東京大空襲

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空襲前（左）と空襲後（右）の航空写真

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焦土と化した東京。本所区松坂町、元町（現在の墨田区両国）付近で撮影されたもの。右側にある川は隅田川、手前の丸い屋根の建物は両国国技館。

ファイル:Boeing B-29 Superfortress 2.jpeg

空襲を行ったB-29爆撃機

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日本本土空襲のためのB-29が並んでいるサイパン島のイズリー飛行場（1945年）

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空襲を受ける東京市街、1945年5月25日。画面中央は現在の東京女学館・日赤医療センター付近、画面下から右上に延びるのは渋谷川、画面下に山手線と東横線の交差と思しきものが見えることから広尾上空と推定される。なお、北方向は写真左側となる。撮影当時、現地を南南西の風が吹いていたことがこの写真から見て取れる。

東京大空襲（とうきょうだいくうしゅう）は、第二次世界大戦末期にアメリカ軍により行われた、東京に対する焼夷弾を用いた大規模な戦略爆撃の総称。日本各地に対する日本本土空襲、アメリカ軍による広島・長崎に対する原爆投下、沖縄戦と並んで、都市部を標的とした無差別爆撃によって民間人に大きな被害を与えた。

東京は1944年（昭和19年）11月24日以降^[1]、106回の空襲を受けたが、特に1945年（昭和20年）3月10日、4月13日、4月15日、5月24日未明、5月25日-26日の5回は大規模だった。その中でも「東京大空襲」と言った場合、死者数が10万人以上の1945年3月10日の空襲（下町空襲）を指すことが多い^[2]^[3]。この3月10日の空襲だけで罹災者は100万人を超えた^[3]。

1 対日戦略爆撃計画
2 空襲の経過
3 戦後
4 空襲の一覧
- 4.1 1944年（昭和19年）
  - 4.1.1 11月
  - 4.1.2 12月
- 4.2 1945年（昭和20年）
5 被害
6 記録
7 東京大空襲の描写が登場する作品
8 脚注
- 8.1 注釈
- 8.2 出典
9 参考文献
10 関連項目
11 外部リンク

対日戦略爆撃計画

焼夷弾爆撃有効度別地域

ファイル:US Strategic Bombing of Tokyo 1944-1945.png

アメリカ軍による空襲計画の地図（米軍報告「東京-川崎-横浜都市複合体に対する空襲攻撃の効果」）

1942年にはナパームを使ったM69焼夷弾が開発され、1943年の国家防衛調査委員会 (NDRC) 焼夷弾研究開発部のレポートでは、住宅密集地域に焼夷弾を投下して火災を起こし、住宅と工場も一緒に焼き尽くすのが最適の爆撃方法であるとした上で、空爆目標の日本全国20都市を選定、さらに東京、川崎、横浜など10都市については焼夷弾爆撃の有効度によって地域を以下のように区分した^[4]^[5]。

最有効地域1:都市中心部商店街地域、密集地域、住宅工場混在地域で一マイル四方あたりの人口密度9万1000人、都市人口の25%を占める地域。この地域は一平方マイルあたり6トンの焼夷弾で焼き尽くすことが可能。
有効地域2:港湾施設、倉庫、貨車操車場などもある住宅地域、住宅工場混在地域、工場地域で一マイル四方あたり人口密度5万4000人、都市人口の46%以上を占める地域。これは一平方マイルあたり10トンの焼夷弾で焼き尽くすことが可能。
非有効地域:最有効地域1、有効地域2以外の郊外の住宅地域や防火設備の整ったオフィス街を含む工場地帯。
空爆目標の日本全国20都市主要部はM69焼夷弾1700トンでを焼き尽くすことが可能。

アメリカ軍は日本家屋を再現した実験場を作り、大規模な延焼実験を行っている。実験用の日本家屋は、室内の畳を日系人の多いハワイからわざわざ取り寄せ精巧に作り上げられた。これらの実験がクラスター焼夷弾開発の参考とされたことにより、東京大空襲を初めとする日本本土への無差別爆撃で効果的被害を与えることに成功した。

大規模攻撃報告書

日本本土に対する空襲作戦は、綿密な地勢調査と歴史事例の研究を踏まえて立案されていった。その過程はアメリカ経済戦争局の1943年2月15日付報告書「日本の都市に対する大規模攻撃の経済的意義」に詳しい。

アメリカ軍は早くから江戸時代に頻発した江戸の大火や1923年の関東大震災の検証を行い、火元・風向き・延焼状況・被災実態などの要素が詳細に分析されていた。その結果、木造住宅が密集する日本の大都市は火災に対して特に脆弱であり、焼夷弾による空襲が最も大規模な破壊を最も効果的に与えることができると結論されていた。

具体的な空襲対象地域の選定に際しては、人口密度・火災危険度・輸送機関と工場の配置などの要素が徹底的に検討され、それを元に爆弾爆撃有効度が計算されて一覧表が作成された^[4]。ここで特に重視されたのは人口密度だった。当時の東京各区の人口は浅草区の13万5000人が最大で、これに本所区・神田区・下谷区・荒川区・日本橋区・荏原区が8万人代で次いでいた。このうち荏原区は他から離れた山手に位置するためこれを除き、替わりに人口7万人台の深川区の北半分を加えた下町一帯が、焼夷弾攻撃地域第一号に策定された^[4]。

毒ガス散布計画案

連合国は東京に効果的に毒ガスを散布するための詳細な研究を行っており、散布する季節や気象条件を初めとして散布するガスの検討を行い、マスタードガス・ホスゲンなどが候補に挙がっていた^[6]。

空襲の経過

背景

ファイル:Philippine Sea location.jpg

フィリピン海（図中央）の東に位置するマリアナ諸島。南端はグアムで、北には小笠原諸島があり、伊豆・小笠原・マリアナ島弧を形成している。

参照: 日本本土空襲

1942年（昭和17年）4月18日に、アメリカ軍による初めての日本本土空襲となるドーリットル空襲が航空母艦からのB-25爆撃機で行われ、東京も初の空襲を受け、荒川区、王子区、小石川区、牛込区が空襲を受けた^[7]。死者は39人^[8]。

参照: マリアナ・パラオ諸島の戦い

1943年8月27日、アメリカ陸軍航空軍司令官ヘンリー・アーノルド大将は日本打倒の空戦計画を提出、日本都市産業地域への大規模で継続的な爆撃を主張、焼夷弾の使用に関しても言及^[9]。この時、アーノルドは科学研究開発局長官ヴァネヴァー・ブッシュから「焼夷攻撃の決定の人道的側面については高レベルで行われなければならない」と注意されていたが、アーノルドが上層部へ計画決定要請を行った記録はない^[10]。

1944年（昭和19年）6月15日からのマリアナ・パラオ諸島の戦いで日本軍に連戦したアメリカ軍は、7月9日にサイパンの戦いでサイパン島を、8月1日にテニアンの戦いでテニアン島を、8月10日にグアムの戦いでグアムなどのマリアナ諸島を制圧し占領し、テニアン島にハゴイ飛行場（現・ノースフィールド飛行場）とウエストフィールド飛行場（現在テニアン国際空港）、グアムにアンダーセン空軍基地、サイパン島にコンロイ・イズリー飛行場（現在サイパン国際空港）を建設した。ドーリットル空襲後、東京への空襲は途絶えていたが、これらの巨大基地の建設、B-29爆撃機の開発と生産の完了により、B-29爆撃機の攻撃圏内に東京を含む日本本土のほぼ全土が入るようになった^[11]。日本ではマリアナ諸島陥落の責任を東条内閣に求め、1944年7月18日に内閣総辞職した^[11]。

