中目黒駅
中目黒駅 配線図 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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中目黒駅(なかめぐろえき)は、東京都目黒区上目黒三丁目にある、東京急行電鉄(東急)・東京地下鉄(東京メトロ)の駅である。目黒区の駅では最も東に位置する。
Contents
概要
東急の東横線と、東京メトロの日比谷線が乗り入れている。両社が構内を共用する共同使用駅であり、東急が駅を管轄している。東横線の旅客営業列車がすべて停車し、日比谷線の終着駅でもある。2013年3月15日までは両線で相互直通運転が実施されていた。
- 東京急行電鉄:TY 東横線 - 駅番号「TY 03」
- 東京メトロ: 日比谷線 - 駅番号「H 01」
東急東横線は上り(渋谷方面)が東京メトロ副都心線を介して東武東上線・西武池袋線に、下り(横浜方面)が横浜高速鉄道みなとみらい線にそれぞれ相互直通運転を実施しており、東京メトロ日比谷線は終着駅である北千住駅のさらに先、東武伊勢崎線(東武スカイツリーライン)を経由して日光線南栗橋駅まで相互直通運転を実施している。
東京急行電鉄の駅長所在駅であり、「中目黒駅管内」として、代官山駅 - 学芸大学駅間の各駅を管理している[1]。なお、東京メトロの駅としては、霞ヶ関駅務管区六本木地域の被管理駅である[2]。
歴史
- 1927年(昭和2年)8月28日 - 開業。当初は相対式2面2線の高架駅であった[3][4]。
- 1963年(昭和38年)2月19日 - 日比谷線の乗り入れに伴う中目黒駅改良工事が着工[4]。
- 1964年(昭和39年)
- 1988年(昭和63年)8月9日 - 営団地下鉄日比谷線の直通区間が東横線の日吉駅から菊名駅まで延長される。
- 2000年(平成12年)3月8日 - 当駅から約100mの営団地下鉄日比谷線にある急カーブ・急曲線の地点で、列車脱線事故・列車衝突事故が発生。死者5名、負傷者64名。詳細は営団日比谷線中目黒駅構内列車脱線衝突事故を参照。中目黒駅界隈の営団地下鉄絡みの事故は1965年(この事故の現場とほぼ同一箇所)、1967年、1992年(この2件は引上線で発生)にも発生しており、この事故で4度目(同じ箇所で2度ずつ発生)であった。
- 2001年(平成13年)3月28日 - 東横線で特急が運転開始。当初は通過駅であった。
- 2003年(平成15年)3月19日 - 東横線の特急停車駅に追加されるとともに、新設された通勤特急の停車駅となる[5]。
- 2004年(平成16年)4月1日 - 営団地下鉄民営化。日比谷線の駅は東京地下鉄(東京メトロ)に継承。
- 2007年(平成19年)3月18日 - ICカード「PASMO」の利用が可能となる。
- 2012年(平成24年)12月23日 - 南改札を使用開始。従来の改札口は正面改札となる。
- 2013年(平成25年)
- 2014年(平成26年)3月28日 - この日より4番線でホームドアの運用が開始される。
- 2016年(平成28年)11月22日 - 「中目黒高架下」が部分開業[6]。
- 2017年(平成29年)
駅構造
島式ホーム2面4線を有する高架駅である。外側1・4番線を東横線が、内側2・3番線を日比谷線が使用している。駅管理は東急が行っており、日比谷線側の駅名標の装置の外装も東急の仕様になっているが、表示内容は東京メトロのものである。
改札口は山手通りに面した高架下に1箇所、祐天寺寄りに1箇所の計2箇所がある[9]。開業当初から長らく、改札口は山手通りに面した1箇所であったが、中目黒駅改良工事(後述)の一環として祐天寺駅側に改札口が追加設置された。改札口が2箇所になったことにより、従来の改札口を「正面出口」、祐天寺駅側の改札口を「南出口」と呼ぶことになった。
トイレは1階の改札内コンコース部に設置されている[9]。多目的トイレは以前は設置されていなかったが、後年に追加された。
のりば
番線 | 会社 | 路線 | 方向 | 行先 |
---|---|---|---|---|
1 | 35px | TY 東横線 | 下り | 自由が丘・横浜・ 元町・中華街方面 |
