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https:///mymemo.xyz/wiki/api.php?action=feedcontributions&user=2400%3A4174%3A23E4%3A1200%3A61EC%3A665C%3A20B7%3ABBFB&feedformat=atom
miniwiki - 利用者の投稿記録 [ja]
2024-04-16T09:44:54Z
利用者の投稿記録
MediaWiki 1.31.0
マルクス主義
2018-08-04T22:31:34Z
<p>2400:4174:23E4:1200:61EC:665C:20B7:BBFB: </p>
<hr />
<div>{{Otheruses||月刊誌『マルクス主義』|マルクス主義 (雑誌)}}<br />
{{Pathnav|社会主義|共産主義|frame=1}}<br />
{{マルクス主義}}<br />
{{共産主義のサイドバー}}<br />
'''マルクス主義'''（マルクスしゅぎ、{{lang-de|Marxismus}}）とは、[[カール・マルクス]]と[[フリードリヒ・エンゲルス]]によって展開された[[思想]]をベースとして確立された[[社会主義]]思想体系の一つである。しばしば'''科学的社会主義'''（かがくてきしゃかいしゅぎ）とも言われる<ref>[[フリードリヒ・エンゲルス]] 『空想から科学へ』『反デューリング論』</ref><ref>[[ソ連共産党]]は、「科学的共産主義」と呼んでいた。</ref>。<br />
<br />
マルクス主義は、[[資本]]を社会の共有財産に変えることによって、労働者が資本を増殖するためだけに生きるという[[賃労働]]の悲惨な性質を廃止し、[[社会階級|階級]]のない協同社会をめざすとしている<ref>マルクス、エンゲルス 『共産党宣言 共産主義の原理』 大月書店〈国民文庫〉、1952年、46、47、56頁。</ref>。<br />
<br />
エンゲルスは[[1883年]]に『[[空想から科学へ]]』を出版し、彼やマルクスの思想を[[社会主義]]思想、[[弁証法的唯物論]]、[[資本主義]]分析の三つの分野に分けて解説したうえで、[[唯物史観]]と[[剰余価値]]の発見によって社会主義は[[科学]]になったと説明した。また、[[ウラジーミル・レーニン|レーニン]]は[[1913年]]に『マルクス主義の三つの源泉と三つの構成部分』を書き、マルクス主義の三つの源泉を[[ドイツ観念論|ドイツ哲学]]、イギリス経済学、フランス社会主義とし、マルクス主義の三つの構成部分を[[弁証法的唯物論]]、経済学、社会主義思想とした。<br />
<br />
== マルクス、エンゲルスの思想 ==<br />
=== 共産主義 ===<br />
マルクスとエンゲルスは、[[1847年]]に設立された[[共産主義者同盟 (1847年)|共産主義者同盟]]の綱領の起草を委託され、[[1848年]]に『[[共産党宣言]]』を書いた。そこでは、人類の歴史は、自由民と奴隷、領主と農奴、資本家と労働者などの、隠然または公然の[[階級闘争]]の歴史であるとされ、[[近代]]社会は[[ブルジョワジー]]と[[プロレタリアート]]にますます分裂しつつあるとした。プロレタリアートは、自分の労働力を売って生活するしかない多くの人びとである。プロレタリアートがブルジョワジーから政治権力を奪取し、[[生産手段]]などの[[資本]]を社会全体の財産に変えることによって、社会の発展がすすむにつれて、階級対立も、諸階級の存在も、[[階級]]支配のための政治権力も消滅し、一人一人の自由な発展がすべての人の自由な発展の条件となるような協同社会がおとずれるとした<ref>マルクス、エンゲルス 『共産党宣言 共産主義の原理』、56頁。</ref>。<br />
<br />
マルクスは[[1864年]]に設立された[[国際労働者協会]]の創立宣言を書いた。[[1871年]]に[[フランス]]で[[パリ・コミューン]]が成立すると、国際労働者協会総評議会の全協会員への呼びかけとして『{{仮リンク|フランスの内乱|en|The Civil War in France}}』を書き、パリ・コミューンを「本質的に労働者階級の政府であり、横領者階級に対する生産者階級の闘争の所産であり、労働の経済的解放をなしとげるための、ついに発見された政治形態であった」と称賛した。エンゲルスは[[1891年]]に発行されたこの著作のドイツ語第三版の序文で、パリ・コミューンを[[プロレタリア独裁|プロレタリアート独裁]]の実例とした。<br />
<br />
[[ドイツ社会民主党|ドイツの労働者政党]]の綱領草案に対する批判として[[1875年]]に書かれた『[[ゴータ綱領批判]]』において、マルクスは共産主義社会を分配の原則から低い段階と高い段階に区別し、低い段階では「能力に応じて働き、労働に応じて受け取る」、高い段階では「能力に応じて働き、必要に応じて受け取る」という基準が実現するという見解を述べた。また、資本主義社会から社会主義社会への過渡期における国家を[[プロレタリア独裁|プロレタリアート独裁]]とした。<br />
<br />
=== 唯物論的歴史観（唯物史観、史的弁証法） ===<br />
マルクスは[[ヘーゲル左派]]として出発し、[[1840年代]]に起こったヘーゲル左派の内部論争の過程で、[[ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル|ヘーゲル]]の[[弁証法]]哲学や[[ルートヴィヒ・アンドレアス・フォイエルバッハ|フォイエルバッハ]]の唯物論を受け継ぎつつ、ヘーゲルの[[観念論]]やフォイエルバッハの不徹底さを批判し、唯物論的歴史観（[[唯物史観]]）を形成した。これは、[[法律]]や国家、文化などの基礎にあるのは[[経済]]（生産と流通）だとする見方であり、以後彼は[[経済学]]の研究に集中することになった。[[1859年]]発行の『[[経済学批判]]』の序文において、彼は唯物論的歴史観を次のように説明した。<br />
<br />
#[[生産力]]の発展段階に対応する[[生産関係]]の総体が社会の[[土台]]である。<br />
#この土台の上に法律的・政治的[[上部構造]]が立つ。土台が上部構造を制約する。<br />
#生産力が発展すると、ある段階で古い生産関係は発展の桎梏（しっこく）に変わる。そのとき社会[[革命]]の時期が始まり、上部構造が変革される。<br />
#生産関係の歴史的段階にはアジア的、古代的、封建的、近代ブルジョワ的生産関係がある。<br />
#近代ブルジョワ的生産関係は最後の敵対的生産関係である。発展する生産力は敵対を解決する諸条件をつくりだす。それゆえ、資本主義社会をもって人間社会の前史は終わる。<ref>面白いほどよくわかる現代思想のすべて30頁～33頁</ref><br />
<br />
以上が唯物史観の要約である。<br />
<br />
=== 経済学 ===<br />
{{main|マルクス経済学}}<br />
マルクスの長年の経済学研究は『[[資本論]]』として結実した。<br />
<br />
マルクスは[[アダム・スミス]]や[[リカード]]の[[労働価値説]]を発展させて[[剰余価値|剰余価値説]]をうちたて、これによって資本家による労働者の[[搾取]]を解明した。マルクスによれば、労働力の価値（労働者自身と家族を維持するのに必要な生活必需品の価値）と労働力が生み出すことができる価値とはまったく別物である。資本家は[[労働力]]を[[価値#マルクス経済学における価値|価値]]どおりに買ったとしても、支払う賃金を超えて[[価値]]を生み出すように労働者を働かせることによって、超過分を無償で取得する。この超過分（[[剰余価値]]）が[[資本]]の[[利潤]]の源泉である。土地所有者が資本家に貸した土地に対して得る[[地代]]、銀行が資本家に貸し付けた資金に対して得る[[利子]]などは、この剰余価値から支払われる。<br />
<br />
剰余価値説に基づく資本主義経済の運動法則の解明は、労働者階級の解放、階級の廃止という共産主義運動の目標に理論的根拠を与えることになった。<br />
<br />
=== マルクス、エンゲルスの代表的著作 ===<br />
<br />
1848年に出版されたマルクス、エンゲルスの『[[共産党宣言]]』、および、1867年に第一巻初版が出版された『[[資本論]]』が最も有名な著作である。エンゲルスの『[[空想から科学へ]]』は、マルクスが「科学的社会主義の入門書」と評した。マルクスの『[[経済学批判]]』は、序文に唯物史観の公式と言われる文章が含まれている。マルクスの『フランスにおける階級闘争』『[[ルイ・ボナパルトのブリュメール18日]]』『フランスにおける内乱』は、唯物史観に基づく現実の政治の分析として、フランス三部作と呼ばれる。国家論に関してはマルクスの『フランスにおける内乱』のほか、マルクスの『[[ゴータ綱領批判]]』とエンゲルスの『[[家族・私有財産・国家の起源]]』が重要な著作とされる。マルクスの「ヘーゲル法哲学批判序説」と「[[ユダヤ人問題によせて]]」は、彼がヘーゲル左派の一員だった時期に書かれた。そこから脱却する過程で書かれた草稿である「経済学・哲学草稿」および「[[ドイツ・イデオロギー]]」は、死後に出版され、前者が[[疎外|疎外論]]、後者が[[物象化|物象化論]]に関する重要著作となった。同時期の草稿「[[フォイエルバッハに関するテーゼ|フォイエルバッハ・テーゼ]]」はエンゲルスが『[[フォイエルバッハ論]]』に付録として収録したことで有名となり、その言葉はロンドンにあるマルクスの墓に刻まれている。<br />
<br />
== マルクス、エンゲルス以後の歴史的展開 ==<br />
その運動は[[19世紀]]末から徐々に分岐し、大まかに言ってベルンシュタイン主義、カウツキー主義、レーニン主義という三つの潮流を生み出した。<br />
<br />
=== 修正主義（ベルンシュタイン主義）と教条主義（カウツキー主義） ===<br />
[[1895年]]にエンゲルスが死去してまもなく、[[ドイツ社会民主党]]（SPD）において[[正統派マルクス主義|正統派のマルクス主義者]]と見なされていた[[エドゥアルト・ベルンシュタイン|ベルンシュタイン]]が従来と異なる見解を党機関誌で発表しはじめた。プロレタリアートは非合法手段による国家権力の奪取ではなく[[議会制民主主義]]を通じた[[社会改良]]を目指すべきだ、というのが最大のポイントであった。彼は[[1899年]]の著書『社会主義の諸前提と社会民主党の任務』でその見解をまとめた。その内容は権力獲得の問題にとどまらず、哲学や経済学の領域にまでわたるマルクス主義の修正となった。<br />
<br />
ベルンシュタインの主張は激しい論争を巻き起こし、「[[修正主義]]」と呼ばれて[[正統派マルクス主義]]の理論的指導者だった[[カール・カウツキー]]らによって批判された。[[1903年]]のSPD[[ドレスデン大会]]は「階級闘争に基づくわれわれの戦術を、敵に打ち勝って政治権力を獲得するかわりに既存秩序に迎合する政策を採用するという意味で変更しようとする修正主義的企てには断固として反対する」と決議した。<br />
<br />
とはいえ、ベルンシュタインの見解は理論的に拒否されただけであり、実践的に拒否されたわけではなかった。ドイツ社会民主党は実際には[[議会制民主主義]]のもとで勢力を伸ばしており、「敵に打ち勝って政治権力を獲得する」戦略が具体的に実行されたことはなかった。カウツキーもその戦略を具体的に提示することはなく、好機の到来を待つ姿勢にとどまった。そのため、マルクス主義を教条としてのみ擁護し、実践的に生かさなかったという意味で、カウツキーの見解は教条主義と呼ばれることが多い。<br />
<br />
ドイツ社会民主党は[[第一次世界大戦]]まではマルクス主義運動の国際的な中心だったが、戦争勃発の際にそれまでの反戦主義を捨てて[[社会愛国主義]]の立場をとったため権威を失い（「[[城内平和]]」）、ロシアの[[ボリシェヴィキ]]に地位を明け渡した。<br />
<br />
[[第二次世界大戦]]後の[[1959年]]に採択した[[ゴーデスベルク綱領]]では[[ヴァイマル共和政|ワイマール共和制]]崩壊まで続いたカウツキー主義の流れを公式に放棄した。<br />
<br />
=== レーニン主義 ===<br />
一方、[[レーニン]]による[[ロシア革命]]は、[[資本主義]]の[[発達]]が比較的遅れた地域における革命であった。[[レーニン]]は[[ロシア]]における社会主義建設について、「何世代にもわたる困難な仕事」とし、試行錯誤のうえ、外国資本を導入し、[[ソビエト連邦|ソビエト]]経済を全体として発展させるという「新経済政策」（[[ネップ]]）を実行した。しかし、レーニンは、経済建設が端緒にとりかかったところで死去してしまった。レーニンが、党[[書記長]]に登用しながら最晩年にはそこからの解任を図った（いわゆる「レーニン最後の闘争」）[[スターリン]]は、レーニン死後の権力闘争の過程で反対者を次々と弾圧する一方、苛烈な[[農業集団化]]や[[計画経済]]体制への移行を通じて、人類最初の社会主義国家建設に成功したと喧伝した。スターリンは、レーニンによって、マルクスの思想の唯一、真正な継承発展がなされたと主張し、[[マルクス・レーニン主義]]と呼んだ。<br />
<br />
[[1930年代]]に目覚ましい経済発展を遂げたと伝えられたこと、[[第二次世界大戦]]において強大な[[ナチス・ドイツ]]との戦争に勝ち抜いたことなどで、[[ソビエト連邦]]及びスターリンの政治的威信は増大し、[[アジア]]・[[東ヨーロッパ|東欧]]・[[アフリカ]]・[[カリブ海]]域において、多くの「社会主義国」が生まれた。しかし、[[1970年代]]に入り経済発展の面で[[西側]]先進国からの立ち遅れが顕著になったこと、政治的な抑圧体制も広く知られることとなり次第にその権威は失墜、[[1991年]]の[[ソ連崩壊]]に前後して、そのほとんどは姿を消した。国家自体は維持したまま社会主義体制を放棄したケースもあれば、社会主義体制放棄とともに複数の新たな国家に分裂したケース（[[ユーゴスラビア社会主義連邦共和国]]、[[チェコスロバキア]]、[[エチオピア]]など）や、近隣の資本主義国に吸収統合される形で国家ごと消滅したケース（[[旧東ドイツ]]、[[南イエメン]]など）もあった。<br />
<br />
[[改革開放]]以降、[[市場経済]]が本格的に定着した[[中華人民共和国]]では、寧ろ半[[儒教]]的だった[[毛沢東]]時代とは違ってマルクス主義の経済発展段階の学説に忠実であり、その究極地点こそが共産主義だと認識されている。[[中国共産党]]は現在の状態を『資本主義から離脱した過渡期の状態』と規定し、資本主義部門と、社会主義部門との競争による[[社会主義市場経済]]（あるいは[[混合経済]]）体制を導入している。[[ベトナム|ベトナム社会主義共和国]]（[[ドイモイ]]を参照）や[[ラオス|ラオス人民民主共和国]]も経済開放政策を導入した。一連の政策は恐らくレーニン政権末期のソ連の[[ネップ|NEP]]が根拠になっていると思われる。<br />
<br />
一方、[[キューバ|キューバ共和国]]は市場経済の導入は限定的で、従来からの社会主義体制を継続している。<br />
<br />
[[朝鮮民主主義人民共和国]]は、1950年代頃からマルクス・レーニン主義から独自発展したと主張する[[チュチェ思想]]に立脚して公式[[プロパガンダ]]の内容や立場を長らく行っていた。1972年の憲法改正で明文化するに至ったものの、徐々に[[金日成]]とその一族への献身と個人崇拝を強め煽るようになり、ソ連や東欧で社会主義政権が相次いで崩壊するとマルクス・レーニン主義に対する言及は減少、2010年党規約から共産主義を削除している。<br />
<br />
=== 西欧における「マルクス・ルネッサンス」 ===<br />
{{main|{{仮リンク|西洋マルクス主義|en|Western Marxism}}|フランクフルト学派|構造主義的マルクス主義|分析的マルクス主義}}<br />
[[ソ連]]型のマルクス主義（[[マルクス・レーニン主義]]、その後継としての[[スターリニズム|スターリン主義]]）に対して、西欧のマルクス主義者は異論や批判的立場を持つ者も少なくなかったが、最初に[[西洋マルクス主義|西欧型のマルクス主義]]を提示したのは[[哲学]]者の[[ルカーチ・ジェルジ]]と[[カール・コルシュ]]だった。<br />
<br />
ルカーチは[[ソ連]]型マルクス主義（[[マルクス＝レーニン主義]]）に[[転向]]したが、ドイツの[[フランクフルト学派]]と呼ばれるマルクス主義者たちは、[[テオドール・アドルノ]]や[[マックス・ホルクハイマー]]を筆頭に、ソ連型マルクス主義のような[[権威主義]]に対する徹底した批判を展開し、西欧の[[モダニズム]]と深く結びついた「[[批判理論]]」と呼ばれる新しいマルクス主義を展開し、[[1960年代]]の[[学生運動]]や[[ポストモダニズム]]などの[[現代思想]]に対しても深い影響力を見せている。<br />
<br />
また[[ルイ・アルチュセール]]のように[[構造主義]]的にマルクス主義をとらえ直す[[構造主義的マルクス主義]]、[[弁証法的唯物論]]のような[[哲学]]的な概念を前提とせず科学としての経済学に依拠して、資本主義を数理的に分析する[[分析的マルクス主義]]などもある。<br />
<br />
また、多くの哲学者や思想家、経済学者がマルクス主義について言及し考察している。全般的に旧来いわれていたマルクス主義の教条に囚われることなく多様な時には対立も含む諸理論を包み込んで進行している。<br />
<br />
上記のような状況の下で、いままで諸潮流の対立もあり編纂する事が出来なかった決定的なマルクス・エンゲルスの全集を作ろうという「[[新MEGA]]」プロジェクトが進行中である。<br />
<br />
=== 冷戦終結後のマルクス主義 ===<br />
[[冷戦]]終結後、マルクス主義を掲げる[[社会主義国]]やマルクス主義の支持者は大幅に減少した。[[中華人民共和国]]、[[ベトナム]]、[[ラオス]]、[[キューバ]]などは、政治面で[[一党独裁]]を維持しながら、経済面で[[改革開放]]や[[ドイモイ]]政策を推進している。また[[朝鮮民主主義人民共和国]]は憲法から「共産主義」の語を削除し、独自の[[主体思想]]を強調している。資本主義諸国の各国共産党では[[党の指導性]]を綱領から外すなど、社会民主主義との類似性が拡大している。<br />
<br />
他方、いわゆる[[新自由主義]]的政策による[[格差社会]]の拡大や、[[世界金融危機 (2007年-)|世界金融危機]]など資本主義経済の不確実性も発生し、マルクス主義の見直しと同時に部分的再評価の動きも発生した。<br />
<br />
== 批評・批判 ==<br />
{{main|反共主義|マルクス主義批判|反レーニン主義|反スターリン主義}}<br />
マルクス主義に対する批評や批判は、政治的な[[右翼|右派]]からだけではなく、[[左翼|左派]]からも行われてきている。[[民主社会主義]]者や[[社会民主主義]]者は、[[社会主義]]が[[階級闘争]]と[[プロレタリア独裁]]によってのみ成し遂げられるという概念に反対してきている。多くの[[アナキズム|アナキスト]]も、プロレタリア独裁が必要と言う主張に反対してきている。いくつかの思想家は、[[唯物史観]]や[[労働価値説]]などのマルクス主義者の理論の基盤に反対してきている。<br />
<br />
社会主義や拡張されたマルクス主義への主要な批判には、[[経済計算論争]]や<ref name="Mises">{{cite book <br />
|title= Economic calculation in the Socialist Commonwealth<br />
|accessdate=2008-09-08<br />
|last= Von Mises<br />
|first= Ludwig <br />
|authorlink= Ludwig von Mises<br />
|year= 1990<br />
|format= pdf<br />
|publisher= [[Ludwig von Mises Institute]]<br />
|url= http://mises.org/pdf/econcalc.pdf<br />
}}</ref><ref name="hayek">F. A. Hayek, (1935), "The Nature and History of the Problem" and "The Present State of the Debate," om in F. A. Hayek, ed. ''Collectivist Economic Planning'', pp. 1-40, 201-43.</ref>、科学技術の発展の遅延<ref name="milton">Milton Friedman. ''We have Socialism Q.E.D.'', Op-Ed in New York Times December 31, 1989 [http://www.sangam.org/taraki/articles/2006/11-25_Friedman_MGR.php?uid=2075]</ref>、動機の減少<ref>Zoltan J. Acs & Bernard Young. ''Small and Medium-Sized Enterprises in the Global Economy''. University of Michigan Press, page 47, 1999.</ref><ref>Mill, John Stuart. ''The Principles of Political Economy'', Book IV, Chapter 7.</ref><ref>John Kenneth Galbraith, ''The Good Society: The Humane Agenda,'' (Boston, MA: Houghton Mifflin Co., 1996), 59-60."</ref>、資産の減少<ref>Hans-Hermann Hoppe. A Theory of Socialism and Capitalism [http://www.mises.org/etexts/Soc&Cap.pdf].</ref><ref>[[:en:Ludwig von Mises]], ''[[:en:Socialism (book)|Socialism: An Economic and Sociological Analysis]]'', Indianapolis, IN: Liberty Fund, Inc.. 1981, trans. J. Kahane, IV.30.21</ref>、実現可能性<ref name="Mises" /><ref name="hayek" /><ref name="milton" />、その社会的および政治的な影響<ref>F.A. Hayek. ''[http://www.mises.org/etexts/hayekintellectuals.pdf The Intellectuals and Socialism]''. (1949).</ref><ref>Alan O. Ebenstein. ''Friedrich Hayek: A Biography.'' (2003). University of Chicago Press. ISBN 0226181502 p.137</ref><ref>{{Cite book|author=Friedrich Hayek|title=The Road to Serfdom|publisher=University Of Chicago Press|year=1944|isbn=0-226-32061-8}}</ref><ref>{{Cite book|author=Bellamy, Richard|title=The Cambridge History of Twentieth-Century Political Thought|publisher=Cambridge University Press|year=2003|isbn=0-521-56354-2|pages=60}}</ref><ref name="Self">Self, Peter. ''Socialism''. A Companion to Contemporary Political Philosophy, editors Goodin, Robert E. and Pettit, Philip. Blackwell Publishing, 1995, p.339 "Extreme equality overlooks the diversity of individual talents, tastes and needs, and save in a utopian society of unselfish individuals would entail strong coercion; but even short of this goal, there is the problem of giving reasonable recognition to different individual needs, tastes (for work or leisure) and talents. It is true therefore that beyond some point the pursuit of equality runs into controversial or contradictory criteria of need or merit."</ref><ref>[http://www.importanceofphilosophy.com/Bloody_Socialism.html Socialism<!--Bot-generated title-->]</ref>、などがある。<br />
<br />
== 脚注 ==<br />
<div class="references-small"><references/></div><br />
<br />
== 参考文献 ==<br />
* [[カール・マルクス|マルクス]]:『[[資本論]]』<br />
* マルクス、[[フリードリヒ・エンゲルス|エンゲルス]]:『[[ドイツ・イデオロギー]]』<br />
* マルクス、エンゲルス:『[[共産党宣言]]』<br />
* [[ウラジーミル・レーニン|レーニン]]:『[[国家と革命]]』<br />
* [[レフ・トロツキー|トロツキー]]:『[[裏切られた革命]]』<br />