サン・アントニオ作戦

当初1944年（昭和19年）11月、第21爆撃集団司令官ヘイウッド・ハンセル准将はマリアナからの日本本土空襲を実施する「サン・アントニオ1号作戦」を開始した。ハンセルは1944年11月23日から出撃命令を出すが、マリアナ基地の未完と天候に恵まれず戦果を上げることができなかった^[12]。

東京、名古屋に対する爆撃で主目標を中島飛行機、三菱重工、第2目標を市街地とする爆撃の命令を行いつつも、11月29日には、東京工業地域を第一目標とした最初のレーダー照準による夜間爆撃が行われ、1945年（昭和20年）1月3日には名古屋のドック地帯と市街地を第一目標とした昼間爆撃を実施している。これらの爆撃でハンセルは焼夷弾による無差別爆撃をテストしており、大規模な無差別爆撃の準備が進めていた^[13]。

アメリカ陸軍航空軍司令官ヘンリー・アーノルドは中国からのB29による爆撃を中止、その部隊をマリアナに合流させ、1945年（昭和20年）1月20日、ハンセルの後任としてカーチス・ルメイ少将を司令官に任命した。戦後ハンセルは「もし自分が指揮を執り続けていたら大規模な地域爆撃（無差別爆撃）を行わなかっただろう。自分の罷免は精密爆撃から地域爆撃への政策転換の結果である」と語っているが、実際はハンセルの任期から無差別爆撃の準備を進め、実験的に実行しており、無差別爆撃の方針についてルメイは基本的にハンセルの戦術を踏襲している^[14]。アーノルドはルメイが中国から行った高い精度の精密爆撃の腕を買い、1944年（昭和19年）11月13日の時点でルメイの異動を検討していた^[15]。

ルメイの独創性は進入高度の変更にあった。従来は高度8,500 mから9,500 mでの昼間爆撃を行っていたが、それを高度1,500 mから3,000 mに変更した。理由はジェットストリームの影響を受けないこと、エンジンの負荷を軽減することで搭載燃料を節約し、多くの爆弾を積めること、命中精度が向上すること、火災を合流させて密度を上げ、大火災にできることであった。しかし低空では敵の迎撃機と対空砲による反撃が予想されるため夜間爆撃にした。また機銃、弾薬、機銃手をB29から降ろして一機当たりの爆弾搭載量を200 kg増やせるようにし、編隊ではなく単機直列の陣形（単縦陣）に変更した。このルメイ立案の低空飛行に兵士が難色を示すと、ルメイは葉巻を噛み切って「何でもいいから低く飛ぶんだ」と言った。ルメイの変更に搭乗員は恐怖したが、日本側の防空体制の不備により結果的にB29の損害は軽微であった^[16]。

空襲時の東京を一定時間ごとに空からスケッチするため高度1万メートルに留まっていた飛行機もあり、帰還後ルメイはそのスケッチを満足げに受け取った。ルメイは、「この空襲が成功すれば戦争は間もなく終結する。これは天皇すら予想できぬ」と語った^[17]。

ミーティングハウス作戦

1号作戦

1945年 2月25日（日）、ミーティングハウス1号作戦。神田区、本所区、四谷区、赤坂区、日本橋区、向島区、牛込区、足立区、麹町区、本郷区、荒川区、江戸川区、渋谷区、板橋区、葛飾区、城東区、深川区、豊島区、滝野川区、浅草区、下谷区、杉並区、淀橋区空襲、死者195人、被害家屋20681^[7]。宮城も主馬寮厩仕合宿所が焼夷弾によって焼失し、局、大宮御所、秩父宮御殿などが被害にあった^[8]。下谷区は死者3人^[7]。ミーティングハウス1号作戦では、曇天と吹雪が予想された影響もあって離陸前から目標を市街地へ変更し、従来と同じ日中の高々度爆撃ではあったものの、使用弾種の9割に焼夷弾が導入された^[18]。それまでで最多の229機が出撃し、神田駅を中心に広範囲を焼失し、新戦術が効果的であることが判明した^[19]。

1945年2月26日から28日までの時期のB-29による東京空襲は、昼間に8000メートル程度の高高度を編隊で飛びながらノルデン爆撃照準器による目視照準を主用し、悪天候時には雲より高空からレーダー照準を活用する精密爆撃を意図したものだった。工場などが目標のため、使用弾種も焼夷弾ではなく通常爆弾が中心だった。攻撃隊は東京西部からジェット気流に従って侵入し爆撃を行うのが通例で、悪天候で攻撃目標を捉えられない場合にはそのまま東進して市街地を爆撃することがあった^[18]。

2号作戦

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警防団と思われる焼け焦げた遺体の山。死者・行方不明者は8万人、民間の調査では10万人以上といわれている。（石川光陽撮影）

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母子と思われる2つの遺体。子供を背負って逃げていたらしく、母親の背中が焦げていない。（石川光陽撮影）

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鎮火後の街の風景（石川光陽撮影）

「ミーティングハウス2号作戦」と呼ばれた1945年 3月10日の大空襲（下町大空襲）は、高度1600–2200メートル程度の超低高度・夜間・焼夷弾攻撃という新戦術が本格的に導入された初めての空襲だった。その目的は、木造家屋が多数密集する下町の市街地を、そこに散在する町工場もろとも焼き払うことにあった。この攻撃についてアメリカ軍は、日本の中小企業が軍需産業の生産拠点となっているためと理由付けしていた。アメリカ軍がミーティングハウス2号作戦の実施を3月10日に選んだ理由は、延焼効果の高い風の強い日と気象予報されたためである^[20]。

アメリカ軍の参加部隊は第73、第313、第314の3個航空団で、325機のB-29爆撃機が出撃した。各機は自衛武装である旋回機関銃や弾薬の多くを降ろし、焼夷弾の搭載量が優先され、通常の約2倍の搭載量である6トンもの高性能焼夷弾を搭載した。この空襲での爆弾の制御投下弾量は38万1300発、1783トンにも上った。投下された爆弾、焼夷弾が、当時の日本家屋を焼き払うために最適化されたものだった。また、「低空進入」と呼ばれる飛行法が初めて大規模に実戦導入された。この飛行法ではまず、先行するパス・ファインダー機（投下誘導機）によって超低空からエレクトロン焼夷弾を投弾、その閃光は攻撃区域を後続する本隊に伝える役割を果たした。その本隊の爆撃機編隊も通常より低空で侵入した上、発火点によって囲まれた領域に向けて集束焼夷弾E46を集中的に投弾した。この爆撃の着弾精度は、高空からの爆撃に比べて高いものだった。

3月9日夜、B-29編隊群が日本本土に接近。日本軍は八丈島に配備していた陸軍の実用レーダー超短波警戒機乙によって機影を探知し、日本標準時9日22時30分にはラジオ放送を中断、警戒警報を発令した。ところが、編隊群が従来の空襲とは異なった航路を採ったことから、日本軍は敵機が房総半島沖に退去したものと誤認し、警戒警報を解除してしまった^[21]。これにより生じた隙を突くように関東上空に編隊群は侵入、10日に日付が変わった直後の午前0時7分、爆撃が開始された。325機の出撃機のうち279機が第一目標の東京市街地への爆撃に成功し^[21]、0時7分に