2 | 35px | 日比谷線 | - | 降車専用ホーム |
3 | 六本木・銀座・北千住方面 | |||
4 | 35px | TY 東横線 | 上り | 渋谷・ 池袋・和光市・ 所沢・ 川越市方面 |
- 祐天寺方に日比谷線折り返し列車用の引き上げ線が3本ある。日比谷線の列車は2番線で乗客を降ろした後にこの引き上げ線で折り返し、改めて北千住方面行として3番線に入線する。なお、日比谷線と東横線の直通運転が廃止された現在も、日比谷線と東横線との渡り線は残されており、03系及び13000系が鷺沼工場に検査入場する際に使用されている。
- 2番線は、2013年3月15日まで日比谷線から東横線への直通列車が発着していたが、現在は日比谷線の降車専用ホームとなっている。なお、2番線の自動放送は東急方式の放送が流れる[10]。
- 3番線は、日比谷線の乗車専用ホームである。自動放送および発車標は東京メトロ仕様であり、発車合図も東京メトロ仕様のブザー(営団時代から使用されているため、通称・営団ブザー)が使用されている。なお、改札前にある3番線の発車標は装置の外装は東急仕様のものになっているが表示内容は東京メトロ仕様のものである。2017年3月24日に新型の発車標が導入された。
- 東横線祐天寺方面から進入する列車を分ける分岐器は、長らく3番線側が直線、4番線側が左分岐の構造であった。本数としてはるかに多い渋谷方面行列車は減速を行っており、通過の際の揺れもあった。その後分岐器が改良され、減速するのは日比谷線直通列車の方になった。
- 2013年3月16日、東横線と副都心線の直通運転の開始により副都心線を介して直通運転する東武東上線系統の列車(9000系・9050系・50070系)と日比谷線に直通運転する東武本線系統(伊勢崎線・日光線)の列車(20000系・20050系・20070系・70000系)が並ぶ光景が見られるようになった。自社の駅では接続しない東武本線系統の列車と東上線系統の列車が相互乗り入れ先で連絡する駅は当駅の他に永田町駅と渋谷駅があるが、同一ホームに並ぶのは当駅が唯一である。
- 有料座席指定列車「S-TRAIN」は当駅に運転停車するが、客扱いは行わない。
中目黒駅改良工事
2013年(平成25年)3月16日から開始された東横線と副都心線との相互直通運転開始に向け、以下の改良工事が実施された[11]。
- 10両編成の列車を停車可能にするために、ホーム延長・拡幅工事、ならびに高架橋耐震補強工事が実施された。
- エスカレーターが新設される(渋谷方面ホームは2012年9月12日より使用開始)。
- 駅コンコース内の祐天寺駅寄りに改札口「南改札」が設置される(2012年12月23日より使用開始)。これに伴い、従来の改札口は「正面改札」となる。
- 駅改良工事に伴い、2011年1月に東横線下りホームのエレベーター付近へトイレが移設された。
当駅より東京メトロ線内への運賃の取り扱い
2013年3月16日以降、当駅よりPASMO・Suica等各種IC乗車券を利用して東急東横線に乗車し、渋谷駅で改札を通らず半蔵門線・副都心線経由で東京メトロ各駅へ乗り継いだ際は、当駅より日比谷線を経由し全線東京メトロを利用した運賃が引き落とされる。
例えば当駅よりIC乗車券で東横線・副都心線直通列車に乗車し東京メトロ池袋駅へ向かう場合、本来は東急東横線中目黒駅→渋谷駅の124円(切符運賃130円)と東京メトロ副都心線渋谷駅→池袋駅の195円(切符運賃200円)を合わせた319円(切符運賃330円)が引き落とされるべきところだが、実際は当駅から東京メトロ線のみを利用したとみなされ、237円が引き落とされる。これは、IC乗車券では乗車経路に関係なく最安運賃を計算するシステムであるために発生する現象である。
なお、乗車券を券売機で購入する場合や定期券を利用する場合は、購入した通りの経路で乗車する必要がある。この特例は北千住駅でも行われており、半蔵門線⇒(押上駅・東武スカイツリーライン経由)⇒北千住駅⇒(日比谷線・千代田線経由)⇒東京メトロ各駅のルートでIC乗車券で乗車した場合上のような運賃引き落としが行われる。
利用状況
- 東京急行電鉄 - 2017年度の1日平均乗降人員は196,964人である[利用客数 1]。