* [[ルカーチ・ジェルジ|ルカーチ]]:『[[歴史と階級意識]]』<br />
* [[マルクーゼ]]:『[[理性と革命]]』<br />
* [[アドルノ]]、[[ホルクハイマー]]:『[[啓蒙の弁証法]]』<br />
* [[廣松渉]]:『[[存在と意味]]』<br />
* [[ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス]]:『自由主義』<br />
* [[フリードリヒ・ハイエク]]:『隷属への道』<br />
* [[小泉信三]]:『共産主義批判の常識』<br />
* [[フランシス・フクヤマ]]:『歴史の終わり』<br />
*[[清野清]]:『日本共産党を論破する』<br />
*[[笠井潔]]:『テロルの現象学』<br />
<br />
== 関連項目 ==<br />
* [[マルクス主義関係の記事一覧]]<br />
* [[西欧マルクス主義]]（[[:en:Western Marxism]]）<br />
* [[講座派]]<br />
* [[労農派]]<br />
* [[日本共産党]]<br />
* [[左派社会党]]<br />
* [[左翼小児病]]<br />
* [[空想的社会主義]]<br />
<br />
{{Communism-stub}}<br />
{{哲学}}<br />
{{Normdaten}}<br />
{{DEFAULTSORT:まるくすしゆき}}<br />
[[Category:マルクス主義|*]]<br />
[[Category:ロシア革命]]<br />
[[Category:20世紀の経済史]]<br />
[[Category:経済イデオロギー]]<br />
[[Category:経済史]]<br />
[[Category:哲学の関連分野]]<br />
[[Category:経済思想の歴史]]<br />
[[Category:19世紀の哲学]]<br />
[[Category:20世紀の哲学]]<br />
[[Category:政治家による政治思想]]</div>
2400:4174:23E4:1200:61EC:665C:20B7:BBFB
ニューヨーク
2018-07-31T09:04:35Z
<p>2400:4174:23E4:1200:61EC:665C:20B7:BBFB: </p>
<hr />
<div>{{Otheruses|都市|州|ニューヨーク州|その他}}<br />
{{redirect|ニューヨークシティ|アメリカ海軍の原子力潜水艦|ニューヨークシティ (原子力潜水艦)}}<br />
{{世界の市<br />
|正式名称 = ニューヨーク市<br />
|公用語名称 = City of New York<br />
|愛称 = 「[[ビッグ・アップル]]」、「[[ゴッサム]]」、眠らない町、世界の首都、エンパイア・シティ<ref>{{Cite web|url=http://hotword.dictionary.com/big-apple-gotham/|title=Why is New York City known as “the BigApple” and “Gotham?”|publisher=Dictionary.com, LLC|accessdate=2011-02-04}}</ref><br />
|標語 = <br />
|画像 = NYC Montage 2011.jpg<br />
|画像サイズ指定 = <br />
|画像の見出し = 上から時計回りに: [[ミッドタウン]]、[[国際連合本部ビル]]、[[自由の女神像 (ニューヨーク)|自由の女神像]]、[[ブルックリン橋]]、[[セントラル・パーク]]、[[タイムズスクエア]]、[[ユニスフィア]]<br />
|市旗 = Flag_of_New_York_City.svg<br />
|市章 = Seal of New York City.svg<br />
|位置図 = Map of New York Highlighting New York City.svg<br />
|位置図サイズ指定 = 160px<br />
|位置図の見出し = ニューヨーク市の位置（ニューヨーク州）<br />
|下位区分種類 = [[国]]<br />
|下位区分名 = {{USA}}<br />
|下位区分種類1 = [[アメリカ合衆国の州|州]] <br />
|下位区分名1 = [[ニューヨーク州]]<br />
|下位区分種類2 = [[郡 (アメリカ合衆国)|郡]]（[[行政区 (ニューヨーク市)|区]]）<br />
|下位区分名2 = ブロンクス郡（[[ブロンクス区]]）<br />ニューヨーク郡（[[マンハッタン|マンハッタン区]]）<br />キングス郡（[[ブルックリン区]]）<br />クイーンズ郡（[[クイーンズ区]]）<br />リッチモンド郡（[[スタテンアイランド区]]）<br />
|下位区分種類3 = <br />
|下位区分名3 = <br />
|下位区分種類4 = <br />
|下位区分名4 = <br />
|最高行政執行者称号 = [[ニューヨーク市長|市長]]<br />
|最高行政執行者名 = [[ビル・デブラシオ]]<br />
|最高行政執行者所属党派 = 民主党<br />
|成立区分 = 定住開始<br />
|成立日 = [[1624年]]<br />
|規模 = 市<br />
|総面積(平方キロ) = 1,214.4<br />
|総面積(平方マイル) = 468.9<br />
|陸上面積(平方キロ) = 789.4<br />
|陸上面積(平方マイル) = 304.8<br />
|水面面積(平方キロ) = 428.8<br />
|水面面積(平方マイル) = 165.6<br />
|水面面積比率 = 35.31<br />
|市街地面積(平方キロ) = 8,683.2<br />
|市街地面積(平方マイル) = 3,352.6<br />
|都市圏面積(平方キロ) = 17,405<br />
|都市圏面積(平方マイル) = 6,720<br />
|人口の時点 = [[2010年]]<ref name="FactFinder" /><ref name=metro>{{cite web|url=http://www.census.gov/prod/cen2010/briefs/c2010br-01.pdf|title=Population Change for the Ten Most Populous and Fastest GrowingMetropolitanStatiscal Areas: 2000 to 2010|date=March 2011|publisher=U.S. Census Bureau|page=6|accessdate=2011-04-12}}</ref><br />
|人口に関する備考 = [[アメリカ合衆国の主な都市人口の順位|全米都市人口第1位]]<br />
|総人口 = 8,175,133<br />
|人口密度(平方キロ当たり) = 10,630<br />
|人口密度(平方マイル当たり) = 27,532<br />
|都市圏人口 = 18,897,109<br />
|都市圏人口密度(平方キロ) = 1,085.7<br />
|都市圏人口密度(平方マイル) = 2,812.1<br />
|市街地人口 = 18,223,567<br />
|等時帯 = [[東部標準時]]<br />
|協定世界時との時差 = -5<br />
|夏時間の等時帯 = [[東部夏時間]]<br />
|夏時間の協定世界時との時差 = -4 <br />
|緯度度=40 |緯度分=42 |緯度秒=46 |N(北緯)及びS(南緯)=N<br />
|経度度=74 |経度分=00 |経度秒=22 |E(東経)及びW(西経)=W<br />
|標高(メートル) = 平均10<br />
|標高(フィート) = 平均33<br />
|公式ウェブサイト = [http://www.nyc.gov/ www.nyc.gov]<br />
|備考 = <br />
}}<br />
'''ニューヨーク市'''（{{lang-en-short|New York City}}）は、[[アメリカ合衆国]][[ニューヨーク州]]にある都市。<br />
<br />
[[1790年]]以来、同国最大の都市であり<ref>{{cite web|url=http://www.census.gov/population/www/documentation/twps0027/tab01.txt|title=Rank by Population of the 100 Largest Urban Places, Listed Alphabetically by State: 1790-1990|date=1998-06-15|publisher=U.S. Census Bureau|accessdate=2009-02-08}}</ref>、市域人口は800万人を超え、都市圏人口では定義にもよるが2000万人以上である<ref name="FactFinder">[http://factfinder2.census.gov/main.html American FactFinder]. U.S. Census Bureau. 2011年2月4日.</ref><ref>[http://www.demographia.com/db-worldua.pdf Demographia: World Urban Areas &amp; Population Projections]</ref>。[[2015年]]の市内総生産は6625億ドルであり<ref>[http://onenyc.cityofnewyork.us/wp-content/uploads/2017/04/OneNYC_2017_Progress_Report.pdf PROGRESS REPORT OneNYC 2017] The City of New York 2017年8月14日閲覧。</ref>、全米最大、[[東京都|東京]]に続き世界2位である。<br />
<br />
[[ロンドン]]と並ぶ世界トップクラスの[[世界都市]]<ref name="GCI" />、[[金融センター]]であり<ref name="GFCI">[http://www.longfinance.net/images/GFCI22_Report.pdf The Global Financial Centres Index 22] Z/Yen Group 2017年9月12日閲覧。</ref>、世界の商業、文化、ファッション、エンターテインメントなどに多大な影響を及ぼしている。<br />
<br />
漢字の[[当て字]]は「紐育市」、「紐約市」など<ref>明治期には「新ヨーク」との記載例もある。</ref>。<br />
<br />
== 概要 ==<br />
ニューヨーク市はアメリカ合衆国北東部の大西洋に面し、巨大な[[ニューヨーク港]]を持つ。市は[[ブロンクス区|ブロンクス]]、[[ブルックリン区|ブルックリン]]、[[マンハッタン]]、[[クイーンズ区|クイーンズ]]、[[スタテンアイランド]]という5つの[[行政区 (ニューヨーク市)|行政区]]（バロウ、ボロウ）に分けられる。2010年の国勢調査における市域人口は8,175,133人を数え<ref name="FactFinder" />、陸地面積は790km<sup>2</sup><ref name="NYC Land Estimate">{{cite web |publisher=New York City Department of City Planning |title=NYC Profile |url=http://home2.nyc.gov/html/dcp/pdf/lucds/nycprofile.pdf |accessdate=2008-05-22|format=PDF}}</ref><ref name="NYT Land Estimate">{{cite web |publisher=The New York Times |date=2008-05-22 |title=It’s Still a Big City, Just Not Quite So Big |first=Sam |last=Roberts |url=http://www.nytimes.com/2008/05/22/nyregion/22shrink.html |accessdate=2008-05-22}}</ref>、人口密度はアメリカ国内の主要都市の中で2位である<ref>{{cite web |url=http://www.demographia.com/db-2000city50kdens.htm |title=2000 Census: US Municipalities Over 50,000: Ranked by 2000 Density |publisher=Demographia |accessdate=2008-09-01}}</ref>。ニューヨーク都市圏の人口もまた国内最大であり、[[ハドソン川]]対岸の[[ニュージャージー州]][[ニューアーク (ニュージャージー州)|ニューアーク]]や[[ジャージーシティ]]、本土側の[[ヨンカーズ]]や[[ニューロシェル (ニューヨーク州)|ニューロシェル]]、および[[ロングアイランド]]等を含む都市圏は18,897,109人、[[コネチカット州]]の[[スタンフォード (コネチカット州)|スタンフォード]]、[[ブリッジポート (コネチカット州)|ブリッジポート]]、[[ニューヘイブン (コネチカット州)|ニューヘイブン]]やニュージャージー州の州都[[トレントン (ニュージャージー州)|トレントン]]、内陸のポキプシー等を含む広域都市圏は22,085,649人（いずれも2010年国勢調査）の人口を抱えている<ref name="FactFinder" />。<br />
<br />
アメリカ合衆国の都市の中では[[公共交通機関]]が際立って多く利用されており、多くの交通機関が24時間運行している。また人口密度の高さと、その多様性も著しい。2005年の調査によれば、市内では170近くの言語が話され、人口の36%がアメリカ合衆国の外で生まれた人であった<ref name="languages in NYC">{{cite web |publisher=New York State Office of the State Comptroller |title=Queens: Economic Development and the State of the Borough Economy |date=2006-06 |url=http://www.osc.state.ny.us/osdc/rpt3-2007queens.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref><ref name="NYC immigration">{{cite web |title=The Newest New Yorkers: 2000 |publisher=New York City Department of City Planning |year=2005 |url=http://www.nyc.gov/html/dcp/pdf/census/nny_briefing_booklet.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
ニューヨークは「眠らない街」とも呼ばれ<ref>[http://got.net/~landauer/lists/CityOf.html] City nicknames</ref>、そのほかにも「[[ビッグ・アップル (ニューヨーク市)|ビッグ・アップル]]」<ref>[http://www.gothamcenter.org/faq.shtml Nicknames for Manhattan]</ref>、「[[ゴッサム]]」<ref>Irving's mocking ''Salmagundi Papers'', 1807, noted by Edwin G. Burrows and Mike Wallace, ''Gotham: A History of New York to 1898'' (Oxford) 1999:xii.</ref>といったニックネームがある。<br />
<br />
ニューヨークは1624年に[[オランダ人]]の手によって交易場として築かれた町である。この入植地は1664年まで[[ニューアムステルダム]]と呼ばれていたが、同年イギリス人の支配が始まって現在の名称になった<ref>{{cite book |last= Shorto|first= Russell|title= The Island at the Center of The World, 1st Edition |year= 2005|publisher= Vintage Books|location=New York |isbn= 1-4000-7867-9|pages=30}}</ref>。1785年から1790年まではアメリカ合衆国の首都としての役割を担った<ref name=senate>{{cite web|url=http://www.senate.gov/reference/reference_item/Nine_Capitals_of_the_United_States.htm|title=The Nine Capitals of the United States |publisher=[[アメリカ合衆国上院]]|accessdate=2008-09-07}}</ref>。<br />
<br />
市内には世界的に知られた地区やランドマークが数多くある。[[自由の女神像 (ニューヨーク)|自由の女神像]]は、19世紀末から20世紀初めにかけて、アメリカへ渡ってきた何百万人もの[[移民]]を出迎えていた。[[ロウアー・マンハッタン]]の[[ウォール街]]は[[第二次世界大戦]]以来金融の国際的中心地であり、[[ニューヨーク証券取引所]]が置かれている。[[エンパイア・ステート・ビルディング]]や[[1 ワールドトレードセンター]]など[[超高層建築物|超高層ビル]]も多く建ち並び、[[ワールドトレードセンター (ニューヨーク)|ワールドトレードセンター]]もその一つであった。[[国際連合本部ビル]]もあり、国際政治の中心でもある。<br />
<br />
またニューヨークでは[[ハーレム・ルネサンス]]、絵画の[[抽象表現主義]]、[[ポップアート]]や、[[ヒップホップ]]<ref name = "Toop-RapAttack2">{{cite book |first=David |last=Toop |title=Rap Attack 2: African Rap to Global Hip Hop|publisher=Serpents Tail |year=1992 |isbn=1852422432}}</ref>、[[パンク・ロック]]<ref>{{cite web |url=http://www.scaruffi.com/politics/american.html |accessdate=2008-09-01 |title=A timeline of the USA |first=Piero |last=Scaruffi}}</ref>、[[ロフト・ジャズ]]、[[サルサ (音楽)|サルサ]]、[[ディスコ (音楽)|ディスコ]]、[[ティン・パン・アレー]]などの音楽ジャンルが生まれた。[[ブロードウェイ・シアター|ブロードウェイ劇場]]も有名である。<br />
<br />
アメリカの[[シンクタンク]]が[[2017年]]に発表した総合的な[[世界都市]]ランキングにおいて、[[ロンドン]]に次ぐ世界2位の都市と評価された<ref>[http://www.joneslanglasalle.co.jp/japan/ja-jp/Documents/New%20Release/20171023-JLL-DecodingCityPerformance.pdf JLL、世界の都市比較インデックスを分析「都市パフォーマンスの解読」を発表] JLL 2017年10月26日閲覧。</ref>。また、[[2017年]]に[[日本]]の民間[[研究所]]が発表した「世界の都市総合力ランキング」においても、ロンドンに次ぐ世界2位の都市と評価された<ref>[http://www.mori-m-foundation.or.jp/ius/gpci/ 世界の都市総合力ランキング(GPCI) 2017] 森記念財団都市戦略研究所 2017年10月26日閲覧。</ref>。<br />
<br />
一方、[[アメリカ合衆国国勢調査局|国勢調査局]]と[[アメリカ疾病予防管理センター|疾病予防管理センター]]のデータを使って、[[ハーバード大学]]と[[カナダ]]の[[ブリティッシュコロンビア大学]]が調査をしたところ、ニューヨークは全米で最も不幸だと感じる都市とする結果となった<ref>{{cite news |title=米国人が不幸な5つの理由 |newspaper=[[ウォール・ストリート・ジャーナル]] |date=2014-08-22 |url=http://jp.wsj.com/news/articles/SB10001424052970203403704580106752201910386 |accessdate=2014-08-23 |author=Quentin Fottrell}}</ref>。<br />
<br />
[[エコノミスト]]の兄弟会社で調査業務を行っている[[エコノミスト・インテリジェンス・ユニット]]によれば、2016年9月時点で生活費の世界ランキングで第9位と報じられ、ニューヨークの生活費が世界的に見て高いことが報じられている<ref>[https://www.economist.com/blogs/graphicdetail/2017/03/daily-chart-13 Measuring the cost of living worldwide] The Economist 2017年3月21日</ref>。<br />
<br />
== 歴史 ==<br />
{{Main|ニューヨーク市の歴史}}<br />
[[ファイル:Castelloplan.jpg|thumb|left|1660年のロウアー・マンハッタン（右が北）。当時、ニュー・アムステルダムの一部であった。]]<br />
[[1524年]]、[[フランス]]国王の命を受けた[[イタリア]]の探検家[[ジョバンニ・ダ・ヴェラッツァーノ]]が、この地域に到達し、[[ヌーヴェル・アングレーム]] (Nouvelle Angoulême) と呼んだ<ref name="rodgers">{{cite book |title=New York: the World's Capital City, Its Development and Contributions to Progress |author=Rankin, Rebecca B., Cleveland Rodgers |publisher=Harper |year=1948}}</ref>。その当時、ここには、約5000人の[[レナペ]]族[[インディアン]]が住んでいた<ref>[http://www.gothamcenter.org/ "Gotham Center for New York City History"] Timeline 1500 - 1700</ref>。<br />
<br />
ヨーロッパ人の入植は、[[オランダ人]]が[[1614年]]にマンハッタンの南端に[[毛皮貿易]]のために建てた植民地が始まりであり、これが後に「[[ニューアムステルダム]]」と呼ばれるようになった。[[オランダ]]植民地の総裁[[ピーター・ミヌイット]]が、[[1626年]]、[[レナペ|レナペ族]]（デラウェア族）からマンハッタン島を60[[ギルダー]]（[[2006年]]現在の換算で1000[[ドル]]程度）分の物品と交換した<ref> {{cite web|url=http://www.iisg.nl/hpw/calculate.php |title=Value of the Guilder / Euro |accessdate=2008-08-19 |publisher=International Institute of Social History }}</ref>。現在では否定されているが、マンハッタンの代価は24ドル相当のガラスのビーズであったという伝説もある<ref>{{cite journal |last=Miller, Christopher L., George R. Hamell | title=A New Perspective on Indian-White Contact: Cultural Symbols and Colonial Trade |journal=The Journal of American History |volume=73 |issue=2 |url=http://links.jstor.org/sici?sici=0021-8723%28198609%2973%3A2%3C311%3AANPOIC%3E2.0.CO%3B2-A |accessdate=2007-03-21 |month=September |year=1986 |pages=311 |doi=10.2307/1908224}}</ref>。インディアンには「土地を売る」という文化がそもそもなかったため、この取引を彼らが理解していたかどうかは疑わしい。以後、ボタンをかけ違えたまま、レナペ族や周辺部族と入植者は何度も領土を巡って戦いが繰り返されているのである。<br />
<br />
[[1664年]]、[[イギリス]]人が町を征服し、[[イングランド]]王[[ジェームズ2世 (イングランド王)|ジェームズ2世]]（ヨーク・アルバニー公）の名を取って「ニューヨーク」と名付けた<ref>{{cite book |title=The Historical Atlas of New York City: A Visual Celebration of 400 Years of New York City's History |author=Homberger, Eric |year=2005 |pages=34 |publisher=Owl Books |isbn=0805078428}}</ref>。[[第二次英蘭戦争]]の末、オランダは、北アメリカでイギリスによるニューアムステルダム（ニューヨーク）の支配を認める代わりに、南米の[[スリナム]]とインドネシア・[[バンダ諸島]]の[[ラン島]]（当時は[[香辛料貿易]]の中心地で、[[毛皮貿易]]のニューヨークより価値のある土地であった）の支配を得た。[[1700年]]までに、レナペ族の人口は200人まで減少していた<ref>[http://www.gothamcenter.org/ "Gotham Center for New York City History"] Timeline 1700-1800</ref>。<br />
