3 80.4 80.5 80.6 80.7 “Sony Japan｜商品のあゆみ−ビデオカメラ”. Sony. . 2014閲覧.
  81. ↑ “DVDビデオソフトの高画質な映像を再現 音楽CD、ビデオCD（Ver.2.0）の再生も可能なDVDプレーヤー『DVP-S7000』発売” (プレスリリース), Sony, (1997年1月9日), https://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press_Archive/199701/97V-001/ . 2014閲覧. 
  82. ↑ “大容量HDD搭載DVDレコーダー『PSX』「DESR-5000」「DESR-7000」　年末発売～最大325時間の録画に対応～” (プレスリリース), Sony, (2003年10月7日), https://www.sony.jp/CorporateCruise/Press/200310/03-1007/ . 2014閲覧. 
  83. ↑ “S-LCD株式会社創立記念式”. ソニー (2004年7月15日). . 2018閲覧.
  84. ↑ “2006年液晶テレビの世界出荷額はソニーが首位 －40～44型で液晶がPDP越え。ディスプレイサーチ調査”. AV Watch (2007年2月14日). . 2014閲覧.
  85. ↑ [3]
  86. ↑ “ソニー、リアプロ事業から撤退。「液晶と有機ELに注力」 －製造は2月末まで、3月末より順次販売終了”. AV Watch (2007年12月27日). . 2014閲覧.
  87. ↑ “ソニー、トリニトロンの生産終了”. ITmedia (2008年3月3日). . 2014閲覧.
  88. ↑ 88.0 88.1 88.2 “Sony Japan｜商品のあゆみ−デジタルカメラ”. Sony. . 2014閲覧.
  89. ↑ “ハイエイトビデオテープに映像・音声のデジタル記録が可能 デジタルエイト方式を採用した“デジタルハンディカム”２機種 発売” (プレスリリース), Sony, (1999年1月7日), https://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press_Archive/199901/99-001b/ . 2014閲覧. 
  90. ↑ “レンズ交換式デジタル一眼レフカメラ関連の一部資産譲渡等について” (プレスリリース), ソニー株式会社、コニカミノルタホールディングス株式会社、コニカミノルタフォトイメージング株式会社, (2006年1月19日), https://www.konicaminolta.jp/about/release/2006/0119_03_01.html 
  91. ↑ “αヒストリー”. Sony. . 2014閲覧.
  92. ↑ “Sony Japan｜Sony History 第14章　旅客機に乗ったVTR”. Sony. . 2014閲覧.
  93. ↑ “Sony Japan｜商品のあゆみ−その他”. Sony. . 2014閲覧.
  94. ↑ “Sony Japan｜商品のあゆみ−ロボット”. Sony. . 2014閲覧.
  95. ↑ 95.0 95.1 “Sony Japan｜第11章　技術の「芽」、電子の「眼」 ＜CCD＞”. Sony. . 2014閲覧.
  96. ↑ “従来比約2倍(*1)の感度および低ノイズで高画質を実現した、裏面照射型CMOSイメージセンサー 新開発”. ソニー株式会社 (2008年6月11日). . 2017閲覧.
  97. ↑ John Horn. “The Reviewer Who Wasn't There”. 2001年6月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2014閲覧.
  98. ↑ “Undercover Marketing Uncovered”. CBS (2003年10月23日). . 2014-9-16閲覧.
    “What is Stealth Marketing?”. Marketing-Schools.org. . 2014-9-25閲覧.
  99. ↑ 99.0 99.1 “妊娠、GK、痴漢なにそれ？ 全部ゲーム用語！”. livedoorニュース (2009年4月11日). 2016年3月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2018閲覧.
  100. ↑ “ステマの実例｜ステマ対策室”. . 2015-4-19閲覧.
  101. ↑ “ソニーマーケティング：「プロモ」でしたが「ヤラセ」ではありません”. engaget (2005年12月17日). . 2014-9-26閲覧.
    “モニターブログの裏に見えた玄人の影”. Web担 (2007年4月3日). . 2014-9-26閲覧.
  102. ↑ “ソニー、ヤラセを自白 「これからは良い製品作りに専念」”. engaget (2006年12月22日). . 2014-8-22閲覧.
  103. ↑ “YouTube、再生回数不正にメス。結果、ソニーミュージックやユニバーサルミュージック公式アカウント等の再生回数が大きくマイナスに”. ギズモード・ジャパン (2012年12月26日). . 2014-9-7閲覧.
  104. ↑ “ソニー、PS問題でFTCと和解”. The Wall Street Journal (2014年11月26日). . 2014閲覧.
  105. ↑ “Sony Computer Entertainment America To Provide Consumer Refunds To Settle FTC Charges Over Misleading Ads For PlayStation Vita Gaming Console”. Federal Trade Commission (2014年11月24日). . 2014-12-3閲覧.
  106. ↑ “米連邦取引委員，PS Vitaで虚偽の広告を行ったとする問題についてSCEAと和解”. 4Gamer (2014年11月27日). . 2015-2-12閲覧.
  107. ↑ “SONY BMGのrootkit CD訴訟、和解を最終承認”. . 2014-8-17閲覧.
  108. ↑ “消費生活用製品の重大製品事故に係る公表済事故”. 経済産業省. . 2016-9-14閲覧.
  109. ↑ “ソニーＰＳネットに不正侵入、7700万人の情報流出の可能性”. . 2014-8-17閲覧.
  110. ↑ “ウィキリークス、ソニー子会社の流出文書公開　約３万点”. 朝日新聞 (2015年4月17日). 2016年3月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2018閲覧.
  111. ↑ WikiLeaks - Sony Archives
  112. ↑ https://electronicintifada.net/blogs/ali-abunimah/leaked-emails-expose-sony-concern-over-report-its-cameras-used-gaza-attack Leaked emails expose Sony concern over report its cameras used in Gaza attack | The Electronic Intifada]
  113. ↑ Allegations that Sony equipment has been used in Israeli missiles bombing Gaza Strip | Business & Human Rights Resource Centre

外部リンク





「http:///http:///mymemo.xyz/mymemo.xyz/wiki/index.php?title=ソニー&oldid=11903」から取得