第一目標 - 深川区（現在の江東区）
第二目標 - 本所区（現在の墨田区）
第三目標 - 浅草区（現在の台東区）
第四目標 - 日本橋区（現在の中央区）

へ初弾が投下されたのを皮切りに、城東区（現在の江東区）にも爆撃が開始された。空襲警報は遅れて発令され、初弾投下8分後の0時15分となった。空襲警報が遅れた理由は上述の誤認に重ねて、当時吹いた強い季節風によって日本本土に配備されていたレーダーのアンテナが揺さぶられ探知精度が低下、かつアメリカ軍機はチャフを大量に散布し電波探知に対抗しており編隊の把握に支障が生じたためであった。

0時20分には芝区（現在の港区）に対する爆撃も開始された。この他、下谷区、足立区、神田区、麹町区、日本橋区、本郷区、荒川区、向島区、牛込区、小石川区、京橋区、麻布区、赤坂区、葛飾区、滝野川区、世田谷区、豊島区、渋谷区、板橋区、江戸川区、深川区、大森区が被害にあった^[7]。災難の中で昭和天皇の初孫の東久邇信彦が防空壕で誕生した日でもあった。

一部では爆撃と並行して旋回機関銃による非戦闘員、民間人に対する機銃掃射も行われた^[22]。日本側資料では「アメリカ軍機が避難経路を絶つように市街地の円周部から爆撃した後、中心に包囲された市民を焼き殺した」と証言するものがあるが、そのような戦術はアメリカ軍の資料では確認できない。アメリカ軍の作戦報告書によれば、目標が煙で見えなくなるのを避けるため、風下の東側から順に攻撃する指示が出されていた。体験者の印象による誤解と考えられる^[23]。

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飛行第53戦隊の二式複戦「屠龍」

猛烈な季節風のため、日本軍の迎撃飛行部隊はしばらく出撃することができずにいたが、その後爆撃隊がサイパンへの帰還中に出撃可能となった。邀撃において主力となる陸軍航空部隊は第10飛行師団の飛行第23戦隊（一式戦「隼」）、飛行第53戦隊（二式複戦「屠龍」）、飛行第70戦隊（二式戦「鍾馗」）の計42機が出撃（一方で夜戦能力に劣る海軍は戦力に乏しく第三〇二海軍航空隊から月光4機のみが出撃）し、飛行部隊の戦果と陸軍の高射砲部隊（高射第1師団）の戦果を合わせてB-29を12機撃墜、42機を撃破する戦果を挙げた^[24]。

誘導機を務めたトム・パワー参謀長は「まるで大草原の野火のように燃え広がっている。地上砲火は散発的。戦闘機の反撃なし。」と実況報告した。ルメイの部隊は最終的に325機中14機を損失しただけであった^[25]。

使用爆弾

この爆撃において投下された爆弾の種類は、この作戦で威力を発揮した新型の集束焼夷弾E46 (M69) を中心とする油脂焼夷弾、黄燐焼夷弾やエレクトロン焼夷弾、ゼリー状のガソリンを約50センチメートルの筒状の容器に詰めたナパーム弾などである。この焼夷弾は、投下時には各容器が一つの束にまとめられており、投下後に空中で散弾のように各容器が分散するようにされていたため、「束ねる」という意味を込めて「クラスター焼夷弾」と呼ばれた。

使用された焼夷弾は当時の通常爆弾とは異なる構造のものだった。通常の航空爆弾では、瞬発または0.02–0.05秒の遅発信管が取り付けられており、破壊力は主に爆発のエネルギーによって得られる。しかし木造の日本家屋を標的にそのような爆弾を用いても、破壊できる家屋が爆風が及ぶ範囲のものに限られ、それを免れた家屋は破壊されず散発的な被害にとどまってしまう。そこでアメリカ軍は、市街地を火災により壊滅させるため、爆発力の代わりに燃焼力を主体とした焼夷弾を用いることとし、その焼夷弾も日本家屋に火災を発生させるために新たに開発した。投下時に確実に日本家屋の瓦屋根を貫通させるため、上述した形状が選ばれるとともに、空中での向きを制御する吹流し状のものも個々の容器に取り付けられた。これにより、各容器が家屋の内部に到達して内部から火災を発生させる確率が高められた。都内では当時すでに、関東大震災を教訓にした燃えにくい素材で建物を補強する対策がなされていた。しかし、防火性のある瓦屋根を貫いて建物の内部で着火剤を飛散させ、中から延焼させる仕組みのこれら焼夷弾の前にその対策は徒労に終わった。この焼夷弾の開発の参考にされたのは、ドイツによるロンドン空襲において回収された不発弾であった。

被害規模

ファイル:Tokyo kushu 1945-7.jpg

犠牲者の遺体を調べる警察官

当時の警視庁の調査での被害数は以下の通り。

死亡：8万3793人^[7]
負傷者：4万918人
被災者：100万8005人
被災家屋：26万8358戸^[7]

人的被害の実数はこれよりも多く、死者約8万-10万、負傷4万-11万名ともいわれる。上記警視庁の被害数は、早期に遺体が引き取られた者を含んでおらず、またそれ以外にも行方不明者が数万人規模で存在する。民間団体や新聞社の調査では死亡・行方不明者は10万人以上と言われており、単独の空襲による犠牲者数は世界史上最大である。両親を失った戦災孤児が大量に発生した。外国人、および外地出身者の被害の詳細は不明。

また当時東京に在住していた朝鮮人9万7632人中、戦災者は4万1300人で、死者は1万人を軽く越すと見られている^[26]^[27]。

この空襲で一夜にして、東京市街地の東半部、実に東京35区の3分の1以上の面積にあたる約41平方キロメートルが焼失した。爆撃による火災の煙は高度1万5000メートルの成層圏にまで達し、秒速100メートル以上という竜巻並みの暴風が吹き荒れ、火山の大噴火を彷彿とさせた。午前2時37分にはアメリカ軍機の退去により空襲警報は解除されたが、想像を絶する大規模な火災は消火作業も満足に行われなかったため10日の夜まで続いた。当夜の冬型の気圧配置という気象条件による強い季節風（いわゆる空っ風）は、大きな影響を及ぼした。強い北西の季節風によって火勢が煽られ延焼が助長され、規模の大きい飛び火も多発し、特に郊外地区を含む城東地区や江戸川区内で焼失区域が拡大する要因となった。さらに後続するアメリカ軍編隊が爆撃範囲を非炎上地域にまで徐々に広げ、当初の投下予定地域ではなかった荒川放水路周辺や、その外側の足立区や葛飾区、江戸川区の一部の、当時はまだ農村地帯だった地区の集落を含む地域にまで焼夷弾の実際の投下範囲が広げられたことにより、被害が拡大した。これは早い段階で大火災が発生した投下予定地域の上空では火災に伴う強風が生じたため、低空での操縦が困難になったためでもあった。