<br />
ニューヨークは、[[イギリス帝国]]の支配の下、貿易港としての重要性を増していった。[[1735年]]には[[ジョン・ピーター・ゼンガー]]事件の裁判が行われ、北アメリカにおける[[報道の自由]]の確立へとつながっていった。[[1754年]]、国王[[ジョージ2世 (イギリス王)|ジョージ2世]]の勅許によって、ロウアー・マンハッタンに王立大学として[[コロンビア大学]]が設立された<ref>{{cite book |title=An Historical Sketch of Columbia College, in the City of New York, 1754-1876 |author=Moore, Nathaniel Fish |year=1876 |pages=8 |publisher=Columbia College}}</ref>。1765年10月には印紙法議会がニューヨークで開かれた。<br />
<br />
ニューヨークでは、[[アメリカ独立戦争]]の間、大きな戦闘が繰り返し行われた。[[1776年]]に[[アッパー・マンハッタン]]で行われた[[ワシントン砦の戦い]]でアメリカ軍が大敗した後、街はイギリス軍の[[北アメリカ]]における軍事的・政治的拠点となり、戦争が終わる[[1783年]]までイギリス軍の占領は続いた。終戦後間もなく、[[連合会議]]の会期がここで行われ、ニューヨーク市はアメリカ合衆国の[[首都]]となった。ここで[[アメリカ合衆国憲法|合衆国憲法]]が批准され、初代[[アメリカ合衆国大統領|大統領]][[ジョージ・ワシントン]]が[[1789年]]就任式を迎えた。第1回[[アメリカ合衆国議会|連邦議会]]の初めての会期が開かれ、[[権利章典 (アメリカ)|権利章典]]が起草された。これらの舞台となったのは、ウォール街の[[フェデラル・ホール]]であった<ref>{{cite web |title=The People's Vote: President George Washington's First Inaugural Speech (1789) |publisher=U.S. News and World Report |url=http://www.usnews.com/usnews/documents/docpages/document_page11.htm |accessdate=2008-09-01}}</ref>。[[1790年]]には、ニューヨークは[[フィラデルフィア]]を抜いてアメリカ合衆国最大の都市へと成長していた。<br />
<br />
[[19世紀]]、ニューヨークは移民と開発によって大きく変貌した。[[1811年委員会計画]]によって、マンハッタン全域が格子状の通りで覆われた。[[1819年]]に[[エリー運河]]が開通し、[[大西洋]]の港と北アメリカ内陸部の広大な農業市場とを結んだ<ref>{{cite book |author=Bridges, William |title=Map Of The City Of New York And Island Of Manhattan With Explanatory Remarks And References |year=1811}}; Lankevich (1998), pp. 67–68.</ref>。この地域の政治を牛耳ったのは、アイルランド系移民に支えられた政治的[[マシーン (政治)|マシーン]]である[[タマニー・ホール]]であった<ref>{{cite book |title=Fernando Wood: A Political Biography |author=Mushkat, Jerome Mushkat |publisher=Kent State University Press |year=1990 |pages=36 |isbn=087338413X}}</ref>。公共精神あふれる商人階級の陳情によって、[[セントラル・パーク]]の建設が始まり、[[1857年]]にアメリカの都市の中で最初の景観設計された公園となった。マンハッタンやブルックリンには、大勢の自由黒人もいた。ニューヨークでは[[1827年]]まで奴隷制が維持されていたが、[[1830年代]]、ニューヨークは北部における奴隷制廃止運動の中心地となった。[[1840年]]の時点で、ニューヨークの黒人人口は1万6000人を超えていた<ref>{{Cite web |url=http://www.history.emory.edu/newsletter01/newsl01/african.htm |title=African-Americans in New York City, 1626-1863 by Leslie M. Harris |publisher=Department of History at Emory University |year=2001 |accessdate=2009-06-26}}</ref>。1860年までに、アイルランド系の人口は20万人を超え、市の人口の4分の1を占めていた<ref>{{Cite web |url=http://www.virtualny.cuny.edu/cholera/1866/cholera_1866_set.html |title=Cholera in Nineteenth Century New York |publisher=VNY, City University of New York |accessdate=2009-06-26 }}</ref>。<br />
<br />
[[ファイル:Mulberry Street NYC c1900 LOC 3g04637u edit.jpg|thumb|right|200px|マンハッタンのロウアー・イースト・サイド、マルベリー・ストリート（1900年ころ）。]]<br />
[[アメリカ南北戦争]]（1861年-1865年）の時の徴兵制に対する不満から、[[1863年]]に[[ニューヨーク徴兵暴動]]が発生した。これはアメリカ史の中で最悪の暴動の一つとなった<ref>{{cite book |title=The Armies of the Streets: The New York City Draft Riots of 1863 |author=Cook, Adrian |year=1974 |pages=193–195}}</ref>。[[1898年]]、ブルックリン（当時[[独立市]]であった）と、ニューヨーク郡（ブロンクスの一部を含んでいた）、リッチモンド郡、そしてクイーンズ郡西部が合併して、現在のニューヨーク市が形成された<ref>{{Cite web |url=http://www.nyc.gov/html/nyc100/html/classroom/hist_info/100aniv.html |title=The 100 Year Anniversary of the Consolidation of the 5 Boroughs into New York City |publisher=New York City |accessdate=2007-06-29}}</ref>。[[1904年]]には[[ニューヨーク市地下鉄]]が開通し、新しい市の統合に役立った。[[20世紀]]後半、ニューヨーク市は世界の産業、商業、情報の中心地となった。しかし、その陰では犠牲もあった。1904年、蒸気船[[ジェネラル・スローカム]]号が[[イースト川|イースト・リバー]]で火災に遭い、乗っていた1021人が死亡した。[[1911年]]に起きた[[:en:Triangle_Shirtwaist_Factory_fire|トライアングル・シャツウェイスト工場]]の火事は、ニューヨーク市で最悪の産業災害で、146人の衣類製造工場労働者が死亡し、国際女性衣類労働組合の成長を促すとともに、工場の安全基準の大幅な改善につながった<ref name="cornell1">{{cite web |url=http://www.ilr.cornell.edu/trianglefire/ |title=Cornell University Library: Triangle Factory Fire |publisher=Cornell University |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
[[ファイル:NewYorkCityManhattanRockefellerCenter.jpg|thumb|left|[[ロックフェラー・センター]]から見た[[ミッドタウン]]（1932年）。]]<br />
[[1920年代]]、ニューヨーク市は[[アフリカ系アメリカ人の大移動]]で[[アメリカ合衆国南部|南部]]から来た[[アフリカ系アメリカ人]]にとっての主要な行き先となった。1916年までに、ニューヨーク市に住むアフリカ系都市移住者は北アメリカで最多となった。[[禁酒法]]時代には[[ハーレム・ルネサンス]]が栄え、それと同じころ急激な経済成長に伴い[[超高層ビル]]が競うように建てられ、街の風景は大きく変わった。1920年代初頭、ニューヨーク市は[[ロンドン]]を抜いて、世界で最大の人口を擁する都市となった。またニューヨーク都市圏の人口は、[[1930年]]初頭、1000万人を超え、人類史上最初の[[メガシティ]]となった<ref>{{Cite web |url=http://www.demographia.com/db-nyuza1800.htm |title=New York Urbanized Area: Population &amp; Density from 1800 (Provisional) |publisher=www.demographia.com |accessdate=2009-06-26 }}</ref>。[[世界恐慌]]の時代には、改革派の[[フィオレロ・ラガーディア]](Fiorello&nbsp;LaGuardia)が市長に選出され、市政を牛耳ってきた利権団体[[タマニー・ホール]]は80年に及ぶ政治的支配を失った<ref>{{cite book|title=The Tiger – The Rise and Fall of Tammany Hall |author=Allen, Oliver E. |publisher=Addison-Wesley Publishing Company |accessdate=2007-05-25 |chapter=Chapter 9: The Decline |year=1993}}</ref>。<br />
<br />
[[第二次世界大戦]]からの兵士の復員によって、戦後経済の勃興が始まり、クイーンズ東部で広大な住宅地域の開発が進んだ。ニューヨークは戦争の傷跡を見せずに、世界の一流都市へと成長した。[[ウォール街]]は、アメリカを世界経済の覇者へと押し上げ、[[国際連合本部ビル]]（[[1950年]]完成）の設置はニューヨークの政治的影響力を知らしめた。ニューヨークで生まれた[[抽象表現主義]]は、この街を[[パリ]]に代わる世界の[[芸術]]の中心地へと変えた<ref>{{cite web |title=The Center of the World - New York: A Documentary Film (Transcript) |author=Burns, Ric |publisher=PBS |url=http://www.pbs.org/wgbh/amex/newyork/filmmore/pt.html| accessdate=2008-09-01 |date=2003-08-22}}</ref>。<br />
<br />
[[ファイル:LOC Lower Manhattan New York City World Trade Center August 2001.jpg|right|thumb|200px|9.11テロの前のロウアー・マンハッタン（2001年8月）。]]<br />
[[1960年代]]、ニューヨークは経済的停滞、犯罪率の上昇、人種間対立の高まりに苦しみ、[[1970年代]]にピークを迎えた。[[1980年代]]は、[[金融業]]の盛り返しによって市の財政は改善を見せた。[[1990年代]]までに、人種間対立も緩和し、犯罪率は劇的に下落した。そして[[アジア]]と[[ラテンアメリカ]]からの新しい移民の波が訪れた。[[シリコン・アレー]]のような新しい産業部門も興り、ニューヨークの人口は[[2000年]]の[[国勢調査]]で史上最高に達した。<br />
<br />
ニューヨークは、[[2001年]][[9月11日]]の[[アメリカ同時多発テロ事件]]の現場となった。[[ワールドトレードセンター (ニューヨーク)|ワールドトレードセンター]]の倒壊で、3000人近くの人が命を落とした<ref>{{cite news |url=http://www.nysun.com/new-york/missing-doctor-added-to-list-of-9-11-victims/81626/ |title=2008 9/11 Death Toll |date=2008-07 |publisher=Associated Press |accessdate=2006-09-11}}</ref>。新しい[[1 ワールドトレードセンター]]（旧称フリーダム・タワー）、記念館、その他三つのオフィスタワーが跡地に建設されることになっている<ref name="nypost-ap1">{{cite news | title = Report: WTC Faces Up To 3-Year Delay | url = http://www.nypost.com/seven/06302008/news/regionalnews/report__wtc_faces_up_to_3_year_delay_117912.htm | work = Associated Press via New York Post | location = New York | date = 2008-06-30 | accessdate = 2008-07-05 | archiveurl = https://web.archive.org/web/20080924194029/http://www.nypost.com/seven/06302008/news/regionalnews/report__wtc_faces_up_to_3_year_delay_117912.htm | archivedate = 2008年9月24日 | deadurldate = 2017年9月 }}</ref>。最も高層の1 ワールドトレードセンターは2014年に開業した。[[2006年]]12月19日、建物の基礎に最初の鉄骨が据え付けられた。その他三つのオフィスタワーは、[[グリニッジ・ストリート]]沿いに建設が予定されており、現在建設中のワールドトレードセンター記念館を取り囲むことになる。この地区には、記念博物館も建てられる予定である。<br />
<br />
== 自然 ==<br />
=== 地勢 ===<br />
[[File:Hamilton Park, Jersey City.JPG|right|220px|thumb|[[:en:Hamilton Park, (Weehawken, New Jersey)|Hamilton Park]]から望むマンハッタン島]]<br />
[[ファイル:Aster newyorkcity lrg.jpg|thumb|right|ニューヨーク都市圏の中心部を写した衛星写真。ここに写った地域に1000万人以上が暮らす。]]<br />
ニューヨーク市は、[[アメリカ合衆国北東部]]、[[ニューヨーク州]]の南東部に位置し、[[ワシントンD.C.]]と[[ボストン]]のおよそ中間にある<ref>ワシントンD.C.からの運転距離は367km、ボストンからの運転距離は349kmである。[http://maps.google.com/ Google Maps]</ref>。[[ハドソン川]]の河口に当たる。ハドソン川は、天然の港に流れ込み、更に[[大西洋]]へつながっており、街の[[交易都市]]としての発展に貢献してきた。ニューヨークの大部分は、[[マンハッタン]]、[[スタテンアイランド]]、[[ロングアイランド]]という三つの島の上にあるため、陸地面積が狭く、人口密度が高い原因となっている。<br />
<br />
ハドソン川は、[[ハドソン・バレー]]を通って[[ニューヨーク湾]]に流れ込み、河口はニューヨーク市と[[トロイ (ニューヨーク州)|トロイ市]]の間の[[三角江]]となっている<ref>{{cite web |url=http://life.bio.sunysb.edu/marinebio/fc.1.estuaries.html |title=Information about the Hudson River estuary |accessdate=2009-06-30}}</ref>。またハドソン川によって[[ニュージャージー州]]とニューヨーク市が隔てられている。[[イースト川]]（実際には海峡）は[[ロングアイランド湾]]から流れ、ブロンクス及びマンハッタンと、ロングアイランドとを隔てている。[[ハーレム川]]（実際にはイースト川とハドソン川をつなぐ海峡）は本土の一部であるブロンクスと、マンハッタンとを隔てている。<br />
<br />
市の地形にはかなり人の手が加わっている。オランダ植民地時代から、川岸に沿って大規模な[[埋立地|埋立て]]が進められたためである。埋立てが最も進んだのは[[ロウアー・マンハッタン]]であり、1970年代から1980年代にかけて[[バッテリー・パーク・シティ]]の開発が行われた<ref name="gillespie-p71">{{cite book |author=Gillespie, Angus K. |year=1999 |title=Twin Towers: The Life of New York City's World Trade Center |publisher=Rutgers University Press |pages=71}}</ref>。自然の地勢は、特にマンハッタンにおいては平坦にならされた<ref>{{cite book |author=Lopate , Phillip |title=Waterfront: A Walk Around Manhattan |publisher=Anchor Press |year=2004 |isbn=0385497148}}</ref>。マンハッタンはもとは丘の多い地形で、非常にしっかりとした岩盤（[[マンハッタン片岩]]）が地下にあるため、超高層ビルの建設に適した地形である。<br />
<br />
市の総面積は1,214km<sup>2</sup>、うち水面面積は425km<sup>2</sup>、陸地面積は789km<sup>2</sup>である<ref name="NYC Land Estimate" /><ref name="NYT Land Estimate" />。標高が最も高いのはスタテンアイランドのTodt Hillの124.9mであり、これは[[メイン州]]以南の[[アメリカ東海岸|東海岸]]の中で最高地点である<ref>{{cite book |title=Staten Island: Isle of the Bay, NY |author=Lundrigan, Margaret |publisher=Arcadia Publishing |year=2004 |isbn=0738524433 |pages=10}}</ref>。その頂上付近は、[[スタテンアイランド緑地帯]]の一部をなし、ほとんど森林に覆われている<ref>{{cite book |title=Outside Magazine's Urban Adventure New York City |author=Howard, David |publisher=W. W. Norton &amp; Company |year=2002 |isbn=0393322122 |pages=35}}</ref>。<br />
<br />
=== 気候 ===<br />
[[ケッペンの気候区分]]によれば、ニューヨーク市の気候は[[温暖湿潤気候]] (Cfa) である。日照のある日（晴れ又は一時曇り）は年平均234日ある<ref name="weatherbase">{{Cite web |url=http://www.weatherbase.com/weather/weather.php3?s=330527&refer= |title=weatherbase: New York, New York |publisher=weatherbase.com |accessdate=2009-06-28 }}</ref>。0℃等温線を基準とすると、湿潤な亜熱帯気候に含まれる大都市としては、北アメリカの中では最北に位置する。<br />
<br />
夏期は一般に高温・湿潤で、平均最高気温は26 - 29℃ (79 - 84{{°F}})、平均最低気温は17 - 21℃ (63 - 69{{°F}}) である。32℃ (90{{°F}}) を超える日は年平均19日ある。冬は寒く、陸から海へ吹く[[卓越風]]により、大西洋の影響は限定されているが、それでも大西洋の存在により内陸北アメリカの同緯度の都市（[[シカゴ]]、[[ピッツバーグ]]、[[シンシナティ]]など）に比べれば温暖になっている。最も冷え込む1月の平均気温は0℃ (32{{°F}}) であり、零下になる日は年平均75日、また零下15℃ (5{{°F}}) を下回る日は年平均1日ある。春と秋の気候は変わりやすく、肌寒い日から暑い日まであるが、おおむね湿度は低く、快適である<ref name="weatherbase" />。<br />
<br />
年平均降水量は1180mmで、季節による降水量のばらつきは少ない。年平均積雪量（積雪の深さ累計）は71cmであり<ref name="weatherbase" />、それほど多くはないが、年によっては[[ノーイースター]]と呼ばれる爆弾低気圧により積雪50cmを超えるような大雪となることもある。ハリケーンや熱帯低気圧は少ないが、全くないわけではない。<br />
<br />
ニューヨークの気象観測露場は緑豊かな[[セントラルパーク]]内の[[:en:Belvedere Castle|ベルヴェデーレ城]]付近に置かれており、[[ヒートアイランド]]の影響は比較的少ない。<br />
{{Weather box<br />
|location = ニューヨーク市 (セントラルパーク), 1981-2010 <br />
|metric first = yes<br />
|single line = Y<br />
<br />
|Jan record high C = 22<br />
|Feb record high C = 24<br />
|Mar record high C = 30<br />
|Apr record high C = 36<br />
|May record high C = 37<br />
|Jun record high C = 38<br />
|Jul record high C = 41<br />
|Aug record high C = 40<br />
|Sep record high C = 39<br />
|Oct record high C = 34<br />
|Nov record high C = 29<br />
|Dec record high C = 24<br />
<br />
|Jan high C = 3.9<br />
|Feb high C = 5.8<br />
|Mar high C = 10.3<br />
|Apr high C = 16.7<br />
|May high C = 22.0<br />
|Jun high C = 26.7<br />
|Jul high C = 29.4<br />
|Aug high C = 28.6<br />
|Sep high C = 24.4<br />
|Oct high C = 18.1<br />
|Nov high C = 12.6<br />
|Dec high C = 6.6<br />
|Jan low F = 26.9<br />
|Feb low F = 28.9<br />
|Mar low F = 35.2<br />
|Apr low F = 44.8<br />
|May low F = 54.0<br />
|Jun low F = 63.6<br />
|Jul low F = 68.9<br />
|Aug low F = 67.9<br />
|Sep low F = 60.8<br />
|Oct low F = 50.0<br />
|Nov low F = 41.6<br />
|Dec low F = 32.0<br />
|Jan record low F = −6<br />
|Feb record low F = −15<br />
|Mar record low F = 5<br />
|Apr record low F = 12<br />
|May record low F = 32<br />
|Jun record low F = 44<br />
|Jul record low F = 52<br />
|Aug record low F = 50<br />
|Sep record low F = 39<br />
|Oct record low F = 28<br />
|Nov record low F = 12<br />
|Dec record low F = −13<br />
|year record low F = −15<br />
<br />
|Jan precipitation inch = 3.65<br />
|Feb precipitation inch = 3.09<br />
|Mar precipitation inch = 4.36<br />
|Apr precipitation inch = 4.49<br />
|May precipitation inch = 4.19<br />
|Jun precipitation inch = 4.41<br />
|Jul precipitation inch = 4.60<br />
|Aug precipitation inch = 4.44<br />
|Sep precipitation inch = 4.28<br />
|Oct precipitation inch = 4.40<br />
|Nov precipitation inch = 4.02<br />
|Dec precipitation inch = 4.00<br />