- 東急の駅の中では渋谷駅、横浜駅、目黒駅、武蔵小杉駅、溝の口駅、日吉駅に次ぐ第7位(東横線内では第5位)。日比谷線との直通人員を含む。
- 東京メトロ - 2017年度の1日平均乗降人員は229,306人である[利用客数 2]。
- 東横線との直通人員を含む。
年度別1日平均乗降人員
近年の1日平均乗降人員推移は下表の通りである。
年度 | 東京急行電鉄 | 東横線 日比谷線 直通人員 |
営団 / 東京メトロ | ||
---|---|---|---|---|---|
1日平均 乗降人員 |
増加率 | 1日平均 乗降人員 |
増加率 | ||
2002年(平成14年) | 159,305 | ||||
2003年(平成15年) | 164,704 | 3.4% | 111,119 | 161,104 | 2.3% |
2004年(平成16年) | 165,983 | 0.8% | 113,657 | 159,995 | −0.7% |
2005年(平成17年) | 168,287 | 1.4% | 115,257 | 162,301 | 1.4% |
2006年(平成18年) | 172,644 | 2.6% | 118,714 | 169,129 | 4.2% |
2007年(平成19年) | 185,998 | 7.7% | 128,251 | 190,475 | 12.6% |
2008年(平成20年) | 189,575 | 1.9% | 130,884 | 191,566 | 0.6% |
2009年(平成21年) | 190,035 | 0.2% | 130,200 | 190,826 | −0.4% |
2010年(平成22年) | 186,439 | −1.9% | 126,733 | 185,535 | −2.8% |
2011年(平成23年) | 182,860 | −1.9% | 123,785 | 180,954 | −2.4% |
2012年(平成24年) | 190,774 | 4.2% | 128,303 | 188,879 | 4.4% |
2013年(平成25年) | 185,929 | −2.5% | 130,883 | 209,158 | 10.7% |
2014年(平成26年) | 187,998 | 1.1% | 130,955 | 215,568 | 3.1% |
2015年(平成27年) | 191,065 | 1.6% | 133,847 | 221,142 | 2.6% |
2016年(平成28年) | 193,943 | 1.5% | 134,378 | 224,957 | 1.7% |
2017年(平成29年) | 196,964 | 1.6% | 229,306 | 1.9% |
年度別1日平均乗車人員(1927年 - 1935年)
近年の1日平均乗車人員推移は下表の通りである。
年度 | 東京横浜電鉄 | 出典 |
---|---|---|
1927年(昭和 | 2年)[備考 1]1,703 | [東京府統計 1] |
1928年(昭和 | 3年)1,937 | [東京府統計 2] |
1929年(昭和 | 4年)2,467 | [東京府統計 3] |
1930年(昭和 | 5年)2,719 | [東京府統計 4] |
1931年(昭和 | 6年)2,898 | [東京府統計 5] |
1932年(昭和 | 7年)2,966 | [東京府統計 6] |
1933年(昭和 | 8年)3,156 | [東京府統計 7] |
1934年(昭和 | 9年)3,413 | [東京府統計 8] |
1935年(昭和10年) | 3,493 | [東京府統計 9] |
年度別1日平均乗車人員(1956年 - 2000年)
年度 | 東京急行電鉄 | 営団 | 出典 |
---|---|---|---|
1956年(昭和31年) | 11,639 | 未開業 | [東京都統計 1] |
1957年(昭和32年) | 12,778 | [東京都統計 2] | |
1958年(昭和33年) | 13,397 | [東京都統計 3] | |
1959年(昭和34年) | 14,258 | [東京都統計 4] | |
1960年(昭和35年) | 14,806 | [東京都統計 5] | |