爆撃の際には火炎から逃れようとして、隅田川や荒川に架かる多くの橋や、燃えないと思われていた鉄筋コンクリート造の学校などに避難した人も多かった。しかし火災の規模が常識をはるかに超えるものだったため、至る所で巨大な火災旋風が発生し、あらゆる場所に竜の如く炎が流れ込んだり、主な通りは軒並み「火の粉の川」と化した。そのため避難をしながらもこれらの炎に巻かれて焼死してしまった人々や、炎に酸素を奪われて窒息によって命を奪われた人々も多かった。焼夷弾は建造物等の目標を焼き払うための兵器だが、この空襲で使われた焼夷弾は小型の子弾が分離し大量に降り注ぐため、避難民でごった返す大通りに大量に降り注ぎ子供を背負った母親や、上空を見上げた人間の頭部・首筋・背中に突き刺さり即死させ、そのまま爆発的に燃え上がり周囲の人々を巻き添えにするという凄惨な状況が多数発生した。また、川も水面は焼夷弾のガソリンなどの油により引火し、さながら「燃える川」と化し、水中に逃れても冬期の低い水温のために凍死する人々も多く、翌朝の隅田川・荒川放水路等は焼死・凍死・溺死者で川面があふれた。これら水を求めて隅田川から都心や東京湾・江戸川方面へ避難した集団の死傷率は高かった一方、内陸部、日光街道・東武伊勢崎線沿いに春日部・古河方面へ脱出した人々には生存者が多かった。

これ以降も、日本側の産業基盤を破壊し、また戦意を失わせるため東京への空襲は続けられ、また全国各地でも空襲が行われ、その結果多くの一般市民が犠牲となった。

1945年3月から5月にかけての空襲で東京市街の50%を焼失した。また、多摩地区の立川、八王子（八王子空襲）なども空襲の被害を受けている。その後、空襲の矛先は各地方都市に向けられていく。

戦後

慰霊

ファイル:Cenotaph-Taito Tokyo at Sumida Park-Bombing of Tokyo in World War II.png

「戦災により亡くなられた方々の碑」
台東区浅草七丁目一番

身元不明の犠牲者の遺骨は関東大震災の犠牲者を祀った「震災記念堂」に合わせて納められた。このため1951年（昭和26年）には、震災記念堂から東京都慰霊堂に名称が改められた。慰霊堂では毎年3月10日に追悼行事が行われているほか、隣接する東京都復興記念館に関東大震災および東京大空襲についての展示がある。

東京都は1990年（平成2年）、空襲犠牲者を追悼し平和を願うことを目的として、3月10日を「東京都平和の日」とすることを条例で定めた。東京都では墨田区の横網町公園に「東京空襲犠牲者を追悼し平和を祈念する碑」を設置し、遺族などからの申し出により判明した1942年から1945年の空襲犠牲者の犠牲者名簿（2013年3月時点で79941名が登載）を納めている^[7]。

補償問題

2007年（平成19年）3月9日、「東京空襲犠牲者遺族会」の被災者・犠牲者の遺族112人（平均年齢74歳）は、日本政府に対し、謝罪および総額12億3,200万円の損害賠償を求めて東京地方裁判所に集団提訴を行った^[28]。アメリカ軍の空襲による民間の被害者が集団となって日本国に責任を問うのは初。目的は、旧軍人・軍属が国家補償を受けているのに対して国家総動員法によって動員された民間人は補償が行われていないことを理由に、「東京空襲が国際法違反の無差別絨毯爆撃だったことを裁判所に認めさせ、誤った国策により戦争を開始した政府の責任を追及する」ことである^[3]。法的根拠は、ハーグ陸戦条約3条違反の無差別攻撃であった東京大空襲を行ったアメリカ政府に対して被災者は損害賠償請求権があるが、日本政府はサンフランシスコ平和条約により空襲被害について外交保護権を放棄した。これは憲法17条の公務員の不法行為に該当する、また戦時災害保護法によって国は救済義務を負っているが懈怠した、などというものだった^[3]。なお、2006年には日本軍による重慶爆撃に対する謝罪と賠償を求めた重慶大爆撃賠償請求訴訟が開始している。

2009年12月14日の1審判決で請求棄却 ^[29]。原告側は控訴したが控訴棄却。2013年5月9日に最高裁が原告側の上告を棄却し、原告側の全面敗訴が確定した^[30]。棄却理由の中で、空襲被害者救済は裁判所では判断が出せず、国会が立法で行うとした点について、敗訴した原告側弁護団も「国民の受忍限度とした旧来の判断から踏み込んだ」として評価した^[31]。

2010年8月14日、日本政府が空襲被害者に補償を行う「空襲被害者等援護法」の制定を目指した「全国空襲被害者連絡協議会」が結成^[32]。2011年6月15日には、超党派の議員連盟「空襲被害者等援護法を実現する議員連盟」が設立された^[33]

参照: 朝鮮人強制連行

朝鮮人被害者については体験者の証言から当時の状況を記録する運動もあり^[34]、さらに、朝鮮人強制連行によって東京に強制連行された朝鮮人が東京大空襲の被害にあったと主張する朝鮮人強制連行被害者・遺族協会も2008年に報告書を発表している^[35]。報告書では、東京での朝鮮人強制労働犯罪、そして東京大空襲による朝鮮人強制連行被害者の惨状などが報告された^[26]。朝鮮新報は2008年6月6日記事で「日帝は、空襲があった後に天皇がこの地域を訪れるという口実を設けて、朝鮮人ら死者に対する身元調査すらしないまま、67カ所の公園と寺院、学校の運動場などに土葬し、後で掘り起こして合葬するなど、息を引き取った朝鮮人の遺骨を自分勝手にむちゃくちゃに処理する反人倫的な蛮行を働いた」「東京大空襲で多数の朝鮮人が犠牲になったのは、全的に旧日本政府と軍部の対朝鮮軍事的占領に起因する」とし、日本政府は被害者の遺骨を遺族に送るべきだったし、さらに南北朝鮮を差別して北朝鮮には一切の遺骨が返還されておらず、これは国際人道法と日本の刑法に違反している重大な人権侵害犯罪とし、徹底的に謝罪と賠償を早急に講じるべきと主張している^[26]。

戦争犯罪問題

参照: 戦争犯罪

空襲は、建前では軍施設や軍需産業に対する攻撃だが、東京大空襲は東京そのものの殲滅を目的とする無差別爆撃で多数の非戦闘員たる民間人が犠牲になっており、戦争犯罪ではないかとの指摘も強く、2007年の東京大空襲訴訟でも無差別攻撃はハーグ陸戦条約3条違反という主張がなされた^[3]。第一次世界大戦後の1922年、ハーグ空戦規則が採択され、軍事目標以外の民間人の損傷を目的とした無差別空爆は禁止されていた^[3]。

日本政府は、サンフランシスコ平和条約により賠償請求権を放棄している。

国内法でも軍人、軍属とその遺族への特別援護政策が採られた一方で、非軍人に対しては不十分な対策しか講じられていないとして議論がある^[36]。

1964年（昭和39年）12月4日に日本本土爆撃を含む対日無差別爆撃を指揮した米空軍司令官カーチス・ルメイ大将に対し勲一等旭日章の叙勲を第1次佐藤内閣が閣議決定し^[37]、理由は航空自衛隊育成の協力で、授与は7日に行われた^[38]。