|Jan snow inch = 8.0<br />
|Feb snow inch = 9.4<br />
|Mar snow inch = 3.7<br />
|Apr snow inch = .6<br />
|May snow inch = 0<br />
|Jun snow inch = 0<br />
|Jul snow inch = 0<br />
|Aug snow inch = 0<br />
|Sep snow inch = 0<br />
|Oct snow inch = 0<br />
|Nov snow inch = 0.3<br />
|Dec snow inch = 4.8<br />
<br />
|unit precipitation days = 0.01 in<br />
|unit snow days = 0.1 in<br />
|Jan precipitation days = 10.4<br />
|Feb precipitation days = 9.2<br />
|Mar precipitation days = 10.9<br />
|Apr precipitation days = 11.5<br />
|May precipitation days = 11.1<br />
|Jun precipitation days = 11.2<br />
|Jul precipitation days = 10.4<br />
|Aug precipitation days = 9.5<br />
|Sep precipitation days = 8.7<br />
|Oct precipitation days = 8.9<br />
|Nov precipitation days = 9.6<br />
|Dec precipitation days = 10.6<br />
|Jan snow days = 4.1<br />
|Feb snow days = 2.9<br />
|Mar snow days = 1.8<br />
|Apr snow days = .3<br />
|May snow days = 0<br />
|Jun snow days = 0<br />
|Jul snow days = 0<br />
|Aug snow days = 0<br />
|Sep snow days = 0<br />
|Oct snow days = 0<br />
|Nov snow days = 0.2<br />
|Dec snow days = 2.3<br />
|Jan sun = 162.7<br />
|Feb sun = 163.1<br />
|Mar sun = 212.5<br />
|Apr sun = 225.6<br />
|May sun = 256.6<br />
|Jun sun = 257.3<br />
|Jul sun = 268.2<br />
|Aug sun = 268.2<br />
|Sep sun = 219.3<br />
|Oct sun = 211.2<br />
|Nov sun = 151.0<br />
|Dec sun = 139.0<br />
|source 1 = NOAA <ref name = NOAA >{{cite web<br />
|url = http://www.nws.noaa.gov/climate/xmacis.php?wfo=okx<br />
|title = NowData - NOAA Online Weather Data<br />
|publisher = National Oceanic and Atmospheric Administration<br />
|accessdate = 2011-12-14}}</ref><ref>[ftp://dossier.ogp.noaa.gov/GCOS/WMO-Normals/RA-IV/US/GROUP2/00305801.TXT NOAA]</ref> <br />
}}<br />
<br />
=== 環境 ===<br />
ニューヨーク市での[[公共交通機関]]の利用率はアメリカ合衆国国内で最高であり、[[ガソリン]]消費は、1920年代の全国平均と同じレベルである<ref name="NYC energy consumption">{{cite book |first=Ben |last=Jervey |title=The Big Green Apple: Your Guide to Eco-Friendly Living in New York City |isbn=0762738359 |publisher=Globe Pequot Press |year=2006}}</ref>。公共交通機関の利用によって、2006年において18億[[ガロン]]の石油が節約されており、ニューヨークの節約量は全国の公共交通機関による節約量の半分を占める<ref>{{cite web |title=A Better Way to Go: Meeting America's 21st Century Transportation Challenges with Modern Public Transit |publisher=U.S. Public Interest Research Group |month=March | year=2008 |url=http://www.uspirg.org/uploads/2q/fV/2qfVu2ZrflTk-TnRQEDdDw/A-Better-Way-to-Go-vUSPIRG.pdf |format=PDF |accessdate=2008-04-23}}</ref>。人口密度の高さ、自動車利用率の低さ、公共交通機関の利用率の高さにより、ニューヨークはアメリカの中で最もエネルギー効率の高い都市の一つとなっている<ref>{{cite news |author=Owen, David |title=Green Manhattan |publisher=The New Yorker |date=2004-10-18 }}</ref>。[[温室効果ガス]]の排出量は、全国平均が1人当たり24.5[[トン]]であるのに対し、ニューヨーク市は1人当たり7.1トンである<ref name="NYC emissions" />。ニューヨーク市民全体では、国の人口の2.7%を占める一方で、国全体の温室効果ガス排出量に占める割合は1%である<ref name="NYC emissions">{{cite web |title=Inventory of New York City Greenhouse Gas Emissions |publisher=New York City Office of Long-term Planning and Sustainability |date=2007-04 |url=http://www.nyc.gov/html/om/pdf/ccp_report041007.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。ニューヨーク市民の平均電気消費量は、[[サンフランシスコ]]市民の半分以下、[[テキサス州]][[ダラス]]市民の4分の1近くである<ref>{{cite web |url=http://www.nyc.gov/html/planyc2030/html/challenge/faq.shtml |title=Global Warming and Greenhouse Gases |publisher=PlaNYC/The City of New York |date=2006-12-06 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
近年、ニューヨーク市は環境への負荷を減らすことに重点を置いている。環境汚染のため、市民の間では[[ぜんそく]]その他の呼吸器系の疾患の発生率が高くなっている<ref>{{cite journal |title=Urban Asthma and the Neighbourhood Environment in New York City |author=Coburn, Jason, Jeffrey Osleeb, Michael Porter |journal=Health & Place |month=June | year=2006 |volume=12(2) |pages=pp. 167–179 |pmid=16338632 |doi=10.1016/j.healthplace.2004.11.002}}</ref>。[[ニューヨーク市政府|市政府]]は、市の事務所及び公共施設において最もエネルギー効率の高い設備を購入することが義務づけられている<ref>{{cite news |author=DePalma, Anthony |title=It Never Sleeps, but It's Learned to Douse the Lights |publisher=The New York Times |date=2005-12-11 |url=http://www.nytimes.com/2005/12/11/nyregion/11efficiency.html |accessdate=2008-09-01}}</ref>。また、クリーンな[[ハイブリッドカー|ディーゼル＝ハイブリッド車]]や[[天然ガス自動車|圧縮天然ガス車]]の数は国内で最大であり、国内初のハイブリッドの[[タクシー]]も走っている<ref>{{cite web |url=http://www.mta.info/nyct/bus/centennial/page2.htm |archiveurl=https://web.archive.org/web/20060525043420/http://mta.info/nyct/bus/centennial/page2.htm |archivedate=2006年5月25日 |title=A Century of Buses in New York City |publisher=Metropolitan Transportation Authority |accessdate=2008-09-01 |deadurldate=2017年9月 }} See also {{cite press release |url=http://www.sierraclub.org/pressroom/releases/pr2005-07-01a.asp |title=New York City's Yellow Cabs Go Green |publisher=Sierra Club |date=2005-07-01 |accessdate=2008-09-01 }}</ref>。ニューヨーク市は、[[アメリカ合衆国環境保護庁]]に対して温室効果ガスを汚染物質として規制するよう命じた[[合衆国最高裁判所|連邦最高裁判所]]のマサチューセッツ州対合衆国環境保護庁事件において、申立人の一員となっていた。また、ニューヨーク市は、エネルギー効率の高い[[緑の建築]]の分野でも、[[ハースト・タワー]]の建築に見られるように、先進的な立場に立っている<ref name="greenbuilding">{{cite news |title=7 World Trade Center and Hearst Building: New York's Test Cases for Environmentally Aware Office Towers |publisher=The New York Times |date=2006-04-16 |url=http://www.nytimes.com/2006/04/16/arts/design/16gree.html |accessdate=2008-09-01 |author=Pogrebin, Robin}}</ref>。<br />
<br />
ニューヨーク市の飲料水は、[[キャッツキル山地]]の集水域から[[キャッツキルアケダクト]]などのトンネルを経て供給されている<ref>{{cite web |url=http://www.nyc.gov/html/dep/html/maplevels.html |title=Current Reservoir Levels |publisher=New York City Department of Environmental Protection |accessdate=2007-06-04}}</ref>。集水域の清浄さと、天然の水濾過により、[[水処理]]プラントによる飲み水の浄化を必要とせず、そのような都市はニューヨーク市を含めアメリカ国内に四つしかない<ref>{{cite news |title=City's Drinking Water Feared Endangered; $10B Cost Seen |publisher=The New York Sun |date=2008-08-06 |url=http://www.nysun.com/new-york/citys-drinking-water-feared-endangered-10b-cost/83288/ |accessdate=2008-08-09 |author=Lustgarten, Abrahm}}</ref>。<br />
<br />
== 街並み ==<br />
{{wide image|Skyline-New-York-City.jpg|2500px|[[エンパイア・ステート・ビルディング]]からの360度のパノラマ'''}}<br />
[[ファイル:New York Midtown Skyline at night - Jan 2006 edit1.jpg|thumb|center|650px|[[エンパイア・ステート・ビルディング]]からの[[ミッドタウン]]の夜景。]]<br />
<br />
=== 建築 ===<br />
[[ファイル:Empire State Building from the Top of the Rock.jpg|thumb|right|[[エンパイア・ステート・ビルディング]]はニューヨークの象徴の一つであり、かつては世界一高いビルであった。]]<br />
[[画像:Rooftop water towers on New York apartment buildings.jpg|thumb|right|200px|ニューヨークの伝統的な[[貯水槽|高置水槽]]]]<br />
ニューヨークの建築を何よりも特徴付けるのが、[[超高層建築物|超高層ビル]]である。超高層ビルの出現と広がりによって、ニューヨークはヨーロッパ的な低層建築の街から、建物のそそり立つビジネス街へと変貌した。2008年8月現在、ニューヨークには高層ビルが5538棟あり<ref>{{cite web |url=http://www.emporis.com/en/wm/ci/bu/sk?id=101028 |title=High-rise Buildings of New York City |publisher=Emporis.com |accessdate=2008-08-22}}</ref>、200mを超える高層ビルで、完成済みのものは50棟ある。この数はアメリカ国内で1位であり、世界では[[香港]]に次いで2位である<ref name="Highrises">{{cite web|url=http://www.emporis.com/en/bu/sk/st/sr|title=Emporis Skyline Ranking|accessdate=2008-06-16|publisher=Emporis.com}}</ref>。<br />
<br />
[[ファイル:Bedstuybrownstone1.jpg|thumb|left|200px|ブルックリン、[[ベッドフォード・スタイベサント地区]]のロウハウス（長屋建住宅）。]]<br />
ニューヨークには、様々な様式の、建築的に優れた建物が数々ある。1913年に建てられた[[ウールワースビル]]は、初期の[[ゴシック・リヴァイヴァル建築]]による高層ビルであり、大ぶりに設計されたゴシック様式の装飾は、200m近く下の路上からも読み取ることができる。1916年のゾーニング条例により、街路に日光が届くよう、新しく建てられる建物には[[セットバック]]が必要とされ、敷地面積に対する高さの比率が制限された<ref>{{cite journal |title=The Metropolitan Dimension of Early Zoning: Revisiting the 1916 New York City Ordinance |author=Fischler, Raphael |journal=Journal of the American Planning Association |volume=64(2) |year=1998}}</ref>。1930年の[[クライスラー・ビルディング]]は、[[アール・デコ]]調のデザインで、上部が上に向かって細くなっており、スチール製の尖塔が立っているが、ゾーニング条例の要件を反映したものである。61階目の角にある鷲の頭のレプリカや、尖塔の下にあるV字型の照明など、見事な装飾から、多くの歴史家や建築家から、ニューヨークの最も優れた建築であると評価されている<ref>{{cite web |title=Favorites! 100 Experts Pick Their top 10 New York Towers |publisher=The Skyscraper Museum |date=2006-01-22 |url=http://www.skyscraper.org/EXHIBITIONS/FAVORITES/fav_exhibits.htm# |accessdate=2008-09-01}}</ref>。アメリカにおける[[インターナショナル・スタイル]]建築の例として、大きな影響を与えたのが、1957年の[[シーグラム・ビルディング]]であり、前面には、建物の構造を表すブロンズ材のIビーム（I字梁）が外部から見えるようになっている。2000年の[[コンデ・ナスト・ビル]]は、アメリカの超高層ビルの中では[[グリーン・デザイン]]の重要な一例である<ref name="greenbuilding" />。<br />
<br />
都心の建物が高層化するにつれ、水圧を確保するために屋上に[[貯水槽]]（高置水槽）を設置するようになった。現代でも耐久性、難腐敗性に優れた[[ヒマラヤスギ]]で作られた伝統的な高置水槽を載せた[[給水塔]]が1万基以上設置されている<ref>[http://www.nihon-mokuso.co.jp/products/woodtub/]</ref>。<br />
<br />
ニューヨークの大規模住宅地は、エレガントな褐色砂岩の[[テラスハウス]]、[[タウンハウス]]、そして1870年から1930年にかけての急開発期に建てられた粗末な[[集合住宅]]と境界が分けられることが多い<ref>{{cite book |title=History of Housing in New York City: Dwelling Type and Change in the American Metropolis |author=Plunz, Richar A. |chapter=Chapters 3 [Rich and Poor] & 4 [Beyond the Tenement] |year=1990 |publisher=Columbia University Press |isbn=0231062974}}</ref>。1835年のニューヨーク大火後、木造建築の建設が制限されるようになってからは、石とれんがが主に建築材として選ばれるようになった<ref name="lankevich-p82">Lankevich (1998), pp. 82–83; {{cite book |title=New York: Old & New: Its Story, Streets, and Landmarks |author=Wilson, Rufus Rockwell |year=1902 |publisher=J.B. Lippincott |page=354}}</ref>。何世紀にもわたって町自身の石灰岩の地盤から建築材を得ていたパリとは異なり、ニューヨークはいつも広範囲の採石場から建築材を運び入れており、その石造建造物は多様な石理や色相を示している<ref>{{cite book |author=B. Diamonstein–Spielvoegel, Barbaralee |title=The Landmarks of New York |publisher=Monacelli Press |year=2005 |isbn=1580931545}} なお、{{cite book |author=Whyte, William H. |title=The WPA Guide to New York City |year=1939 |publisher=New Press |isbn=1565843215}}</ref>。市の建造物の多くに見られる特徴は、屋根の上に木造の[[給水塔]]があることである。1800年代のニューヨークでは、6階より高い建物には給水塔を設置しないと、低い階で過度に高い水圧をかけなければならず、そうなると市の水道管に破裂の危険性があったのである<ref>{{cite web |title=Wondering About Water Towers |author=Elliot, Debbie |publisher=National Public Radio |date=2006-12-02 |url=http://www.npr.org/templates/story/story.php?storyId=6567297 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。1920年代には、中心部から離れた地域で、[[田園都市]]が盛んになった。地下鉄の伸張でアクセスしやすくなった、クイーンズ区のジャクソン・ハイツもその一つである<ref>{{cite book |title=722 Miles: The Building of the Subways and how They Transformed New York |author=Hood, Clifton |publisher=Johns Hopkins University Press |year=2004 |pages=175–177}}</ref>。<br />
<br />
=== 公園 ===<br />
[[ファイル:Lower Central Park Shot 5.JPG|thumb|right|[[セントラル・パーク]]は、アメリカ合衆国の中で最も来訪者の多い都市公園である<ref name = "TPL.org-CFCPE">{{cite web |title=City Park Facts |publisher=The Trust for Public Land, Center for City Park Excellence |month=2006-06 |url=http://www.tpl.org/tier3_cd.cfm?content_item_id=20531&folder_id=3208 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。]]<br />
<br />
ニューヨーク市には、110km<sup>2</sup>以上の市営の公園と、23kmの公共の砂浜がある<ref>{{cite web |url=http://www.nyc.gov/html/om/html/99a/pr042-99.html |title=Mayor Giuliani Announces Amount of Parkland in New York City has Passed 28,000-acre Mark |date=1999-02-03 |publisher=New York City Mayor's Office |accessdate=2008-09-01}}</ref><ref>{{cite web |url=http://www.nycgovparks.org/facilities/beaches |title=Beaches |publisher=New York City Department of Parks &amp; Recreation |accessdate=2008-09-01}}</ref>。これに加えて、[[アメリカ合衆国国立公園|国立公園]]の一部で市域内に入っている、何km<sup>2</sup>にも及ぶ[[ゲートウェイ・ナショナル・リクリエーション・エリア]]がある。ジャマイカ湾野生生物保護区は、国立公園の中で唯一の野生生物保護区であるが、36km<sup>2</sup>以上の湿地島と水域から成り、ジャマイカ湾のほとんどを占めている。<br />
<br />
マンハッタンの[[セントラル・パーク]]は、[[フレデリック・ロー・オルムステッド]]と[[カルヴァート・ヴォークス]]によって設計され、毎年3000万人が訪れ、アメリカで最も来訪者の多い都市公園である。セントラル・パークの大部分は天然のものに見えるが、実は、ほとんどすべて造園されたものである。天然に見えるいくつかの湖・池、長大なウォーキング・コース、乗馬道、二つのアイススケート・リンク（うち一つは7月、8月はスイミング・プールとなる）、セントラル・パーク温室園、野生生物保護区、広大な自然林、43ヘクタールに及び10億ガロンの水を貯めている貯水池とそれを取り囲むランニング・トラック、デラコート・シアターと呼ばれ「シェークスピア・イン・ザ・パーク」夏の祭典が行われる野外劇場がある。屋内施設には、ベルベディア・キャッスルと自然センター、スエディッシュ・コテージ・マリオネット・シアター、歴史のあるメリーゴーラウンドがある。そのほか、大小多数の草地があり、その一部はスポーツで使われたり、静穏区域として区画されたりしており、囲い付きの子どもの遊び場もいくつもある。<br />
<br />
セントラル・パークには、固有の野生生物がおり、特に春・秋には、渡り鳥のオアシスとなっている。バード・ウォッチャーたちも多く集まっており、常時200種の鳥が見られる。公園内の10kmにわたる道路は、特に自動車の通行が禁止される週末と午後7時以降、ジョギング、自転車、インライン・スケートなどに使われている。<br />
<br />