1961年(昭和36年) | 15,330 | [東京都統計 6] | |
1962年(昭和37年) | 15,525 | [東京都統計 7] | |
1963年(昭和38年) | 15,698 | [東京都統計 8] | |
1964年(昭和39年) | 20,402 | [備考 2]35,800 | [東京都統計 9] |
1965年(昭和40年) | 61,564 | 56,566 | [東京都統計 10] |
1966年(昭和41年) | 66,864 | 62,133 | [東京都統計 11] |
1967年(昭和42年) | 72,432 | 68,002 | [東京都統計 12] |
1968年(昭和43年) | 77,250 | 72,951 | [東京都統計 13] |
1969年(昭和44年) | 79,427 | 77,107 | [東京都統計 14] |
1970年(昭和45年) | 79,353 | 79,899 | [東京都統計 15] |
1971年(昭和46年) | 80,027 | 83,489 | [東京都統計 16] |
1972年(昭和47年) | 83,200 | 86,786 | [東京都統計 17] |
1973年(昭和48年) | 86,540 | 86,660 | [東京都統計 18] |
1974年(昭和49年) | 88,005 | 88,529 | [東京都統計 19] |
1975年(昭和50年) | 86,806 | 88,896 | [東京都統計 20] |
1976年(昭和51年) | 85,455 | 88,912 | [東京都統計 21] |
1977年(昭和52年) | 84,784 | 87,312 | [東京都統計 22] |
1978年(昭和53年) | 80,192 | 80,710 | [東京都統計 23] |
1979年(昭和54年) | 76,514 | 77,202 | [東京都統計 24] |
1980年(昭和55年) | 74,132 | 76,008 | [東京都統計 25] |
1981年(昭和56年) | 75,548 | 77,729 | [東京都統計 26] |
1982年(昭和57年) | 77,184 | 79,170 | [東京都統計 27] |
1983年(昭和58年) | 78,628 | 80,473 | [東京都統計 28] |
1984年(昭和59年) | 81,044 | 81,556 | [東京都統計 29] |
1985年(昭和60年) | 82,775 | 83,307 | [東京都統計 30] |
1986年(昭和61年) | 85,600 | 85,332 | [東京都統計 31] |
1987年(昭和62年) | 86,716 | 86,590 | [東京都統計 32] |
1988年(昭和63年) | 88,047 | 87,874 | [東京都統計 33] |
1989年(平成元年) | 87,025 | 87,337 | [東京都統計 34] |
1990年(平成 | 2年)87,403 | 87,027 | [東京都統計 35] |
1991年(平成 | 3年)84,355 | 86,049 | [東京都統計 36] |
1992年(平成 | 4年)85,759 | 84,732 | [東京都統計 37] |
1993年(平成 | 5年)84,296 | 84,329 | [東京都統計 38] |
1994年(平成 | 6年)84,726 | 84,096 | [東京都統計 39] |
1995年(平成 | 7年)85,008 | 83,514 | [東京都統計 40] |
1996年(平成 | 8年)83,786 | 82,718 | [東京都統計 41] |
1997年(平成 | 9年)81,707 | 81,973 | [東京都統計 42] |
1998年(平成10年) | 80,036 | 82,970 | [東京都統計 43] |
1999年(平成11年) | 78,557 | 81,287 | [東京都統計 44] |
2000年(平成12年) | 79,323 | 79,844 | [東京都統計 45] |
年度別1日平均乗車人員(2001年以降)