当時非難の声があり国会で追及されたが、佐藤栄作首相は「今はアメリカと友好関係にあり、功績があるならば過去は過去として功に報いるのが当然、大国の民とはいつまでもとらわれず今後の関係、功績を考えて処置していくべきもの」と答える。小泉純也防衛庁長官も「功績と戦時の事情は別個に考えるもの」と答えている^[39]。勲一等の授与は天皇親授が通例だが、昭和天皇はルメイと面会することはなかった。NHK取材では戦争責任についての問いにルメイは勲章を示して見せた^[40]。

戦後ルメイは日本爆撃に道徳的な考慮は影響したかと質問され、「当時日本人を殺すことについてたいして悩みはしなかった。私が頭を悩ませていたのは戦争を終わらせることだった」「もし戦争に敗れていたら私は戦争犯罪人として裁かれていただろう。幸運なことにわれわれは勝者になった」「答えは“イエス”だ。軍人は誰でも自分の行為の道徳的側面を多少は考えるものだ。だが、戦争は全て道徳に反するものなのだ」と答えた^[41]。ルメイは「我々は日本降伏を促す手段として火災しかなかったのだ」とも述懐している^[17]。

日本本土爆撃に関して、ルメイは人道に反することを知りつつも戦争における必要性を優先し現場で効果的な戦術を考案し実行した責任があるが、爆撃は航空軍司令官ヘンリー・アーノルドに命じられた任務であり、ルメイの役割が誇大に語られる傾向がある。ルメイの就任でB-29の攻撃法が夜間中心に変わったが、都市爆撃（無差別爆撃）の枠組みは、統合参謀本部の決定、焼夷弾攻撃の準備、東京や名古屋でのハンセルによる無差別爆撃の試行などルメイ就任前から進められていた^[42]。

2013年（平成25年）5月7日、第2次安倍内閣は東京大空襲についての答弁書を閣議決定した^[43]。答弁書では、「国際法の根底にある基本思想の一つたる人道主義に合致しない」点を強調する一方、「当時の国際法に違反して行われたとは言い切れない」とも指摘し、アメリカへの直接的な批判は事実上避けている^[43]。

空襲の一覧

1944年（昭和19年）

11月

1944年（昭和19年）11月24日に111機のB-29による北多摩郡武蔵野町の中島飛行機武蔵製作所、江戸川区、荏原区、品川区、杉並区、保谷町、小金井町、東久留米市、東京港などに対する初の戦略爆撃としての空襲（サン・アントニオ1号作戦）を行った^[7]^[44]。死者224人^[7]。これ以降アメリカ軍は1945年（昭和20年）2月まで各回70-80機程度を出撃させ、東京や名古屋の軍需工場や港湾施設を目標とした戦略爆撃を続けた。
1944年 11月27日、中島飛行機武蔵製作所（2回目）、渋谷区、城東区、江戸川区空襲、死者41人^[7]。
1944年 11月29日、神田区、本所区、城東区、江戸川区、葛飾区空襲。被害家屋2952、死者32人^[7]。当時軍用地だった浜離宮も空襲された^[45]。
1944年 11月30日、芝区、麻布区、日本橋区、葛飾区空襲^[7]。日本橋区への初めて空襲^[45]。

12月

1944年 12月3日、杉並区、板橋区、江戸川区、滝野川区、北多摩郡武蔵野町空襲。死者184人^[7]。
1944年 12月6日、江戸川区空襲。死者3人^[7]。
1944年 12月10日、麹町区、城東区、浅草区、江戸川区空襲。死者1人^[7]。
1944年 12月11日、大森区、品川区空襲。死者1人^[7]。
1944年 12月12日、豊島区、小石川区、東京湾空襲。死者6人^[7]。
1944年 12月15日、江戸川区空襲^[7]
1944年 12月20日、世田谷区空襲^[7]
1944年 12月21日、江戸川区空襲、死者4人^[7]。
1944年 12月24日、江戸川区空襲^[7]
1944年 12月27日、板橋区、中野区、杉並区、王子区、淀橋区、城東区、小石川区、深川区、品川区、世田谷区、葛飾区、麹町区、日本橋区、京橋区、芝区、麻布区、牛込区、北多摩郡武蔵野町、保谷町空襲。死者51人^[7]。
1944年 12月30日、浅草区、本所区、日本橋区空襲^[7]
1944年 12月31日、神田区、本郷区、下谷区、浅草区、本所区、向島区空襲、死者5人^[7]。

1945年（昭和20年）

1月

1945年（昭和20年）1月1日、下谷区、浅草区、本所区、向島区、江戸川区空襲、死者5人^[7]。
1945年 1月5日、城東区空襲、死者3人^[7]。
1945年 1月9日、麹町区、芝区、牛込区、深川区、大森区、杉並区、板橋区、北多摩郡武蔵野町、保谷町、田無町空襲、死者28人^[7]。
1945年 1月11日、東京湾空襲^[7]
1945年 1月27日、エンキンドル3号作戦^[44]。麹町区、日本橋区、京橋区、麻布区、赤坂区、牛込区、小石川区、荒川区、向島区、下谷区、本所区、深川区、王子区、葛飾区、江戸川区、足立区、本郷区、浅草区、板橋区、中野区、杉並区、荏原区、渋谷区、北多摩郡小金井町、南多摩郡元八王子村、恩方村空襲、死者539人^[7]。エンキンドル3号作戦では、中島飛行機武蔵製作所を狙って出撃した76機のB-29のうち56機が有楽町・銀座地区へ目標を変更、有楽町駅は民間人の遺体であふれた（銀座空襲）^[44]。京橋区は大きな被害を受けた^[45]。
1945年 1月28日、蒲田区、本郷区、浅草区、荒川区空襲、死者15人^[7]。
1945年 1月29日、葛飾区、伊豆諸島空襲^[7]

2月

1945年 2月2日、城東区、下谷区空襲、死者4人^[7]。
1945年 2月9日、深川区、王子区、京橋区、赤坂区、葛飾区、江戸川区、渋谷区空襲^[7]
1945年 2月14日、向島区空襲、死者47人^[7]。
1945年 2月15日、八丈島、新島空襲^[7]。米空母機動部隊艦載機による本土初空襲（ジャンボリー作戦）。関東の軍需工場が標的。
1945年 2月16日、大森区、渋谷区、中野区、杉並区、蒲田区、板橋区、世田谷区、葛飾区、牛込区、目黒区、北多摩郡調布町、八丈島空襲、死者3人^[7]。
1945年 2月17日、赤坂区、大森区、淀橋区、中野区、杉並区、蒲田区、城東区、深川区、立川市、北多摩郡武蔵野町、三鷹町、保谷町、神代町、大和村、砂川村、南多摩郡日野町、由木村、堺村、西多摩郡五日市町空襲、死者196人^[7]。城東区、深川区では死者15人^[7]。
1945年 2月19日、神田区、京橋区、赤坂区、四谷区、本郷区、本所区、深川区、蒲田区、江戸川区、荒川区、王子区、板橋区、世田谷区、足立区、渋谷区、城東区、葛飾区、北多摩郡谷保町、神代村、西府村空襲、死者163人^[7]。
1945年 2月24日、浅草区、下谷区、神田区空襲、死者102人^[7]。
1945年 2月25日、ミーティングハウス1号作戦。
1945年 2月26日、荒川区、足立区空襲^[7]