ブルックリンの[[プロスペクト・パーク]]も、オルムステッドとヴォークスによって設計されたもので、36万m<sup>2</sup>の草地が広がる<ref>{{cite web |url=http://www.prospectpark.org/visit |title=General Information |publisher=Prospect Park Alliance |accessdate=2008-09-01}}</ref>。クイーンズ区の[[フラッシング・メドウズ・コロナ・パーク]]は、市で3番目に大きい公園で、[[ニューヨーク万国博覧会 (1939年)|1939年の万国博覧会]]及び[[ニューヨーク万国博覧会 (1964年)|1964年の万国博覧会]]の会場となった。ブロンクスの5分の1以上、28km<sup>2</sup>は公共スペースと公園に当てられており、ヴァン・コートランド・パーク、ペルハム・ベイ・パーク、ブロンクス動物園、ニューヨーク植物園がある<ref>{{Cite web |url=http://news.yahoo.com/s/ap_travel/20080630/ap_tr_ge/travel_trip_wild_green_bronx |title=Ladies and gentlemen, the Bronx is blooming! |author=Beth J. Harpaz, Travel Editor of The Associated Press (AP) |date=2008-06-30 |accessdate=2008-07-11 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20110501203753/http://news.yahoo.com/s/ap_travel/20080630/ap_tr_ge/travel_trip_wild_green_bronx |archivedate=2011年5月1日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。<br />
<br />
マンハッタンにはセントラル・パークおよび複数の小規模の緑化地区・公園があるが、商業エリアの再開発などで公共用途の土地確保が困難な地区である。最近の例では、かつての高架鉄道（すなわち、空中にある構築物）の跡地を緑化し公園として整備した[[ハイライン]]<ref>[https://www.nytimes.com/2014/09/20/arts/design/the-high-line-opens-its-third-and-final-phase.html The Climax in a Tale of Green and Gritty - The High Line Opens Its Third and Final Phase] New York Times 2014年9月19日</ref>など、地表面の土地を利用しない公園整備の事例がある。<br />
<br />
=== 行政区 ===<br />
{{NYC boroughs}}<br />
{| class="wikitable" style="text-align:right; font-size:90%; margin:1em;"<br />
! ニューヨーク市の行政区<!--クリッカブルマップ--><br />
|-<br />
|{{Image label begin |width=250 |image=5 Boroughs Labels New York City Map Julius Schorzman.png |float=none}}<br />
{{Image label small |scale=250 |x=0.4 |y=0.35 |text=<font style="background-color:#999999;">[[マンハッタン]]</font>}}<br />
{{Image label small |scale=250 |x=0.4 |y=0.7 |text=<font style="background-color:#999999;">[[ブルックリン地区|ブルックリン]]</font>}}<br />
{{Image label small |scale=250 |x=0.7 |y=0.5 |text=<font style="background-color:#999999;">[[クイーンズ区|クイーンズ]]</font>}}<br />
{{Image label small |scale=250 |x=0.6 |y=0.2 |text=<font style="background-color:#999999;">[[ブロンクス区|ブロンクス]]</font>}}<br />
{{Image label small |scale=250 |x=0.1 |y=0.8 |text=<font style="background-color:#999999;">[[スタテンアイランド]]</font>}}<br />
{{Image label end}}<br />
|}<br />
ニューヨーク市は、五つの[[行政区 (ニューヨーク市)|行政区]] (borough) から成るが、アメリカでは珍しい政治形態である。各行政区は、[[ニューヨーク州]]の各[[郡 (アメリカ合衆国)|郡]]（カウンティ）の領域と一致する。そして、各行政区には、何百もの地区（ネイバーフッド）があり、それぞれ独自の歴史や地域色を持つ。<br />
<br />
もし各行政区が独立都市であったとすれば、うち四つ（ブルックリン、クイーンズ、マンハッタン、ブロンクス）はアメリカ国内で最も人口の多い都市10位以内に入ることになる。<br />
<br />
;[[マンハッタン|マンハッタン区]]（ニューヨーク郡、人口1,585,873人）<ref name="FactFinder" /><br />
: マンハッタンは、最も人口密度の高い行政区であり、市の多くの超高層ビルが建ち並ぶとともに、[[セントラル・パーク]]もここにある。市の経済の中心地であり、多くの大企業、[[国際連合]]、多くの高名な大学、また多数の博物館、[[ブロードウェイ (ニューヨーク)|ブロードウェイ]]劇場街、[[グリニッジ・ヴィレッジ]]、[[マディソン・スクエア・ガーデン]]など数々の文化施設がある。マンハッタンは、大まかに[[ロウアー・マンハッタン]]、[[ミッドタウン]]、[[アッパー・マンハッタン]]に分かれる。そのうちアッパー・マンハッタンは、セントラル・パークを境に[[アッパー・イースト・サイド]]と[[アッパー・ウェスト・サイド]]に分かれ、セントラル・パークの北は[[ハーレム (ニューヨーク市)|ハーレム]]である。マンハッタンへの主要空路の１つである[[ニュージャージー州]][[ニューアーク (ニュージャージー州)|ニューアーク]]の[[ニューアーク・リバティー国際空港]]からは、鉄道・バス・タクシーなどでアクセス可能であり、特に鉄道によるアクセスは、[[ペンシルベニア駅 (ニューヨーク)|ニューヨーク・ペンシルベニア駅]]が7番街にありマンハッタン側の始終点である。<br />
;[[ブルックリン区]]（キングス郡、人口2,504,700人）<ref name="FactFinder" /><br />
:ブルックリンは、最も人口の多い区である。[[1898年]]までは独立した市だった。文化的、社会的、民族的な多様性、独自の芸術活動、個性ある町々（ネイバーフッド）、ユニークな建築の伝統などで知られる。またマンハッタン以外では、はっきりしたダウンタウン地区を持つ唯一の行政区である。長い海岸線と、[[コニーアイランド]]を有し、ここでは1870年代にアメリカ国内でも先駆けて遊園地として造成された<ref>{{Cite book |title=Coney Island: The People's Playground |author=Immerso, Michael |publisher=Rutgers University Press |year=2002 |page=3 |isbn=0813531381}}</ref>。<br />
;[[クイーンズ区]]（クイーンズ郡、人口2,230,722人）<ref name="FactFinder" /><br />
:クイーンズは、最大の面積を持つ区であり、アメリカで最も多様な民族が住む地域である<ref name="queensdiverse">{{cite news|url=http://www.nytimes.com/2006/07/04/nyregion/04fourth.html |author=O'Donnell, Michelle |title=In Queens, It's the Glorious 4th, and 6th, and 16th, and 25th... |publisher=New York Times|date=2006-07-04 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。近年の成長により、人口がブルックリンを追い越す可能性もある。古くは、オランダ人によって建設された小さな町や村の集まりであったが、今日では大部分に住宅が広がる中産階級の地域となっている。[[アフリカ系アメリカ人]]の年収の[[中央値]]（メディアン）は約5万2000ドルであり、白人よりも高いが、そのような地域は、アメリカ国内の大きな郡としてはここだけである<ref>{{cite news |title=Black Incomes Surpass Whites in Queens |author=Roberts, Sam |publisher=The New York Times |date=2006-01-10 |url=http://www.nytimes.com/2006/10/01/nyregion/01census.html?ref=nyregion |accessdate=2008-09-01}}</ref>。[[ニューヨーク・メッツ]]の本拠地である[[シティ・フィールド]]があるほか、毎年、テニスの[[全米オープン (テニス)|全米オープン]]が行われる。また、ニューヨーク都市圏の3大空港のうち二つ、[[ラガーディア空港]]と[[ジョン・F・ケネディ国際空港]]がある。北西部の[[アストリア地区|アストリア]]、ロングアイランドシティは近年マンハッタンからの移住者が多い。アーティスト、ミュージシャンも多数。PS1, Isamu Noguchi Museum, Kafman Studioなど芸術の色が強い。<br />
;[[ブロンクス区]]（ブロンクス郡、人口1,385,108人）<ref name="FactFinder" /><br />
:ブロンクスは、ニューヨーク市最北部の行政区であり、[[ニューヨーク・ヤンキース]]の本拠地[[ヤンキー・スタジアム]]があり、アメリカ最大の[[コーポラティブハウス]]である[[コープ・シティー]]がある<ref>{{cite news |author=Frazier, Ian |title=Utopia, the Bronx |publisher=The New Yorker |date=2006-06-26 |url=http://www.newyorker.com/archive/2006/06/26/060626fa_fact_frazier |accessdate=2008-09-01}}</ref>。マンハッタンのマーブルヒルと呼ばれるごく一部の地域を除けば、ブロンクスは、ニューヨーク市の中でアメリカ本土とつながっている唯一の地域である。[[ブロンクス動物園]]は、都市圏の動物園としてはアメリカ国内最大であり、広さは1.07km<sup>2</sup>に及び、6000頭以上の動物がいる<ref>{{cite book |title=New York City Museum Guide |author=Ward, Candace |publisher=Dover Publications |year=2000 |isbn=0486410005 |page=72}}</ref>。[[ラップ]]や[[ヒップホップ]]文化誕生の地でもある<ref name = "Toop-RapAttack2" />。<br />
;[[スタテンアイランド|スタテンアイランド区]]（リッチモンド郡、人口468,730人）<ref name="FactFinder" /><br />
:日本語では「スタテン島」と表記されることもある。五つの行政区の中で最も郊外に位置する。ブルックリンとは[[ヴェラザノ・ナローズ・ブリッジ]]でつながっており、マンハッタンとは無料のスタテンアイランド・フェリーで結ばれている。スタテンアイランド・フェリーは、[[自由の女神像 (ニューヨーク)|自由の女神像]]、[[エリス島]]、そしてロウアー・マンハッタンの最高の眺めを楽しむことができるため、観光客には非常に人気がある。スタテンアイランドの中央部には、25km<sup>2</sup>のグリーンベルトがあって、約56kmのウォーキング・トレイルが設けられており、市内最後の天然林の一つがここにある。グリーンベルトは、1984年、島の自然を保護するために指定され、七つの公園から成る。サウス・ビーチ沿いのFDR遊歩道は、長さが4.0kmあり、世界で第4位である。<br />
<br />
== 文化 ==<br />
[[ファイル:MET entrance.jpg|thumb|right|[[メトロポリタン美術館]]。世界最大級の博物館の一つである。]]<br />
作家[[トム・ウルフ]]は、ニューヨークについて、「文化が空気の中にあるようだ。天気の一部のように。」と述べている<ref>{{cite press release |title=Speeches: Tom Christopher Exhibit Opening |publisher=Consulate General of the United States: Frankfurt, Germany |date=2007-05-09 |url=http://frankfurt.usconsulate.gov/frankfurt/speech05092007b.html |archiveurl=https://web.archive.org/web/20070723115555/http://frankfurt.usconsulate.gov/frankfurt/speech05092007.html |archivedate=2007年7月23日 |accessdate=2008-09-01 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。アメリカにおける数々の文化的ムーブメントはこの街で始まった。[[ハーレム・ルネサンス]]は、アフリカ系アメリカ人文学の規準を作った。1940年代には[[ジャズ]]の、1950年代には[[抽象表現主義]]の中心地となり、1970年代には[[ヒップホップ]]を生んだ。[[パンク (サブカルチャー)|パンク]]や[[ハードコア・パンク]]の動きは1970年代から1980年代にかけて大きな影響力を持ち、ユダヤ系アメリカ人文化も長い間栄え、[[ニューヨーク知識人]]がうまれた。近年、ニューヨークから出てきた[[インディー・ロック]]のバンドとしては、[[ザ・ストロークス]]、[[インターポール (バンド)|インターポール]]、[[ザ・ブレーバリー]]、[[シザー・シスターズ]]、[[ゼイ・マイト・ビー・ジャイアンツ]]などがある。<br />
<br />
=== エンターテインメントと舞台芸術 ===<br />
[[ファイル:Lincoln Center Twilight.jpg|thumb|[[リンカーン・センター]]。12の著名な芸術団体の本拠地となっており、アメリカ国内最大の舞台芸術複合施設である。]]<br />
アメリカ映画産業の中でも、ニューヨークは重要な役割を果たしている。初期の[[アバンギャルド]]映画である「マンハッタ」（1920年）は、ニューヨークで撮影された<ref>{{cite video |people=Bruce Posner |title=Picturing a Metropolis: New York City Unveiled |medium=DVD |publisher=Unseen Cinema |year=2005}}</ref>。今日、ニューヨークはアメリカ合衆国の映画産業にとって規模第2の中心地である。2000を超える芸術・文化団体や、500を超える大小のアート・ギャラリーがある<ref name="NYC arts">{{cite web |title=Creative New York |publisher=Center for an Urban Future |month=December | year=2005 |url=http://www.nycfuture.org/images_pdfs/pdfs/CREATIVE_NEW_YORK.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。[[ニューヨーク市政府|市政府]]の芸術に対する支出は、アメリカ政府の国家芸術基金の予算よりも多い<ref name="NYC arts" />。19世紀の富裕な実業家によって、[[カーネギー・ホール]]や[[メトロポリタン美術館]]といった重要な文化施設のネットワークが築かれた。電灯の出現により、手の込んだ劇場作品が生まれ、1880年代には[[ブロードウェイ (ニューヨーク)|ブロードウェイ]]や42番ストリート沿いの劇場で「ブロードウェイ・[[ミュージカル]]」として知られることになる新しいステージが上演されるようになった。近年は、従来のミュージカルの範疇を超えたパフォーマンスアート、無言劇など、より実験的な舞台を小規模な劇場で公演する[[オフ・ブロードウェイ]]が出現している。<br />
<br />
移民の影響を強く受け、ハリガン・アンド・ハート、ジョージ・M・コーハンらの作品は、希望や野心といったテーマを多く取り入れた物語の歌を用いた。これらの作品は、現在、ニューヨークの演劇界の主力となっている。ニューヨークの39の大劇場（座席数が500超）を、[[タイムズスクエア]]劇場地区を通る大通りであるブロードウェイから取って、併せて「ブロードウェイ」と呼ぶ<ref>{{cite news |url=http://www.signonsandiego.com/news/features/20040606-9999-1a6tony.html |title=2 plays + 9 nominations=good odds for locals |publisher=San Diego Union-Tribune |author=Welsh, Anne Marie |date=2004-06-06 |accessdate=2008-09-01 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20081005110339/http://www.signonsandiego.com/news/features/20040606-9999-1a6tony.html |archivedate=2008年10月5日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。また、「メイン・ステム」、「グレート・ホワイト・ウェイ」、「リアルト」と呼ばれることもある。<br />
<br />
[[リンカーン・センター]]は、アメリカ合衆国で最大の舞台芸術センターであり、[[ジャズ・アット・リンカーン・センター]]、[[メトロポリタン歌劇場]]、ニューヨーク・シティ・オペラ([[2013年]]10月1日、[[連邦倒産法]]適用申請発表。)<ref>2013年10月4日の中日新聞朝刊6面</ref>、[[ニューヨーク・フィルハーモニック]]、[[ニューヨーク・シティ・バレエ団]]、ビビアン・ボーモント劇場、[[ジュリアード音学院]]、アリス・タリー・ホールなどがその中に置かれている。「セントラル・パーク・サマーステージ」では、[[セントラル・パーク]]で舞台や音楽の上演が無料で行われるほか、夏の間、五つの行政区すべてで、1200ものコンサート、ダンス、劇場イベントが無料で行われる<ref>{{cite web |title=Summerstage: Our Mission |url=http://www.summerstage.org/index.aspx?lobid=854 |publisher=Summerstage.org |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
=== 観光 ===<br />
[[ファイル:Times Square New York City FLIKR 5 Looking North.jpg |thumb|[[タイムズスクエア]]は、「世界の十字路」との異名をとる<ref>{{Cite web |title=The Crossroads of the World |publisher=PBS |url=http://pbskids.org/bigapplehistory/arts/topic15.html |accessdate=2008-01-30}}</ref>。]]<br />
ニューヨークには、毎年4700万人の外国人・アメリカ人が訪れ、観光の重要性は高い<ref>{{Cite web |title=NYC Statistics |publisher=NYC & Company |url=http://nycvisit.com/content/index.cfm?pagePkey=57 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。有名な観光名所としては、[[エンパイア・ステート・ビルディング]]、[[ウォルドルフ＝アストリア]]、[[エリス島]]、[[ブロードウェイ・シアター|ブロードウェイ劇場]]、[[メトロポリタン美術館]]を始めとする博物館・美術館などがあり、そのほかにも[[セントラル・パーク]]、[[ワシントン・スクエア・パーク]]、[[ロックフェラー・センター]]、[[タイムズスクエア]]、[[リトル・イタリー (マンハッタン)|リトル・イタリー]]、[[チャイナタウン (マンハッタン)|チャイナタウン]]、[[ブルックリン橋]]、[[ブロンクス動物園]]、[[コニーアイランド]]、[[フラッシング・メドウズ・コロナ・パーク]]、[[ニューヨーク植物園]]、[[サークルライン観光クルーゼズ|サークルライン]]の[[船]]でマンハッタン島一周、また[[5番街 (マンハッタン)|5番街]]や[[マディソン・アベニュー]]でのリッチな買い物、さらに[[グリニッジ・ヴィレッジ]]でのハロウィーン・パレード、[[メイシーズ・サンクスギヴィング・デイ・パレード]]、[[聖パトリックの祝日|セントパトリックス・デー]]・パレード、冬季のセントラル・パークでのアイス・[[スケート]]などの季節のイベント、[[トライベッカ映画祭]]、セントラル・パーク・サマーステージでの無料公演といったイベントなど、観光客を引きつけるものは数多い。[[自由の女神像 (ニューヨーク)|自由の女神像]]は、有名な観光スポットであると同時に、アメリカ合衆国で最も知られた像の一つである<ref>{{cite web |url=http://nymag.com/listings/attraction/statue_of_liberty/ |title=Statue of Liberty |publisher=New York Magazine |accessdate=2008-09-01}}</ref>。ジャクソン・ハイツ（クイーンズ区）、フラッシング（クイーンズ区）、ブライトン・ビーチなど、民族の集住地区には、東海岸の広い範囲から1世・2世の移民が買い物に訪れる。<br />
<br />
2012年9月27日、[[マイケル・ブルームバーグ]]市長によりスタテン・アイランド北岸に、自由の女神像、ニューヨーク港、ロウアー・マンハッタンの地平線を一望できる世界一高い[[観覧車]]ニューヨーク・ホイールの建設が発表された<ref>{{cite web|url=http://www.nbcnews.com/travel/itineraries/nyc-get-worlds-largest-ferris-wheel-6169634|title=NYC to get 'world's largest' Ferris wheel|author=Jennifer Peltz|coauthors=[[AP通信]]|publisher=[[NBC]]|date=2012-09-28|accessdate=2012-09-28|archiveurl=https://archive.is/20130104030028/http://www.nbcnews.com/travel/itineraries/nyc-get-worlds-largest-ferris-wheel-6169634|archivedate=2013年1月4日|deadurldate=2017年9月}}</ref><ref>{{cite news|url=http://cityroom.blogs.nytimes.com/2012/09/27/worlds-tallest-ferris-wheel-planned-for-staten-island/|title=World's Tallest Ferris Wheel Planned for Staten Island|author=James Barron|newspaper=The New York Times|date=2012-09-27|accessdate=2012-09-28}}</ref>。<br />
<br />
2010年、ニューヨーク市には4900万人の観光客が訪れ<ref>{{cite news|url=http://articles.cnn.com/2011-01-04/travel/new.york.city.tourism_1_room-rates-hospitality-industry-job-data?_s=PM:TRAVEL |title=New York City draws 48.7&nbsp;million tourists in 2010 |publisher=© 2012 Cable News Network. Turner Broadcasting System, Inc. All Rights Reserved |date=2011-01-04 |accessdate=2012-01-22}}</ref><ref>{{cite web|url=http://www.nycgo.com/articles/nyc-statistics-page|title=NYC The Official Guide nycgo.com – nyc statistics|publisher=© 2006–2011 NYC & Company, Inc. All rights reserved|accessdate=2012-01-22}}</ref>、2011年には5000万人を記録した<ref>{{cite news|url=http://cityroom.blogs.nytimes.com/2011/12/20/as-city-closes-in-on-50-millionth-visitor-british-couple-to-be-feted/?scp=1&sq=tourists&st=Search|title=As City Closes In on 50 Millionth Visitor, British Couple to Be Feted|author=Patrick McGeehan|publisher=© 2011 The New York Times Company|date=2011-12-20|accessdate=2012-01-22}}</ref><ref>{{cite web|url=http://www.northjersey.com/news/135934558_NYC_reaches_goal_of_50_million_tourists.html|title=NYC reaches goal of 50 million tourists|publisher=© 2011 North Jersey Media Group|date=2011-12-20|accessdate=2012-01-22}}</ref>。<br />