年度 | 東京急行電鉄 | 営団 / 東京メトロ |
出典 |
---|---|---|---|
2001年(平成13年) | 79,872 | 78,984 | [東京都統計 46] |
2002年(平成14年) | 80,153 | 78,975 | [東京都統計 47] |
2003年(平成15年) | 83,451 | 81,404 | [東京都統計 48] |
2004年(平成16年) | 84,600 | 81,060 | [東京都統計 49] |
2005年(平成17年) | 85,568 | 83,178 | [東京都統計 50] |
2006年(平成18年) | 87,770 | 86,414 | [東京都統計 51] |
2007年(平成19年) | 92,615 | 96,626 | [東京都統計 52] |
2008年(平成20年) | 94,578 | 97,504 | [東京都統計 53] |
2009年(平成21年) | 94,778 | 96,816 | [東京都統計 54] |
2010年(平成22年) | 92,967 | 94,386 | [東京都統計 55] |
2011年(平成23年) | 91,120 | 92,049 | [東京都統計 56] |
2012年(平成24年) | 94,756 | 95,729 | [東京都統計 57] |
2013年(平成25年) | 92,978 | 103,926 | [東京都統計 58] |
2014年(平成26年) | 94,068 | 106,775 | [東京都統計 59] |
2015年(平成27年) | 95,778 | 109,920 | [東京都統計 60] |
2016年(平成28年) | 97,101 | 111,279 | [東京都統計 61] |
備考
駅周辺
駅周辺は目黒区中央部の繁華街。駅から線路沿いに目黒銀座商店街が伸びていて、2003年1月6日には駅近隣へ目黒区総合庁舎(目黒区役所・目黒区社会保険事務所)が中央町から移転したため、目黒区の中心駅として機能している。高架下は2008年から耐震補強工事を行っていたが、2016年11月22日に「中目黒高架下」として開業した[6]。
- 目黒区総合庁舎
- 目黒区役所
- 目黒区社会保険事務所
- 中目黒高架下
- 正覚寺
- みずほ銀行 中目黒センター
- りそな銀行中目黒支店
- 山手通り
- 駒沢通り
- 目黒銀座商店街
- 目黒区立中目黒小学校
- 目黒学院中学校・高等学校
- 東京着物染色美術専門学校
- 中目黒ゲートタウン
- ナカメアルカス
- 中目黒アリーナ
- 中目黒アトラスタワー
- 目黒川
- 東急ストア本社
- 中目黒駅前郵便局
- 東京共済病院
- めぐろ歴史資料館
- ドン・キホーテ中目黒本店
- キンケロ・シアター
- LDH本社
- 警視庁目黒警察署
- 脱線・衝突事故(2000年)の慰霊碑 - 恵比寿駅(・代官山駅)側に100mほどの現場付近
バス路線
- 東急バス「中目黒駅」停留所
- 1番乗り場
- 2番乗り場
- <黒09> 【循環】野沢龍雲寺行
- 3番乗り場
駅名の由来
駅設置当時の所在地は荏原郡目黒村大字上目黒字諏訪山であり、目黒区となってからも上目黒三丁目であるが、駅名は開業当時より「中目黒」となっている。これは開業当時に駅南東側の山手通りと駒沢通りの交差点に玉川電気鉄道(当時。廃止直前は東京都電)中目黒線の中目黒終点があり、その連絡駅として位置付けられたためである。
隣の駅
- 東京地下鉄
- 日比谷線
- 中目黒駅 (H 01) - 恵比寿駅 (H 02)
脚注
- ↑ 鉄道ピクトリアル2015年12月臨時増刊号 【特集】東京急行電鉄 p.47
- ↑ 鉄道ピクトリアル2016年12月臨時増刊号 【特集】東京地下鉄 p.17
- ↑ 3.0 3.1 宮田道一 『東急の駅 今昔・昭和の面影』 JTBパブリッシング、2008-09-01、42-43。ISBN 9784533071669。
- ↑ 4.0 4.1 4.2 4.3 50年史、pp.996-998。
- ↑ 「東急全線のダイヤを改正します (PDF) 」 、『HOT ほっと TOKYU』第262号、東京急行電鉄、2003年2月12日、. 2017閲覧.