3月

1945年 3月4日、豊島区、滝野川区、城東区、向島区、杉並区、本郷区、葛飾区、足立区、深川区、荒川区、下谷区、江戸川区、北多摩郡田無町、保谷町、府中町、久留米村空襲。死者650人、被害家屋4085戸^[7]。
1945年 3月5日、江戸川区、城東区、目黒区、蒲田区空襲。死者2人^[7]。
1945年 3月7日、八丈島空襲、死者1人^[7]。
1945年 3月10日、ミーティングハウス2号作戦。

ファイル:Togoshi-koen Station1945.jpg

1945年（昭和20年）の戸越公園駅。空襲で周囲が焼け野原と化している

1945年 3月14日、新島空襲、死者7人^[7]。
1945年 3月18日、浅草区空襲、死者2人^[7]。
1945年 3月30日、深川区空襲、死者6人^[7]。
1945年 3月31日、四谷区、牛込区空襲、死者19人^[7]。

4月

1945年 4月1日、淀橋区、豊島区空襲、死者17人^[7]。
1945年 4月2日、北多摩郡武蔵野町、板橋区、杉並区空襲、死者220人^[7]。
1945年 4月4日、淀橋区、下谷区、芝区、向島区、深川区、品川区、大森区、荏原区、蒲田区、江戸川区、世田谷区、立川市、北多摩郡府中町、武蔵野町、田無町、東村山町、小平町、清瀬村、保谷村、久留米村、拝島村、村山村、国分寺町、三鷹町、昭和町、南多摩郡日野町、加住村、川口村、西多摩郡福生村、西秋留村空襲、死者710人^[7]。
1945年 4月7日、新島、杉並区、四谷区、大森区、蒲田区、板橋区、世田谷区、北多摩郡調布町、武蔵野町空襲。死者44人^[7]。
1945年 4月12日、杉並区、板橋区、荒川区、滝野川区、北多摩郡武蔵野町、大和村、保谷町、田無町、南多摩郡七生町、新島、空襲。死者94人^[7]。
1945年 4月13日 - 4月14日、城北大空襲^[46]。B29は330機。神田区、豊島区・渋谷区・向島区・深川区、淀橋区、小石川区、四谷区、麹町区、滝野川区、赤坂区、牛込区、荒川区、板橋区、中野区、王子区（現在の北区北部）、足立区、本郷区、下谷区、葛飾区、日本橋区、杉並区、江戸川区、城東区、浅草区空襲。死者2459人、焼失17万1370戸^[7]。宮城御所も被害にあう^[8]。
1945年 4月15日 - 4月16日、八丈島、荏原区、大森区、品川区、目黒区、蒲田区、芝区、麻布区、世田谷区、渋谷区、向島区、日本橋区、江戸川区空襲^[7]。B29・202機。死者841名。焼失5万874戸^[7]。主として羽田・大森・荏原・蒲田方面。隣接している川崎市も同時に空襲を受けた（城南京浜大空襲）。空襲・機銃掃射を受け死傷者4004人、約22万戸もの家屋を焼失した。
1945年 4月18日、北多摩郡府中町空襲^[7]
1945年 4月19日、荏原区、目黒区、大森区、渋谷区、杉並区、世田谷区、立川市、北多摩郡府中町、昭和町、大和村、三鷹町、小平町空襲。死者8人^[7]。
1945年 4月24日、立川市、北多摩郡大和村、砂川村、小平町、東村山町、昭和町、西多摩郡三田村、古里村空襲。死者246人^[7]。
1945年 4月25日、北多摩郡砂川村空襲^[7]
1945年 4月28日 - 4月29日、北多摩郡昭和町空襲^[7]
1945年 4月30日、立川市、北多摩郡昭和町、大和村、南多摩郡由井村、神津島空襲^[7]

5月

ファイル:Square of Meiji Palace.JPG

1945年5月25日の空襲で焼失した明治宮殿

ファイル:Houmei-Den of Meiji Palace.JPG

明治宮殿豊明殿。跡地には1968年現在の宮殿が建設された。

ファイル:Tokyostation-japan-afterfirebombs-1945.jpg

1945年 5月25日の空襲を受けた東京駅

ファイル:Devastated Tokyo station building from platform.jpg

東京駅のプラットホームの屋根も焼失した。

1945年 5月1日、八丈島、三宅島空襲^[7]
1945年 5月7日、足立区、王子区空襲^[7]
1945年 5月12日、足立区空襲。死者3人^[7]。
1945年 5月19日、浅草区、荒川区、向島区空襲。死者10人^[7]。
1945年 5月20日、東京湾羽田沖
1945年 5月23日、浅草区、麻布区
1945年 5月24日、B29・525機。死者762名。焼失6万5千戸。主として麹町・麻布・牛込・本郷方面。日本橋区、浅草区、麹町区、麻布区、牛込区、本郷区、品川区、中野区、板橋区、四谷区、江戸川区、京橋区、豊島区、蒲田区、荏原区、渋谷区、杉並区、赤坂区、世田谷区、目黒区、芝区、大森区、淀橋区空襲^[7]。死者762人、被害家屋64,487戸^[7]。
1945年 5月25日、山の手に470機ものB29が来襲（山の手大空襲）。死者3651名。焼失16万6千戸。主として中野・四谷・牛込・麹町・赤坂・麻布、芝、世田谷、渋谷区、青山通り方面。目黒区、杉並区、小石川区、本郷区、大森区、品川区、城東区、深川区、浅草区、葛飾区、荒川区、江戸川区、滝野川区、下谷区、京橋区、淀橋区、足立区、神田区、荏原区、豊島区、日本橋区、王子区、板橋区、向島区、立川市、北多摩郡国分寺町、調布町、三鷹町、田無町、小平町、谷保村、昭和町、砂川村、村山村、狛江村、多磨村、南多摩郡町田町、忠生村、鶴川村、稲城村、浅川町、西多摩郡大久野村、平井村、西多摩村、瑞穂町、調布村空襲^[7]。死者3242人、被害家屋156,430戸^[7]。国会議事堂周辺や東京駅、皇居も被災し明治宮殿が焼失した^[8]。御文庫に避難していた昭和天皇は無事だった。死傷者は7415人となった。また東京陸軍刑務所に収容されていた62人のアメリカ人捕虜が焼死した（東京陸軍刑務所飛行士焼死事件）。
1945年 5月29日、大森区、蒲田区、芝区、品川区、目黒区、四谷区、牛込区空襲で死者41人^[7]。
1945年 5月31日、大島空襲^[7]

6月

1945年 6月5日、新島空襲^[7]。6月9日、八丈島空襲^[7]。
1945年 6月10日、板橋区、立川市、北多摩郡大和村、村山村、国分寺町空襲^[7]。死者291人^[7]。同日の八丈島空襲では死者2人^[7]。
1945年 6月11日、杉並区、世田谷区、北多摩郡昭和町、大和村、八王子市、西多摩郡西多摩村空襲^[7]。
1945年 6月12日、6月15日神津島空襲、6月19日神津島と式根島空襲^[7]。
1945年 6月20日、八丈島空襲^[7]