<br />
=== 食文化 ===<br />
ニューヨークの食文化は、移民の影響を受けていることと、人の数も極めて多いことから、非常に多様である。東欧とイタリアの移民の手によって有名になったのが、[[ベーグル]]、[[チーズケーキ]]、ニューヨーク風ピザである。市によって許可を受けた移動式食料品売りが約4000店あり、その多くが移民の経営である。その中から現代ニューヨークにおけるストリート・フードの名脇役へとのし上がったのが中東料理である（主役は今でも[[ホットドッグ]]や[[プレッツェル]]であるが）<ref>{{cite news |title=Kebabs on the Night Shift |first=Jennifer |last=Bleyer |publisher=The New York Times |date=2006-05-14 |url=http://www.nytimes.com/2006/05/14/nyregion/thecity/14vend.html|accessdate=2008-09-01}}</ref>。また、市内にはアメリカ国内でも屈指の高級料理店が並ぶ<ref>{{cite news |title=Michelin Takes on the City, Giving Some a Bad Taste |first=Glenn |last=Collins |publisher=The New York Times |date=2005-11-03 |url=http://query.nytimes.com/gst/fullpage.html?res=9C03E0D9163EF930A35752C1A9639C8B63 |accessdate=2006-07-19}}</ref>。世界の国々の料理も充実しており、[[イタリア料理]]、[[フランス料理]]、[[スペイン料理]]、[[ドイツ料理]]、[[ロシア料理]]、[[イギリス料理]]、[[ギリシア料理]]、[[モロッコ料理]]、[[中華料理]]、[[インド料理]]、[[韓国料理]]、[[日本料理]]、そして[[アメリカ料理]]と様々である。<br />
<br />
=== メディア ===<br />
[[ファイル:NYC subway riders with their newspapers.jpg|thumb|[[メトロポリタン・トランスポーテーション・オーソリティ|ニューヨーク都市交通局]] (MTA) の発達した交通網は、新聞の読者数を押し上げている<ref>{{cite news |title=Since Riders had no Subways, Commuter Papers Struggled, Too |author=Ivry, Sara |publisher=The New York Times |date=2005-12-26 |url=http://www.nytimes.com/2005/12/26/business/media/26commute.html |accessdate=2008-09-01}}</ref>。]]<br />
ニューヨークは、世界のテレビ、広告、音楽、新聞、書籍産業にとっての中心地であるとともに、北アメリカの中で最大のメディア市場でもある（[[ロサンゼルス]]、[[シカゴ]]、[[トロント]]がそれに続く）<ref>{{cite press release |title=Tampa Bay 12th largest media market now |publisher=Tampa Bay Partnership |date=2006-08-26 |url=http://www.tampabay.org/press.asp?rls_id=991& |accessdate=2008-09-01 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20080928205103/http://www.tampabay.org/press.asp?rls_id=991& |archivedate=2008年9月28日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。<br />
<br />
ニューヨークの複合メディア企業として、[[タイム・ワーナー]]、[[ニューズ・コーポレーション]]、[[ハースト・コーポレーション]]、[[バイアコム]]などがある。世界の10大[[広告代理店]]ネットワークのうち7つがニューヨークに本社を置いている<ref>{{Cite web |url=http://adage.com/datacenter/datapopup.php?article_id=116384 |title=Top 10 Consolidated Agency Networks: Ranked by 2006 Worldwide Network Revenue |publisher=Advertising Age |date=2007-04-25 |accessdate=2007-06-08}}</ref>。また、音楽業界で「ビッグ・フォー」とされる4レコード・レーベルのうち3つはロサンゼルスとともにニューヨークに本拠を置いている。<br />
<br />
アメリカの[[自主映画]]の3分の1が、ニューヨークで制作されている<ref name="NYC Media">{{cite web |title=Request for Expressions of Interest |publisher=The Governors Island Preservation & Education Corporation |year=2005 |url=http://www.govisland.com/PDFs/RFEI/RFEI.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20080802030053/http://www.govisland.com/PDFs/RFEI/RFEI.pdf |archivedate=2008年8月2日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。200を超える新聞と、350を超える消費者雑誌（業界誌以外の雑誌）が市内にオフィスを持っている<ref name="NYC Media" />。市の出版業界は約2万5000人を雇用している<ref>{{cite web |title=Media and Entertainment |publisher=New York City Economic Development Corporation |url=http://www.nycedc.com/Web/NYCBusinessClimate/IndustryOverviews/MediaEntertainment/MediaEntertainment.htm |archiveurl=https://web.archive.org/web/20080128210353/http://www.nycedc.com/Web/NYCBusinessClimate/IndustryOverviews/MediaEntertainment/MediaEntertainment.htm |archivedate=2008年1月28日 |accessdate=2008-09-01 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。{{see also|Category:ニューヨーク市を舞台とした作品}}{{see also|Category:ニューヨーク市を舞台とした映画作品}}<br />
<br />
アメリカの全国的な3大日刊紙のうち、[[ウォールストリート・ジャーナル]]と[[ニューヨーク・タイムズ]]がニューヨークの新聞である。市の主なタブロイド紙としては、[[デイリーニューズ (ニューヨーク)|デイリーニューズ]]や、[[アレクサンダー・ハミルトン]]によって1801年に創業された[[ニューヨーク・ポスト]]がある。<br />
<br />
そのほか、各民族集団向けの出版物もさかんであり、40以上の言語で270の新聞・雑誌が発行されている<ref>{{cite news |title=Ethnic Press Booms In New York City |publisher=Editor & Publisher |date=2002-07-10 |url=http://www.editorandpublisher.com/eandp/news/article_display.jsp?vnu_content_id=1538594 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。エル・ディアリオ・ラ・プレンサ (''El Diario La Prensa'') 紙は、ニューヨーク最大の、そしてアメリカ国内最古のスペイン語日刊紙である<ref>{{cite web |url=http://news.newamericamedia.org/news/view_article.html?article_id=e4526a43cc213775795cc84762fce768 |title=el diario/La Prensa: The Nation's Oldest Spanish-Language Daily |date=2005-07-27 |publisher=New America Media |accessdate=2008-09-01 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20080522105604/http://news.newamericamedia.org/news/view_article.html?article_id=e4526a43cc213775795cc84762fce768 |archivedate=2008年5月22日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。ニューヨーク・アムステルダム・ニューズ紙は、ハーレムで刊行される、アフリカ系アメリカ人の主要紙である。ヴィレッジ・ヴォイス紙は、規模最大の[[オルタナティブ紙]] ([[:en:alternative newspaper|en]]) である。<br />
<br />
[[ファイル:Rockefeller Center (2006).JPG|thumb|left|[[NBCスタジオ]]のある[[ロックフェラー・センター]]。]]<br />
テレビ産業はニューヨークで発展を遂げ、今や市経済の中で大きな雇用の担い手となっている。4大アメリカ放送ネットワークである、[[アメリカン・ブロードキャスティング・カンパニー|ABC]]、[[CBS]]、[[フォックス放送|FOX]]、[[NBC]]は、いずれもニューヨークに本部を置いている。地域テレビ局として[[NY1]]があり、地域密着型の番組・報道を特徴としている。<br />
<br />
[[MTV]]、[[FOXニュース]]、[[HBO]]、[[コメディ・セントラル]]など、多数のケーブルテレビチャンネルも市に拠点を置いている。2005年、ニューヨーク市で収録されたテレビ・ショーは100を超えた<ref>{{cite press release |title=2005 is banner year for production in New York |publisher=The City of New York Mayor's Office of Film, Theater and Broadcasting |date=2005-12-28 |url=http://www.nyc.gov/html/film/html/news/010106_2005_banner_year.shtml |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
また、ニューヨークは非商業メディアにとっても一大中心地である。アメリカ合衆国で最も歴史ある[[パブリック・アクセス|パブリック・アクセス・テレビ]]のチャンネルは、1971年設立の[[マンハッタン・ネイバーフッド・ネットワーク]]である<ref>{{Cite web |url=http://www.mnn.org/en/community-celebrates-public-access-tvs-35th-annive |title=Community Celebrates Public Access TV's 35th Anniversary |publisher=Manhattan Neighborhood Network |date=2006-08-06 |accessdate=2007-04-28 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20100825122105/http://www.mnn.org/en/community-celebrates-public-access-tvs-35th-annive |archivedate=2010年8月25日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。[[WNET]]は、市の主要な公共放送局であり、全国の[[公共放送サービス]] (PBS) 番組を供給する最大手局である。[[WNYC]]は、1997年まで市が所有していた公共ラジオ局で、アメリカ合衆国で最大のリスナーを有する公共ラジオである<ref>{{cite web |publisher=Radio Research Consortium |title=Top 30 Public Radio Subscribers: Spring 2006 Arbitron |date=2006-08-28 |url=http://www.rrconline.org/reports/pdf/Sp06%20eRanks.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
ニューヨーク市は、公共放送サービスである[[nyctv]]を運営しており、市内の音楽や文化を取り上げたいくつかのショーが[[エミー賞]]を受章している。<br />
<br />
=== 訛り ===<br />
ニューヨーク地域には、「ニューヨーク・ダイアレクト」、あるいは「ブルックリニーズ」、「ニューヨーキーズ」と呼ばれる話し方の特徴がある。[[アメリカ英語]]の中でも最もはっきりした特徴がある訛りであると考えられている<ref>Newman, Michael (2005) "New York Talk" in ''American Voices'' Walt Wolfram and Ben Ward (eds). p.82–87 Blackwell ISBN 1-4051-2109-2</ref>。この訛りの原型は、中産階級から労働者階級のヨーロッパ系アメリカ人の発音がもとになっており、ここ数十年の非ヨーロッパ系移民の流入によって変化がもたらされた<ref name=NYT19930214/>。<br />
<br />
伝統的なニューヨークの訛りは、音節末尾や子音の前の/r/（[[国際発音記号]] (IPA) で[ɹ]）を発音しない。その結果、"New York"は"New Yawk"のように発音する<ref name=NYT19930214/>。"park"はIPAで[pɔːk]、"butter"は[bʌɾə]、"here"は[hiə]となる。もう一つの特徴はロー・バック・チェーン・シフトと呼ばれるもので、"talk"、"law"、"cross"、"coffee"などの母音[ɔ]を、またしばしば"core"、"more"の[ɔr]も緊張させて、一般アメリカ語よりも高く発音する。<br />
<br />
最も古風で、極端なニューヨーク訛りでは、"girl"のような単語や"oil"のような単語の母音がいずれも二重母音の[ɜɪ]となる。このため、他の話し手からは、"girl"が"goil"と、逆に"oil"が"erl"と発音されているように聞こえやすい。これがもとで、ニューヨーカーは"Jersey"を"Joizey"と、"33rd St."を"Toidy-Toid Street"と、"toilet"を"terlet"と発音しているように戯画化して描かれることが多い<ref name=NYT19930214/>。1970年代の[[シチュエーション・コメディ]]「オール・イン・ザ・ファミリー」のキャラクター、アーチー・バンカーはそのようなしゃべり方をする典型的な人物である。もっとも、そうした話し方は現在では余り一般的とはいえない<ref name=NYT19930214>{{Cite web |author=Sontag, Deborah |url=http://query.nytimes.com/gst/fullpage.html?res=9F0CE0D61438F937A25751C0A965958260 |title="Oy Gevalt! New Yawkese An Endangered Dialect?" |publisher=The New York Times |date=1993-02-14 |accessdate=2007-07-08}}</ref>。<br />
<br />
=== スポーツ ===<br />
ニューヨークは、[[北米4大プロスポーツリーグ]]にそれぞれチームがある。<br />
<br />
[[ファイル:Field of Dreams.jpg|thumb|220px|栄光の歴史を彩ってきた[[ニューヨーク・ヤンキース]]の前本拠地、[[ヤンキー・スタジアム (1923年)|旧ヤンキー・スタジアム]]]]<br />
; ベースボール<br />
: ニューヨークのチームどうしで[[ワールドシリーズ]]チャンピオンが争われたシリーズが14回あり、[[サブウェイ・シリーズ]]と呼ばれている。ニューヨークを含め、二つのメジャー野球チームを持つ都市圏は五つしかない（ほかはシカゴ、ワシントン=ボルチモア、ロサンゼルス、サンフランシスコ・ベイエリアである）。[[メジャーリーグベースボール]]に現在加わっているその2チームは、[[ニューヨーク・ヤンキース]]と[[ニューヨーク・メッツ]]であり、両チームは毎レギュラー・シーズンに6回対戦する。ヤンキースは27回優勝しており、メッツは2回である。また、ニューヨーク・ジャイアンツ（現在の[[サンフランシスコ・ジャイアンツ]]）とブルックリン・ドジャース（現在の[[ロサンゼルス・ドジャース]]）もニューヨークにあったが、両チームとも1958年にカリフォルニアへ移転した。[[マイナーリーグ]]のチームとしては、[[スタテンアイランド・ヤンキース]]と[[ブルックリン・サイクロンズ]]がある。<br />
[[ファイル:Yankee Stadium Opening Day Fly Over.jpg|thumb|220px|left|[[ヤンキー・スタジアム]]での試合開始前の様子]]<br />
: ニューヨークは、「[[野球|ベースボール]]の街」と呼ばれるほど野球人気が高い都市である<ref>宇佐見 陽「野球(ベースボール)の街ニューヨーク」(平凡社新書)</ref>。ニューヨーク、もしくはその近郊には米国4大プロスポーツのチームが多数本拠地を構えているが、その中でも古い歴史を持ち、ニューヨークの象徴の1つとも言えるのが[[メジャーリーグベースボール|MLB]]の[[ニューヨーク・ヤンキース]]（[[1901年]]創設、[[アメリカンリーグ東地区|ア・リーグ東地区]]）である。また、現在ヤンキースの主将を務める[[デレク・ジーター]]はニューヨークで最も人気のあるスポーツ選手の1人である<ref name="yankees">[http://www.nydailynews.com/sports/basketball/knicks/2008/03/20/2008-03-20_poll_says_red_sox_more_popular_statewide.html Poll says Red Sox more popular statewide than lowly Knicks] New York Daily News（英語）、2009年8月18日閲覧</ref>。MLB球団で最多となる27度の[[ワールドシリーズ]]優勝という輝かしい歴史を持つヤンキースはMLBでもトップクラスの人気球団であり、同地区の[[ボストン・レッドソックス]]とは激しいライバル関係にある。<br />
[[ファイル:YankeeRetiredNumbers.jpg|thumb|220px|旧ヤンキー・スタジアム内の[[野球界の永久欠番|永久欠番]]プレート]]<br />
: 一方で、ヤンキースを応援しない野球ファンは[[ニューヨーク・メッツ]]（[[1962年]]創設、[[ナショナルリーグ東地区|ナ・リーグ東地区]]）を応援する。一般にヤンキースよりも庶民派のファンが多いとされるメッツであるが<ref name="mets">杉浦大介 「NY新旧への誘い ヤンキー・スタジアム&シティ・フィールド徹底ガイド」 『月刊スラッガー』2009年9月号、日本スポーツ企画出版社、2009年、雑誌15509-9、12頁。</ref>、伝統・人気・成績は名門球団ヤンキースに比べると見劣りし、地元メディアでの扱いも常にヤンキースの影に隠れた形である。本拠地の平均入場料金はヤンキース（[[ヤンキースタジアム]]）がMLBで断トツの73ドルなのに対し、メッツ（[[シティ・フィールド]]）は37ドル（全体4位）である<ref name="mets"></ref>。ヤンキースには及ばないものの、MLB全体ではメッツの人気も平均以上であり、[[2009年]]の調査によれば、MLB30球団の人気ランキングではヤンキースが1位、メッツが11位となっている<ref>[http://harrisinteractive.com/harris_poll/pubs/Harris_Poll_2009_07_13.pdf New York Yankees Are the Favorite Baseball Team For Seventh Year in a Row] The Harris Poll(英語), 2009年8月19日閲覧</ref>。[[インターリーグ]]（交流戦）でのヤンキースとメッツの対決は「サブウェイ・シリーズ」の名で呼ばれ、名物化している。<br />
<br />
[[ファイル:Giants Stadium.jpg|thumb|220px|NFLニューヨーク・ジャイアンツ、ニューヨーク・ジェッツとMLSレッドブル・ニューヨークの3チームが本拠地とする[[ジャイアンツ・スタジアム]]]]<br />
<br />
; アメリカンフットボール<br />
: [[ニューヨーク・ジェッツ]]と[[ニューヨーク・ジャイアンツ]]（正式にはニューヨーク・フットボール・ジャイアンツ）が[[NFL]]に加わっている。ただし、両チームとも、[[ニュージャージー州]]の[[メドウランズ・スタジアム]]を本拠としている。<br />
: 二つ存在する[[NFL]]チームでは、ヤンキースファンは[[ニューヨーク・ジャイアンツ]]を、メッツファンは[[ニューヨーク・ジェッツ]]を応援する傾向にある。これは人気で遅れをとる、メッツ、ジェッツ、またかつてニューヨークを本拠地としたNBAのネッツが、意図して韻を踏んだことに始まるものである。球団間での提携も進んでおり、ジェッツの[[NFLドラフト|ドラフト]]1位指名選手がデビュー前にメッツ戦で始球式を行うことが恒例化している。<br />
<br />
; アイスホッケー<br />
: [[NHL]]に所属するニューヨーク市のチームとしては、[[ニューヨーク・レンジャース]]がある。ニューヨーク都市圏内には、[[ニュージャージー・デビルス]]と、[[ロングアイランド]]の[[ニューヨーク・アイランダース]]という二つのNHLチームもある。北アメリカで、四大メジャープロスポーツリーグのうち一つに3チームを擁する都市圏はほかにない。<br />
<br />
; サッカー<br />
: [[メジャーリーグサッカー]]には[[ニューヨーク・レッドブルズ]]と[[ニューヨーク・シティFC]]が所属している。レッドブルズは、ニュージャージー州の[[レッドブル・アリーナ]]も本拠としている。また[[北米サッカーリーグ (2011-)|NASL]]には[[ニューヨーク・コスモス]]が所属している。<br />
; バスケットボール<br />
: [[NBA]]には[[ニューヨーク・ニックス]]が、[[WNBA]]には[[ニューヨーク・リバティ]]が所属している。ニューヨーク都市圏でいえば、[[ブルックリン州]]に本拠地を置くNBAの[[ブルックリン・ネッツ]]もある。アメリカ国内初の大学レベルのバスケットボール選手権大会であるナショナル・インビテーション・トーナメントは、1938年にニューヨークで開かれ、現在も市で行われている<ref>{{cite web |url=http://www.nit.org/history/nit-postseason.html |title=Postseason Overview |publisher=National Invitation Tournament |accessdate=2008-09-01}}</ref>。[[ハーレム (ニューヨーク市)|ハーレム]]の[[ラッカー・パーク]]は、夏季リーグで多くのプロアスリートたちがプレーするバスケットコートである。<br />
: 名門チームであるニックスの長期低迷もあってMLBやNFLと比べるとNBAの人気は高くないのが現状である<ref name="yankees"></ref>。<br />