- ↑ 6.0 6.1 “~2016年11月、中目黒の「高架下」エリアが生まれ変わります~ 時間と空間をシェアする“高架下の商店街” 鉄板焼や日本酒、スイーツの名店などが並ぶ「中目黒高架下」、開業日決定!” (PDF) (プレスリリース), 東京急行電鉄, (2016年11月1日) . 2016閲覧.
- ↑ “東京メトロ全路線に新型行先案内表示器を導入!”. 東京地下鉄 (2016年8月3日). . 2017閲覧.
- ↑ “東京急行電鉄 「中目黒高架下」に2店舗開業で全面開業”. 交通新聞 (交通新聞社). (2017年7月7日)
- ↑ 9.0 9.1 中目黒駅 立体図・平面図 - 東京急行電鉄
- ↑ 地下鉄方式でなく直通運転先の会社(駅を管轄する会社)方式の放送が流れるのは、北千住駅(5番線のみ)、中野駅(JR中央緩行線から東西線への直通のみ)、代々木上原駅、和光市駅、目黒駅や新宿駅(都営新宿線)でも同様。
- ↑ “中目黒駅改良工事”. 東京急行電鉄. 2012年7月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2016閲覧.
出典
- 私鉄・地下鉄の1日平均利用客数
- ↑ 2017年度乗降人員 - 東京急行電鉄
- ↑ 各駅の乗降人員ランキング - 東京地下鉄
- 私鉄・地下鉄の統計データ
- 東京府統計書
- 東京都統計年鑑
- ↑ 昭和31年 (PDF) - 16ページ
- ↑ 昭和32年 (PDF) - 16ページ
- ↑ 昭和33年 (PDF) - 16ページ
- ↑ 昭和34年
- ↑ 昭和35年
- ↑ 昭和36年
- ↑ 昭和37年
- ↑ 昭和38年
- ↑ 昭和39年
- ↑ 昭和40年
- ↑ 昭和41年
- ↑ 昭和42年
- ↑ 昭和43年
- ↑ 昭和44年
- ↑ 昭和45年
- ↑ 昭和46年
- ↑ 昭和47年
- ↑ 昭和48年
- ↑ 昭和49年
- ↑ 昭和50年
- ↑ 昭和51年
- ↑ 昭和52年
- ↑ 昭和53年
- ↑ 昭和54年
- ↑ 昭和55年
- ↑ 昭和56年
- ↑ 昭和57年
- ↑ 昭和58年
- ↑ 昭和59年
- ↑ 昭和60年
- ↑ 昭和61年
- ↑ 昭和62年
- ↑ 昭和63年
- ↑ 平成元年
- ↑ 平成2年
- ↑ 平成3年
- ↑ 平成4年
- ↑ 平成5年
- ↑ 平成6年
- ↑ 平成7年
- ↑ 平成8年
- ↑ 平成9年
- ↑ 平成10年 (PDF)
- ↑ 平成11年 (PDF)
- ↑ 平成12年
- ↑ 平成13年
- ↑ 平成14年
- ↑ 平成15年
- ↑ 平成16年
- ↑ 平成17年
- ↑ 平成18年
- ↑ 平成19年
- ↑ 平成20年
- ↑ 平成21年
- ↑ 平成22年
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参考文献
- 『東京急行電鉄50年史』 東京急行電鉄株式会社、1973-04-18。