7月

1945年 7月1日（死者5人）、7月3日、7月5日（死者3人）、八丈島空襲^[7]。
1945年 7月6日、八王子市、南多摩郡加住村、元八王子村、北多摩郡村山村空襲^[7]。死者4人^[7]。
1945年 7月8日、板橋区、立川市、北多摩郡久留米村、保谷村、昭和町、谷保村、南多摩郡元八王子村、浅川町空襲^[7]。死者4人^[7]。
1945年 7月9日、北多摩郡空襲^[7]
1945年 7月10日、下谷区、板橋区、立川市、北多摩郡東村山町、多磨村、調布町、西多摩郡福生町、新島空襲^[7]。死者6人^[7]。
1945年 7月12日-7月13日、蒲田区空襲^[7]。死者16人^[7]。
1945年 7月13日、新島空襲^[7]。死者2人^[7]。
（1945年 7月16日、米国ニューメキシコで最初の核実験成功^[47]）
1945年 7月19日、江戸川区、新島空襲^[7]。死者1人^[7]。
1945年 7月20日、東京駅東側空襲^[7]。死者1人^[7]。
1945年 7月27日、新島空襲^[7]
1945年 7月28日、板橋区、渋谷区、城東区、三鷹町、南多摩郡横山村、元八王子村、西多摩郡西秋留村、東秋留村、霞村空襲^[7]。死者4人^[7]。
1945年 7月29日、北多摩郡保谷村空襲^[7]。死者3人^[7]。
1945年 7月30日、西多摩郡西秋留村、新島空襲^[7]。死者1人^[7]。

8月

1945年 8月1日-8月2日、八王子空襲 B29・169機。死者225^[7] - 473人^[48]。焼失家屋14,147戸^[7]。八王子市、立川市、北多摩郡昭和町、砂川村、西多摩郡福生町、南多摩郡日野町、浅川町、横山村、元八王子村、川口村、恩方村、由井村、江戸川区空襲^[7]。
1945年 8月3日、杉並区、滝野川区、王子区、板橋区空襲^[7]。死者2人^[7]。
1945年 8月5日、八王子空襲^[7]。死者52人^[7]。P-51戦闘機が新宿発長野行きの下り419列車に機銃掃射をかけ、多数の被害者が出た湯の花トンネル列車銃撃事件が発生。
1945年 8月7日、大島空襲^[7]
1945年 8月8日、足立区、板橋区、北多摩郡武蔵野町、新島空襲^[7]。死者72人^[7]。
1945年 8月10日、板橋区、王子区、滝野川区、足立区、西多摩郡霞村、多西村空襲^[7]。死者195人^[7]。
1945年 8月13日、京橋区、蒲田区、大森区、品川区、荏原区、芝区、下谷区空襲^[7]。死者29人^[7]。
1945年 8月15日、西多摩郡青梅町空襲^[7]

被害

死傷者数

空襲による被害者の総数は不明であるが、1995年の東京新聞調査では全国で55万9197人、東京で11万6959人であった^[36]。

死亡した著名人

ファイル:Tokyo Prefectural Office and Tokyo City Hall.JPG

1945年5月25日の空襲で焼失した東京府庁舎（大正時代）。妻木頼黄設計で1894年完工。

ファイル:IJA General Staff HQ.jpg

空襲で焼失した大日本帝国陸軍参謀本部（明治末期撮影）

3月10日の下町大空襲
- 太田仲三郎（実業家）
- 立花家扇遊（色物芸人）
- 豊嶌雅男（大相撲力士）
- 古屋慶隆（衆議院議員・元内務省政務次官）
- 枩浦潟達也^†（大相撲力士）
- 琴ヶ浦善治郎（元大相撲力士・世話人）
- 西岩成吉（大相撲年寄）
- 吉村操（映画監督）
- 徳三宝（柔道家）
- 増田勇（医師・ハンセン病先覚者）
- 六代目一龍斎貞山（講釈師）
- 初代吉慶堂李彩（奇術師）
- 天野喜久代（歌手・女優）
- 山岸荷葉（小説家・書家）
- 河井荃廬（篆刻家）
- 増地庸治郎（経営学者・東京商科大学教授兼東京帝国大学教授）^[49]
- 寿家岩てこ（大神楽・漫才師）
- 柳亭左喬（落語家）
5月25日の山手大空襲
- 石井菊次郎^†（元外務大臣）
- 織田萬（法学者）
- 四代目柳家枝太郎（音曲師）
- 柳瀬正夢（画家）
- 谷口恒二（大蔵省事務次官）
- 安藤照（彫刻家）
- 加藤雄策（実業家・馬主空襲被害の翌日に死去）
- 野村無名庵（演芸・落語評論家）

^† 行方不明（死亡確定）

建造物

ファイル:Tokyo station disastrous scene of after Great Tokyo Air Raid.jpg

1945年5月25日の空襲で焼失した東京駅の全景（1945年撮影）

御所・御殿

宮城（1945年4月13日空襲^[8]）
賢所参集所（1945年4月13日空襲で焼失^[8]）
賢所仮殿（1945年4月13日空襲で焼失^[8]）
御羽車舎（1945年4月13日空襲で焼失^[8]）
進修館（1945年4月13日空襲で焼失^[8]）
明治宮殿（1945年5月25日空襲^[8]）
主馬寮厩仕合宿所（1945年2月25日空襲^[8]）
赤坂御用地内にある各宮邸
大宮御所（1945年2月25日、5月25日空襲^[8]）
秩父宮御殿（1945年2月25日、5月25日空襲^[8]）
東宮御所（1945年5月25日空襲^[8]）
青山御殿（1945年5月25日空襲^[8]）
三笠宮御殿（1945年5月25日空襲^[8]）
伏見宮御殿（1945年5月25日空襲^[8]）
閑院宮御殿（1945年5月25日空襲^[8]）
梨本宮御殿（1945年5月25日空襲^[8]）
霞ヶ関離宮（1945年5月25日空襲^[8]）

官公署

参謀本部庁舎
海軍省・軍令部合同庁舎
外務省庁舎
司法省庁舎
大審院
駐日ドイツ国大使館
東京府庁舎（1945年5月25日の空襲で焼失）

鉄道施設

東京駅 - 丸の内赤レンガ駅舎
帝都高速度交通営団(現在の東京メトロ銀座線)