<br />
[[ファイル:Arthur ashe stadium interior.jpg|thumb|right|クイーンズ区で行われるテニス[[全米オープン (テニス)|全米オープン]]は、[[グランドスラム (テニス)|グランドスラム・テニストーナメント]]の4番目にして最後のイベントである。]]<br />
<br />
; プロレスリング<br />
[[1925年]]より、MSG（[[マディソン・スクエア・ガーデン]]）を中心に、[[WWE]]が[[プロレスリング]]の興行を開催している。<br />
<br />
; その他<br />
: これらのスポーツ以外にも、ニューヨークでは様々な大会が行われている。クイーンズでは[[グランドスラム (テニス)|グランドスラム]]の一つ、[[全米オープン (テニス)|全米オープン]]が行われる。[[ニューヨークシティマラソン]]は、世界最大のマラソン大会であり、2007年には完走者3万8557人を数えたのを始めとして、2004年から2008年までのレースの完走者数は世界の史上記録1位から5位までを占めている<ref>{{Cite web |url=http://www.aims-association.org/statistics/World's_Largest_Marathons.html |title=World's Largest Marathons |publisher=Association of International Marathons and Road Races (AIMS) |accessdate=2009-11-08}}</ref>。[[IAAFダイヤモンドリーグ]]を構成する[[アディダスグランプリ]]はニューヨークで行われる。ミルローズ・ゲームズは、毎年行われるトラックとフィールド競技の大会で、その有名なイベントはワナメーカー・マイルである。ボクシングもさかんで、毎年、マディソン・スクエア・ガーデンでアマチュア・ボクシング・ゴールデン・グラブズが開かれる。<br />
<br />
[[ファイル:2005 New York City Marathon.jpg|thumb|left|[[ニューヨークシティマラソン]]は、世界最大のマラソン大会である。]]<br />
: ニューヨークの移民コミュニティと結び付いたスポーツも多い。[[スティックボール]]は、野球のストリート版であるが、1930年代にイタリア系、ドイツ系、アイルランド系の労働者階級の若者の間で流行した。スティックボールは今でもよく遊ばれており、ブロンクスの一つの通りはスティックボール通りと改名された。最近では、南アジアやカリブ海域諸島からの移民の流入に伴い、いくつかのアマチュア[[クリケット]]リーグもできている。ストリート・ホッケー、フットボール、野球もニューヨークの街中で遊ばれているのをよく見かけることができる。ニューヨークは、老若男女、多くの人がストリートスポーツを楽しんでいることから、「世界最大の都会の遊び場」とも呼ばれている<ref>{{cite video |people=Sas, Adrian (Producer) |year=2006 |url=http://nycgovparks.org/sub_newsroom/video/index.html?key=16&search= |title=It's my Park: Cricket |medium=TV-Series |location=New York City |publisher=New York City Department of Parks & Recreation |archiveurl=https://web.archive.org/web/20090927214100/http://www.nycgovparks.org/sub_newsroom/video/index.html?key=16 |archivedate=2009年9月27日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。<br />
<br />
== 経済 ==<br />
{{main|ニューヨーク市の経済}}<br />
[[ファイル:Photos NewYork1 032.jpg|left|thumb|200px|[[ウォール街]]にある[[ニューヨーク証券取引所]]。世界最大の[[証券取引所]]である。]]<br />
<br />
[[2009年]]のニューヨーク市の市内総生産は6014億ドル(約50兆円)であり<ref>[http://www.nyc.gov/html/omb/downloads/pdf/ec10_10.pdf The City of New York Monthly Report of Current Economic Conditions]</ref>、[[東京都]]の都内総生産(約89兆円)の60%程の規模がある<ref>[http://www.toukei.metro.tokyo.jp/keizaik/kk-houkoku.htm 平成20年度都民経済計算 報告書]</ref>。<br />
[[2014年]]のニューヨーク都市圏の総生産は1兆3342億ドルであり、世界では[[首都圏 (日本)|東京都市圏]]の1兆5369億ドルに次ぐ第2位の巨大都市圏である<ref>[https://www.thechicagocouncil.org/issue/global-cities Cities Rank Among the Top 100 Economic Powers in the World] Chicago Council on Global Affairs 2016年10月28日閲覧。</ref>。<br />
<br />
世界の商業・ビジネスの一大中心地であり、[[多国籍企業]]の本社数や資本市場の規模などビジネス分野の総合ランキングでは、世界一の都市と評価された<ref name="GCI" />。[[2017年]]の調査では、ロンドンに次ぐ世界2位の[[金融センター]]である<ref name="GFCI" />。アメリカの不動産、メディア、芸術などの中心地でもある。<br />
<br />
ニューヨーク都市圏の2005年における、[[購買力平価]]のGMP（都市圏総生産）は、およそ1兆1300億ドルであり<ref name="World's Most Economically Powerful Cities">{{cite web|url=http://www.forbes.com/2008/07/15/economic-growth-gdp-biz-cx_jz_0715powercities_slide_2.html?thisSpeed=15000&boxes=custom|title=World's Most Economically Powerful Cities |publisher=Forbes |accessdate=2008-09-12}}</ref><ref>{{Cite web |url=http://www.citymayors.com/statistics/richest-cities-2005.html |title=The 150 richest cities in the world by GDP in 2005 |date=2007-03-11 |accessdate=2007-07-03}}ただし台北が含まれていない。</ref>、アメリカ最大の地域経済であるとともに、[[ITウィーク]]誌によれば、世界第2位の都市経済である<ref name="London ranked as world's six largest economy">{{Cite web|url=http://www.computing.co.uk/accountancyage/news/2184877/london-ranked-world-six-largest=|title=London ranked as world's six largest economy|publisher=ITWeek|accessdate=2008-08-04}}</ref>。Cinco Dias誌によれば、ニューヨークは2008年末の時点で世界の金融の40%をコントロールしているとされ、世界最大の金融中心地とされている<ref name="London vs. New York">{{Cite web|url=http://www.cincodias.com/articulo/mercados/Londres-versus-Nueva-York/20080901cdscdimer_3/cdsmer/|title=London vs. New York, 2005–06|format=PDF|p<br />
ublisher=Cinco Dias|accessdate=2008-03-11}}<br />
</ref><ref name="New York still World's Financal Capital">{{cite web|url=http://www.marketwatch.com/story/credit-crunch-shows-new-york-is-still-worlds-financial-capital/|title=London may have the IPOs...|publisher=Marketwatch|accessdate=2009-08-30}}<br />
</ref><ref name="Is New York still the World's Financal Capital">{{cite web|url=http://freakonomics.blogs.nytimes.com/2008/02/07/is-new-york-still-the-financial-capital-of-the-world/|title= Is New York Still the Financial Capital of the World? |publisher=New York Times|accessdate=2009-08-30}}</ref>。<br />
<br />
[[フォーチュン・グローバル500]]によると、グローバル大企業の本社数が世界で[[東京]]、[[北京]]、[[パリ]]に次ぐ4番目に多い都市である<ref>[http://money.cnn.com/magazines/fortune/global500/2009/cities/ Global 500]</ref>。ニューヨークは、外国企業の多さでもアメリカの都市の中で群を抜いている。民間部門の仕事のうち約1割が、外国企業のものである<ref>{{cite news |title=Keeping the Economy Growing |author=Wylde, Kathryn |publisher=Gotham Gazette |date=2006-01-23 |url=http://www.gothamgazette.com/article/fea/20060123/202/1727 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
アメリカ国内はもとより世界的にも最高級の地価を記録している。[[パーク街]]450番地は、2007年7月2日に5億1000ドル（1m<sup>2</sup>当たり約1万7104ドル）で取引され、前月に[[マディソン街]]660番地が1m<sup>2</sup>当たり約1万5887ドルで取引された記録を塗り替えた<ref>{{cite web |url=http://www.northjersey.com/page.php?qstr=eXJpcnk3ZjczN2Y3dnFlZUVFeXk4NDImZmdiZWw3Zjd2cWVlRUV5eTcxNjI5NzEmeXJpcnk3ZjcxN2Y3dnFlZUVFeXkyMg== |title="Bergen offices have plenty of space" |archiveurl=https://web.archive.org/web/20071222235142/http://www.northjersey.com/page.php?qstr=eXJpcnk3ZjczN2Y3dnFlZUVFeXk4NDImZmdiZWw3Zjd2cWVlRUV5eTcxNjI5NzEmeXJpcnk3ZjcxN2Y3dnFlZUVFeXkyMg== |archivedate=2007年12月22日 |author=Quirk, James |date=2007-06-05 |accessdate=2007-07-05 |deadurldate=2017年9月 }},</ref>。<br />
<br />
日本で1980年末に起きた[[バブル景気]]により、[[三菱地所]]が1989年に[[ロックフェラー・センター]]を融資による巨額資金で買収した事がセンセーショナルに報じられ、[[JALホテルズ|日航開発]]が[[エセックスハウス]]を買収、[[ロイヤルホテル]]が54階建ての超高層ホテルを開業させる（現在のThe London NYC）など、不動産分野でジャパン・マネーが大量に流入し、高級志向の日系ホテルが相次いで開業することになった。しかし、[[バブル崩壊]]の煽りを受けてこれらは売却されている。現在マンハッタンでの日系ホテルは、[[グランド・セントラル駅]]に面したパーク街に所在する「The Kitano/[[キタノ・ニューヨーク]]（[[北野建設]]が運営）」のみである。<br />
<br />
マンハッタンには、2001年の時点で、約3286万m<sup>2</sup>のオフィス・スペースがある<ref name="Four Percent of Manhattan's Total Office Space Was Destroyed in the World Trade Center Attack">{{cite web|url=http://www.allbusiness.com/construction/4266400-1.html|title=Four Percent of Manhattan's Total Office Space Was Destroyed in the World Trade Center Attack|publisher=Allbusiness|date=2001-09-25|accessdate=2008-08-05}}</ref>。<br />
<br />
その中でも、[[ミッドタウン]]は、アメリカ最大のビジネス地区であり、高層ビルが集中している。[[ロウアー・マンハッタン]]は、国内3位のビジネス地区であり、[[ウォール街]]の[[ニューヨーク証券取引所]]と、[[NASDAQ]]がある。両取引所は、1日の取引量と市場全体の資本から見てそれぞれ世界1位・2位の証券取引所である<ref>{{cite web |authors=Claessens, Stjin |title=Electronic Finance: Reshaping the Financial Landscape Around the World |publisher=The World Bank |month=September | year=2000 |url=http://web.worldbank.org/WBSITE/EXTERNAL/TOPICS/EXTENERGY/0,,contentMDK:20708340~pagePK:210058~piPK:210062~theSitePK:336806,00.html |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。金融業は、市内の給与所得のうち35%を占めている<ref>{{cite web |url=http://www.newyorkfed.org/research/current_issues/ci12-1.pdf|format=PDF |title=Challenges Facing the New York Metropolitan Area Economy |author=Orr, James and Giorgio Topa |work=Current Issues in Economics and Finance - Second District Highlights |publisher=New York Federal Reserve |date=Volume 12, Number 1, January 2006|accessdate=2008-09-01}}</ref>。不動産業も市の中心産業の一つであり、2006年現在、ニューヨーク市内の不動産全体の時価総額は8024億ドルに上った<ref name="NYC real estate">{{cite web |title=Tentative Assessment Roll: Fiscal Year 2008 |publisher=New York City Department of Finance |date=2007-01-15 |url=http://www.nyc.gov/html/dof/html/pdf/07pdf/tent-ass-roll-07-08t.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。[[タイム・ワーナー・センター]]は、2006年現在で11億ドルという市内最高の時価である<ref name="NYC real estate" />。<br />
<br />
ニューヨークのテレビ・映画産業は、[[ハリウッド]]に次いで国内第2の規模である<ref>{{cite web |url=http://www.nyc.gov/html/film/html/news/stats.shtml |archiveurl=https://web.archive.org/web/20080214051145/http://www.nyc.gov/html/film/html/news/stats.shtml |archivedate=2008年2月14日 |title=NYC Film Statistics |publisher=Mayor's Office of Film, Theatre, and Broadcasting |accessdate=2008-09-01 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。[[ニューメディア]]、広告、ファッション、デザイン、建築といったクリエイティブな産業が市の雇用の上で占める割合は増加しつつあり、ニューヨークはこうした産業の中で強い競争力を発揮している<ref>{{cite journal |author=Currid, Elizabeth |title=New York as a Global Creative Hub: A Competitive Analysis of Four Theories on World Cities |journal=Economic Development Quarterly |year=2006 |volume=20(4) |pages=330–350 |doi=10.1177/0891242406292708}}</ref>。いくつもの通信用[[海底ケーブル]]のターミナルとしての地位を生かして、[[バイオテクノロジー]]、[[ソフトウェア開発]]、[[ゲームデザイン]]、インターネット・サービスといったハイテク産業もまた成長しつつある<ref>{{cite web |title=Telecommunications and Economic Development in New York City: A Plan for Action |publisher=New York City Economic Development Corporation |month=March |year=2005 |url=http://www.nycedc.com/about_us/TelecomPlanMarch2005.pdf |archiveurl=https://web.archive.org/web/20080307231248/http://www.nycedc.com/about_us/TelecomPlanMarch2005.pdf |archivedate=2008年3月7日 |format=PDF |accessdate=2006-07-19 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。そのほか、医薬研究・技術、非営利団体、大学も雇用を擁する重要な部門である。<br />
<br />
製造業の雇用シェアも大きいが、減少傾向にある。被服、科学、金属製品、加工食品、家具などが主要産品である<ref>{{cite web |url=http://www.nyc.gov/html/imb/downloads/pdf/whitepaper.pdf |format=PDF |title=Protecting and Growing New York City's Industrial Job Base |publisher=The Mayor's Office for Industrial and Manufacturing Business |month=January | year=2005 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。製造業の中では加工食品が最も安定した主要業種である<ref name="food manufacturing">{{cite web |url=http://www.nyc.gov/html/imb/downloads/pdf/more_than_link_food_chain.pdf |format=PDF |title=More Than a Link in the Food Chain |publisher=The Mayor's Office for Industrial and Manufacturing Business |accessdate=2008-09-01 |month=February | year=2007}}</ref>。食品産業の規模は50億ドルで、1万9000人以上の市民が雇用されている。中でもチョコレートの輸出額は毎年2億3400万ドルに達している<ref name="food manufacturing" />。<br />
<br />
== 政府機関 ==<br />
[[ファイル:Municipal Building - New York City.jpg|thumb|left|upright|[[マンハッタン・ミュニシパル・ビルディング|マンハッタン自治体ビル]]。1898年のニューヨーク市合併以降、市庁舎スペースの需要をまかなうために建てられた40階建ての庁舎である。]]<br />
1898年に合併して以来、ニューヨークは「強い」市長・議会制をとっている。[[ニューヨーク市政府]]の権限は、他の多くのアメリカの都市よりも集中している。中央政府は、公教育、矯正施設、図書館、治安、厚生施設、公衆衛生、水道、福祉サービスなどについての権限を有する。[[ニューヨーク市長|市長]]と[[ニューヨーク市議会|市議会]]議員は、4年の任期で選挙される。市議会は一院制で、各選挙区から選ばれる51人の議員から成る<ref>{{cite web |url=http://www.nyccouncil.info/html/actioncenter/moved.cfm |title=About the Council |publisher=New York City Council |accessdate=2007-06-06}}</ref>。市長及び市議会議員の任期は、連続3期までに制限されているが、4年空ければ、再選が可能となる。<br />
<br />
現在の市長は、[[民主党 (アメリカ)|民主党]]の[[ビル・デブラシオ]]である。2002-2013年の任期は、元民主党、その後[[共和党 (アメリカ)|共和党]]（2001年-2008年）、そして在職時は[[無所属]]の[[マイケル・ブルームバーグ]]が務めた。彼は、[[共和党 (アメリカ)|共和党]]及びニューヨーク独立党の支持を受けて、[[民主党 (アメリカ)|民主党]]及びワーキング・ファミリー党に推された対抗馬と争い、2001年（得票率50.3%対47.9%）、2005年（58.4%対39%）、2009年（50.6%対46%）と三選された<ref>{{cite web |title=Statement and Return Report for Certification: General Election 2005 |publisher=New York City Board of Elections |date=2005-11-08 |url=http://www.vote.nyc.ny.us/pdf/results/2005/general/Manhattan/New%20York%20Mayor%20NY%20Recap.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。同市長は、市の教育システムの権限を州から移管させたことや、都市計画と経済振興、財政の健全化、強力な公衆衛生政策などで有名である。2期目には、学校改革、貧困の削減、厳しい銃規制などを行政の中心課題に置いた<ref>{{cite web |title=About Mike Bloomberg |url=http://www.mikebloomberg.com/en/about_mike_bloomberg |archiveurl=https://web.archive.org/web/20070928061207/http://www.mikebloomberg.com/en/about_mike_bloomberg |archivedate=2007年9月28日 |publisher=The Official Site of Mike Bloomberg |accessdate=2008-09-01 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。[[ボストン]]市長の[[トーマス・メニーノ]]とともに、2006年、違法な銃器を街から一掃することにより公共の安全を図るという目標を掲げて、「違法な銃器と戦う市長連合」という組織を結成した<ref>{{cite web|url=http://www.mayorsagainstillegalguns.org/html/about/history.shtml|title=Mayors Against Illegal Guns: Coalition History|accessdate=2009-11-09|publisher=Mayor Against Illegal Guns}}</ref>。一方、公職者の多数派は民主党であり、2008年11月の時点で有権者の67%が民主党支持である<ref>{{cite web|url=http://www.elections.state.ny.us/NYSBOE/enrollment/county/county_nov08.pdf|title=NYSVoter Enrollment by County, Party Affiliation and Status|date=November 2008|publisher=New York State Board of Elections|accessdate=2009-02-08}}</ref>。1924年以来、州レベルの選挙や大統領選挙では共和党は勝っていない。選挙公約の中心的な論点は、住宅価格の引下げ、教育、経済振興などであり、労働政策が重要性を持っている。<br />