宗教施設

ファイル:Farsari Shiba.jpg

空襲で焼失した徳川家継霊廟有章院霊廟

東京都内神社236〜326社が被災したとされる^[50]。

明治神宮 - 本殿・隔雲亭
浅草寺 - 本堂（観音堂）・五重塔（1945年3月10日焼失）
増上寺 - 本堂（大殿）、開山堂、伽藍・五重塔、徳川家霊廟^[51]
寛永寺 - 弁天堂、徳川家霊廟
徳川家霊廟（旧国宝）
- 増上寺内霊廟
  - 徳川家宣霊廟、文昭院霊廟（増上寺）（1945年3月10日焼失）
  - 徳川家継霊廟、有章院霊廟（増上寺）（1945年3月10日焼失）
  - 芝東照宮（1945年5月25日焼失^[52]）
  - 徳川秀忠霊廟、台徳院霊廟（1945年5月25日焼失）
  - 崇源院霊牌所（1945年5月25日焼失）
- 寛永寺内霊廟
  - 徳川家綱霊廟、厳有院霊廟（寛永寺）（1945年3月10日焼失）
  - 徳川綱吉霊廟、常憲院霊廟（寛永寺）（1945年3月10日焼失）
麻布山善福寺 - 本堂
池上本門寺 - 仁王門・祖師堂・鐘楼・釈迦堂（本殿）・御廟所（1945年4月15日焼失^[53]）
伝通院 - 山門・本堂
法禅寺、安民寺（神田寺）- 全焼^[54]
高岩寺（とげぬき地蔵）- 全焼
眞光寺 - 富元山瑞泉院全焼^[55]
泉岳寺 - 山門・義士館以外が焼失^[56]
賢崇寺
飛木山普門院圓通寺（円通寺）^[55]
医王山泉龍寺^[55]
東光山長命院薬王寺^[55]
熊野山高輪院安泰寺^[55]
神向山華光院常演寺
善光寺東京別院
常端寺（向山）
日枝神社 - 本殿・幣殿・拝殿・中門・透塀など旧国宝
愛宕神社 - 本殿・幣殿・拝殿・社務所
穴八幡神社 - 隨神門
富岡八幡宮
神田明神 - 社殿（コンクリート製）を除く建造物^[57]
築土神社 - 1945年4月、空襲により社殿、社宝全焼^[58]
根津神社^[59]
東郷神社
乃木神社
松蔭神社
靖国神社 - 遊就館、付属書庫^[60]
須賀神社（台東区）^[61]
馬込八幡神社^[61]
芝大神宮^[61]
東京大司教座聖堂・カトリック関口教会

教育施設

ファイル:Mita grand hall 1915.jpg

1945年5月25日の空襲で焼失した慶應義塾大学三田大講堂。1915年（大正4年）撮影

ファイル:Toyo Bunrika University, 1945.jpg

空襲で全焼した東京文理科大学

医療施設

東京大学医学部附属病院^[63]
東京慈恵会医科大学附属病院
江東病院
慶應義塾大学病院^[64]
三井記念病院
東京都立深川病院
城東病院
同仁会東京病院（明和病院）
神尾記念病院
青山脳病院
松沢病院
右田病院（八王子）

文化的建造物等

松江藩松平家上屋敷（赤坂）の表門^[65]
薩摩藩島津家中屋敷（外桜田）^[65]
岡山藩池田家上屋敷の表門^[65]
明治座
歌舞伎座
新橋演舞場
浅草国際劇場
両国の国技館（のちの日大講堂、現在の両国国技館とは位置が異なる）
帝国ホテル（1945年3月10日空襲で被害）
野々宮写真館アパート
子規庵 - 1945年 4月14日の城北大空襲で焼失
偏奇館 - 永井荷風邸宅。膨大な蔵書も焼失。荷風は空襲恐怖症になったといわれる^[66]。
東京海上ビルディング
日本料亭幸楽(後のホテルニュージャパン) - 撃墜されたB29が直撃し、大破焼失
日本料亭星ヶ岡茶寮
東日天文館

美術工芸

ファイル:Otegine spear edge with scabbard.jpg

空襲で焼失した戦国時代に大名結城晴朝が作らせた御手杵(復元)。全長約3.8m、重量は6貫 (22.5kg) あったという。

戦災で焼失したものは国の指定文化財だけでも170点に上る^[67]。

松岡映丘『間宮林蔵肖像画』
堀内唯生『郊外早春』『秋景』『横浜湾を望む』
下岡蓮杖撮影による風景写真の乾板
虎徹『燈籠斬』
御手杵（天下三名槍の一つ）
池上本門寺本尊（一尊四菩薩像鎌倉時代作、四天王像江戸時代作、法華経7巻平安時代作うち1巻は現存、文化財未指定）

空襲を免れた地区

東京の市街地でも空襲を免れた区域がある。周囲が空襲で甚大な被害を受けながらも奇跡的に延焼を免れた地域としては、神田区須田町（現在の千代田区神田須田町）や向島区（現在の墨田区京島）が挙げられる。須田町では神田川が、京島では東武亀戸線沿いを流れていた小川がそれぞれ防火線となり、住民が川の泥や豆腐などを投じてまで懸命な防火活動にあたったことから、被害を免れた。またこの地区にも焼夷弾が落ちたが、空中で分解されずにそのまま落下したため不発弾となって軟弱な土中に深く埋まってしまい^{[注 1]}、そのため亀戸線で限られた地域が焼け残った。この両地域は空襲以前にも関東大震災の際にも延焼を免れ、ほぼ大正初期の路地構成や建物の面影を今に残す、下町一帯の中では希有な地域である。但し「生き残った」ことにより、自動車も通れない明治大正期の極狭路地が迷路のように走る同地帯は、現在では防災面で深刻な問題のある地域として懸念され、現在に至るまでさまざまな防災に関するまちづくり、取り組みが行われている^[68]。ただし、自動車が通らないがゆえに重大交通事故発生を大幅に防ぐことができているという実態もある。中央区の佃島・月島地区も晴海運河が延焼を食い止めたことから戦火を免れ、現在も戦前からの古い木造長屋が残っている。対岸部の深川区（現在の江東区）が3月10日の下町空襲で壊滅状態となったのとは、明暗が分かれた形となった。

丸の内・有楽町付近では東京府庁と東京駅が空襲を受け全半壊したものの、内堀通り一帯の第一生命館や明治生命館などが立ち並んでいた界隈は空襲を免れている。これは、占領後の軍施設に使用することを想定していたと言われている。宮城は対象から外されていたが、5月25日の空襲では類焼により明治宮殿が炎上した。このため、松平恒雄宮内大臣が責任を取って辞任している。

東京帝国大学付近はロックフェラー財団の寄付で建てられた図書館があったことから空襲の被害は軽微だったが、懐徳館を焼失している。

また築地や神田神保町一帯が空襲されなかったのも、アメリカ聖公会の建てた聖路加国際病院や救世軍本営があったからとも言われるが定かではない。神保町を空襲しなかった理由に古書店街の蔵書の焼失を恐れたためという俗説もあるが、アメリカ軍は5月14日の名古屋大空襲で国宝名古屋城を焼いたり、ドイツのドレスデン爆撃などで文化財の破壊を容赦なく行っていることから信憑性は低い。なお日本正教会のニコライ堂（東京復活大聖堂）およびその関連施設も空襲を免れ現代に残っている。遺体の収容場所が足りなくなったことによる本郷の町会の要請により、大聖堂には一時的に遺体が収容された^[69]。

記録

3月10日の空襲の惨状は、警視総監より撮影の任務を受けた、警視庁の石川光陽によって、33枚の写真が残された（上の画像参照）。それらは戦後、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) からネガを引き渡すよう命令が下るが、石川はこれを拒否し、ネガの代わりにプリントを提出することで追求を逃れる一方、ネガを自宅の庭に埋めて守り保管したという。この33枚の写真は、東京大空襲の悲惨さを伝える貴重な資料となっているが、石川自身は本当はこのような写真は撮りたくないと言っている。なお、石川はほかにも1942年（昭和17年）のドーリットル空襲から1945年（昭和20年）5月25日の空襲まで記録写真を撮影しており、東京の空襲全体では撮影枚数は600枚を越える。

東京都江戸東京博物館やすみだ郷土文化資料館には東京大空襲に関する展示がある。2001年開館を目指して東京都平和祈念館の建設も計画されたが、実現していない。