<br />
[[ファイル:New York City Hall.jpg|thumb|[[ニューヨーク市庁舎]]は、現役の市庁舎としてはアメリカ最古である。]]<br />
ニューヨークは、政治資金集めにとってアメリカ国内で最も重要な場所である。[[ZIPコード]]別に見た場合、政治献金額トップ5のうち4地区がマンハッタンにある。第1位の「10021」は[[アッパー・イースト・サイド]]にあり、2004年の大統領選では[[ジョージ・W・ブッシュ]]と[[ジョン・フォーブズ・ケリー|ジョン・ケリー]]の両候補にとって最大の資金源であった<ref>{{cite web |title=2006 Election Overview: Top Zip Codes |publisher=Opensecrets.org |url=http://www.opensecrets.org/overview/topzips.php?cycle=2004 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。市と連邦政府・州政府との間の資金関係には大きな不均衡がある。市が連邦政府に支払う税1ドルに対し、市が連邦政府から受け取るサービスは83セントにすぎない（年間の市の支払超過額は114億ドルである）。また、州政府に対する支払超過額は110億ドルである<ref>{{cite web |title=A Fair Share of State Budget: Does Albany Play Fair with NYC?|publisher=New York City Finance Division |date=2005-03-11 |url=http://webdocs.nyccouncil.info/attachments/65379.htm?CFID=232457&CFTOKEN=33008944 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
各行政区は、ニューヨーク州高位裁判所の置かれる司法区と一致する。そのほかの[[州裁判所 (アメリカ合衆国)|州裁判所]]や市裁判所も置かれている。マンハッタンには、ニューヨーク州高位裁判所控訴部第1部が置かれ、ブルックリンには同第2部が置かれている。市庁舎近くには、合衆国ニューヨーク南地区地方裁判所、合衆国第2巡回区控訴裁判所、国際通商裁判所といった[[アメリカ合衆国連邦裁判所|連邦裁判所]]も置かれている。ブルックリンには合衆国ニューヨーク東地区地方裁判所が置かれている。<br />
<br />
== 治安 ==<br />
2005年以来、ニューヨークの犯罪発生率はアメリカの25大都市の中で最低を守っている。1980年代から1990年代初頭にかけての犯罪抑止政策により、多くの地域を吹き荒れた[[クラックブーム]]の時代と比べ安全になった。2002年までに、ニューヨーク市は人口10万人超のアメリカ216都市の中で、全犯罪の発生率が197位となっている。凶悪犯罪は1993年から2005年までの間に75%減少し、その間、国全体では増加傾向にあったのに対し、減少を続けていた<ref>{{cite news |title=Don't tell New York, but crime is going up |url=http://www.lib.jjay.cuny.edu/len/2002/12.31/page5.html |date=2002-12-15 |accessdate=2009-12-27}}</ref>。殺人事件の発生数は、犯罪統計が取られ始めた1960年代半ばに比べて、2005年に史上最低となり<ref>{{cite web|url=http://www.istat.it/istat/eventi/2003/perunasocieta/relazioni/Langan_rel.pdf|title=The Remarkable Drop in Crime in New York City|last=Langan|first=Patrick A.|coauthors=Matthew R. Durose|date=2004-10-21|publisher=Istituto Nazionale di Statistica|accessdate=2009-02-08}}</ref>、2007年には殺人事件500件未満とさらに減り<ref>{{Cite web |url=http://www.nytimes.com/2008/01/01/nyregion/01murder.html?_r=2&scp=2&sq=murder+in+2007&oref=slogin |title=Fewer Killings in 2007, but Still Felt in City’s Streets |publisher=The New York Times |date=2008-01-01 |accessdate=2009-06-21 }}</ref>、2014年には333件と同市の史上最低記録を更新した<ref>{{Cite web|last=NYPD|title=Citywide Seven Major Felony Offenses 2000‐2016|url=http://www.nyc.gov/html/nypd/downloads/pdf/analysis_and_planning/seven-major-felony-offenses-2000-2016.pdf|accessdate=2017-04-30 }}</ref>。また、2016年は2014年より2件多い335件であった。<br />
<br />
警察官が被疑者に対して発砲する件数も減っており、2010年は1971年の統計開始以来最低となる93件で、初めての二桁台となった<ref name="TOTAL NYPD FIREARMS DISCHARGE INCIDENTS 1971-2010">[http://www.nyc.gov/html/nypd/downloads/pdf/pr/2010_fdr_preliminary_stats.pdf TOTAL NYPD FIREARMS DISCHARGE INCIDENTS 1971-2010(pdf)]</ref>。過去最高が1972年の994件なので、2010年はそれのおよそ1/10である。更に、それ以降は、2012年の105件の増加を除き減少しており、2015年は2010年より25件低い67件となり、1971年以後最低件数であった<ref>{{Cite web|last=NYPD|title=Annual Firearms Discharge Report 2015 Figure 46 Total Shooting Incidents involving Officers, 1971-2015 |url=http://www.nyc.gov/html/nypd/downloads/pdf/analysis_and_planning/nypd_annual_firearms_discharge_report_2015V3.pdf|accessdate=2017-04-30 }}</ref>。また警察官に撃たれて死亡また負傷する者の数も2010年時点では過去最低となり、警察官に銃撃で制圧された者の数は33人であった。そして、それ以降は2012年までは45件と増加したが2013年以降は減少し、2015年は2010年と同じ33人となった<ref>{{Cite web|last=NYPD|title=Annual Firearms Discharge Report 2015 Figure 2 Historical Snapshot, 2005-2015 |url=http://www.nyc.gov/html/nypd/downloads/pdf/analysis_and_planning/nypd_annual_firearms_discharge_report_2015V3.pdf|accessdate=2017-04-30 }}</ref>。警察官1000人あたりの致死性射撃（Fatal Shooting。被疑者に対する執行実包の危害射撃)の割合も2002年が0.34だったのに対し、2010年は0.24となっている<ref name="TOTAL NYPD FIREARMS DISCHARGE INCIDENTS 1971-2010" />。<br />
<br />これは警察官が射撃を必要とする状況自体が減ったと考えられ、ケリー・ニューヨーク市警察委員長(Police Commissioner、日本の公安委員長に相当)は「警察官の増員と装填弾数の増加にも関わらず致死性執行件数が減ったのは、警察官の訓練と抑止力が治安向上に貢献したからだ」と述べている<ref>[http://www.nyc.gov/html/nypd/html/pr/pr_2011_preliminary_stats.shtml ニューヨーク市警広報]</ref>。<br />
<br />
社会学者や犯罪学者の間では、なぜニューヨークの犯罪発生率がこれほど劇的に減少したのかについて、意見の一致は見られていない。[[CompStat]]や[[割れ窓理論]]といった[[ニューヨーク市警察]]のとった新しい戦術の功績であるとする者もいる一方、クラックブームの終焉や人口の変動によるものだとする者もいる<ref>{{cite book |title=The Crime Drop in America |chapter=The Rise and Decline of Hard Drugs, Drug Markets, and Violence in Inner-City New York |author=Johnson, Bruce D., Andrew Golub, Eloise Dunlap |editor=Blumstein, Alfred, Joel Wallman |year=2006 |publisher=Cambridge University Press |isbn=0521862795}}; {{cite book |title=New York Murder Mystery: The True Story Behind the Crime Crash of the 1990s |author=Karmen, Andrew |year=2000 |publisher=NYU Press |isbn=0814747175}}</ref>。<br />
<br />
1820年代の「40人の盗賊」や「ローチ・ガーズ」といった[[ストリートギャング]]の跋扈以来、ニューヨークは[[組織犯罪]]の舞台として見られてきた。20世紀には、[[五大ファミリー]]の牛耳る[[アメリカン・マフィア]]が台頭した。ブラック・スペーズなどのストリートギャングも20世紀後半に伸張した<ref>{{cite book |title=NYPD: A City and Its Police |author=Lardner, James, and Thomas Reppetto |publisher=Owl Books |year=2000 |pages=18–21}}</ref>。<br />
<br />
== 教育 ==<br />
[[ファイル:Fordham University Keating Hall.JPG|left|thumb|ブロンクスにある[[フォーダム大学]]のキーティング・ホール。]]<br />
ニューヨーク市の公立学校システムは、[[ニューヨーク市教育局]]によって運営されており、アメリカ最大である。約110万人の生徒が、1200超の小学校・中学校で教育を受けている<ref>{{cite web |url=http://home2.nyc.gov/html/dcp/download/census/sf3edp302.xls |title=School Enrollment by Level of School and Type of School for Population 3 Years and Over |publisher=New York City Department of City Planning |year=2000 |format=MS Excel |accessdate=2008-09-01}}</ref>。そのほか、宗教系・非宗教系併せておよそ900の私立学校がある<ref>{{cite web |url=http://nces.ed.gov/surveys/pss/ |title=Private School Universe Survey |publisher=National Center for Education Statistics |accessdate=2008-09-01}}</ref>。ニューヨークが大学都市だというイメージは余りないが、実は約59万4000人の大学生がおり、これはアメリカで最大である<ref>{{cite paper |publisher=Brookings Institution |title=New York in Focus: A Profile from Census 2000 |month=November |year=2003 |url=http://www.brookings.edu/es/urban/livingcities/newyork2.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20061121164151/http://www.brookings.edu/es/urban/livingcities/newyork2.pdf |archivedate=2006年11月21日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。2005年現在、マンハッタンの住民の5人に3人はカレッジの卒業生であり、4人に1人はより高い学位を持っており、アメリカの都市の中でも高学歴の人が集まった都市の一つである<ref>{{cite news |title=New York Area Is a Magnet For Graduates |author=McGeehan, Patrick |publisher=The New York Times |date=2006-08-16 |url=http://query.nytimes.com/gst/fullpage.html?res=9404E7DE143EF935A2575BC0A9609C8B63 |accessdate=2007-03-27}}</ref>。[[コロンビア大学]]、[[ニューヨーク大学]]、[[フォーダム大学]]、[[セント・ジョーンズ大学]]、[[ニュー・スクール・フォー・ソーシャル・リサーチ]](New School For Social Research)、[[イェシーバー大学]]、[[クーパー・ユニオン]]、[[ジュリアード音学院]]、[[マウント・セント・ヴィンセント大学]]、[[スクール・オブ・ヴィジュアル・アーツ]]など、宗教系や専門系など含め多くの名門私立大学がある。また、公的な中等後教育の機関としては、アメリカ国内第3位の規模を持つ公立大学である[[ニューヨーク市立大学]]、[[ニューヨーク州立大学]]がある。ファッションの中心に相応しく、ファッション・アートの専門教育機関である[[ニューヨーク州立ファッション工科大学]]（FIT：Fashion Institute of Technology）がある。<br />
<br />
[[ファイル:Columbia University library.jpg|right|thumb|[[コロンビア大学]]図書館。]]<br />
医学・生命科学の分野での研究も盛んである。ニューヨーク市内で年間に授与される学士より上の生命科学の学位はアメリカ国内最大であり、医師免許を有するのは4万人、この地の医療機関から生まれたノーベル賞受賞者は127人いる<ref name="NYC science institutions">{{cite press release |title=Mayor Michael R. Bloomberg and Economic Development Corporation President Andrew M. Alper Unveil Plans to Develop Commercial Bioscience Center in Manhattan |publisher=New York City Economic Development Corporation |url=http://home2.nyc.gov/portal/site/nycgov/menuitem.c0935b9a57bb4ef3daf2f1c701c789a0/index.jsp?pageID=mayor_press_release&catID=1194&doc_name=http%3A%2F%2Fhome2.nyc.gov%2Fhtml%2Fom%2Fhtml%2F2004b%2Fpr310-04.html&cc=unused1978&rc=1194&ndi=1 |date=2004-11-18 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。[[アメリカ国立衛生研究所]]から受ける研究資金額では、アメリカの都市中第2位である<ref>{{cite web |url=http://report.nih.gov/award/trends/top100fy03.htm |title=NIH Domestic Institutions Awards Ranked by City, Fiscal Year 2003 |publisher=National Institutes of Health |year=2003 |accessdate=2007-03-26 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20090626092327/http://report.nih.gov/award/trends/top100fy03.htm |archivedate=2009年6月26日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。主な生物医学研究機関としては、[[メモリアル・スローン・ケタリング癌センター]]、[[ロックフェラー大学]]、[[SUNYダウンステート・メディカル・センター]]、[[アルバート・アインシュタイン医科大学]]、[[マウントサイナイ医科大学]]、[[ウィール・コーネル・メディカル・カレッジ]]などがある。<br />
<br />
[[ニューヨーク公共図書館]]は、アメリカ国内で最大の蔵書数の公共図書館であり、マンハッタン、ブロンクス、スタテンアイランドにサービスを提供している<ref name="libraryspot">{{cite web |url=http://www.libraryspot.com/lists/listlargestlibs.htm |title=Nation's Largest Libraries |publisher=LibrarySpot |accessdate=2008-09-01}}</ref>。クイーンズには、[[クイーンズ行政区公共図書館]]があり、これは国内第2の公共図書館である。ブルックリンには[[ブルックリン公共図書館]]([[:en:Brooklyn Public Library|EN]])がある<ref name="libraryspot" />。ニューヨーク公共図書館の組織内には、黒人文化研究アーサー・ションバーグ・センターなど、いくつかの研究図書館がある。<br />
<br />
== 交通 ==<br />
{{seealso|マンハッタン#交通}}<br />
[[ファイル:Image-Grand central Station Outside Night 2.jpg|thumb|right|[[グランド・セントラル駅]]。同じくニューヨークの[[ペンシルベニア駅 (ニューヨーク)|ペンシルベニア駅]]とともに、全米で最も繁忙な駅である。]]<br />
ニューヨークでは[[公共交通機関]]が極めて発達しており、それがアメリカの他の大都市と異なる点である。2005年の数字では、市民の54.6%が公共交通機関を用いて通勤・通学している<ref>{{cite web | url = http://money.cnn.com/2007/06/13/real_estate/public_transit_commutes/index.htm | title = New Yorkers are Top Transit Users | accessdate = 2008-01-02 | author = Les Christie | date = 2007-06-29 | work = CNNMoney.com | publisher = Cable News Network}}</ref>。アメリカ国内全体の公共交通機関利用者の約3分の1、そして鉄道利用者の約3分の2が、ニューヨーク及びその近郊に住むと言われる<ref name="MTAinfo">{{cite web |title=The MTA Network: Public Transportation for the New York Region |publisher=Metropolitan Transportation Authority |url=http://www.mta.info/mta/network.htm |accessdate=2008-09-01}}</ref><ref>{{cite web |title=Commuting in America III: Commuting Facts |author=Pisarski, Alan |publisher=Transportation Research Board |date=2006-10-16 |url=http://onlinepubs.trb.org/onlinepubs/nchrp/CIAIIIfacts.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。他の地域では約90%が通勤に自動車を利用しているのとは対照的である<ref name=2001summary>{{cite web |title=NHTS 2001 Highlights Report, BTS03-05 |publisher=U.S. Department of Transportation, Bureau of Transportation Statistics |year=2001 |url=http://www.bts.gov/publications/highlights_of_the_2001_national_household_travel_survey/pdf/entire.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。アメリカ合衆国国勢調査局によれば、ニューヨーク市民が通勤にかけている時間は、日平均38.4分であり、大都市の中では最長である<ref>{{cite web |title=New York Has Longest Commute to Work in Nation, American Community Survey Finds |month=12 |year=2004 |url=http://www.census.gov/Press-Release/www/releases/archives/american_community_survey_acs/001695.html |accessdate=2008-03-15 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20080313083657/http://www.census.gov/Press-Release/www/releases/archives/american_community_survey_acs/001695.html |archivedate=2008年3月13日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。<br />
<br />
=== 鉄道 ===<br />
ニューヨークには[[アムトラック]]が通っており、[[ペンシルベニア駅 (ニューヨーク)|ペンシルベニア駅]]を発着する。アムトラックの[[北東回廊]]を介して、[[ボストン]]、[[フィラデルフィア]]、[[ワシントンD.C.]]などと結ばれているほか、[[シカゴ]]、[[ニューオーリンズ]]、[[マイアミ]]、[[トロント]]、[[モントリオール]]などとも長距離鉄道でつながっている。<br />
<br />
[[ファイル:DeKalb Avenue (BMT Fourth Avenue Line) by David Shankbone.jpg|thumb|left|[[ニューヨーク市地下鉄]]は、駅の数及び営業距離で世界最大の地下鉄網である。]]<br />
[[ニューヨーク市地下鉄]]は、営業駅数468であり、その数からすると世界最大の[[地下鉄]]網である。年間乗客数（2006年で延べ15億人）でいえば世界3位である<ref name=MTAinfo />。[[ロンドン地下鉄]]、[[メトロ (パリ)|パリのメトロ]]、[[モントリオール地下鉄]]、[[ワシントンメトロ]]、[[マドリード地下鉄]]、[[東京の地下鉄|東京地下鉄]]など、ほとんどの都市で夜間閉鎖されるのに対し、ほぼ全線で1日24時間営業していることも大きな特徴である。<br />
<br />
市とそれを取り巻くトリステート・リージョン（[[ニュージャージー州]]、[[ニューヨーク州]]、[[コネチカット州]]の都市域）は鉄道によって結ばれており、[[ロングアイランド鉄道]]、[[メトロノース鉄道]]、[[ニュージャージー・トランジット]]が走っている。これらの鉄道網は、[[グランド・セントラル駅]]と[[ペンシルベニア駅 (ニューヨーク)|ペンシルベニア駅]]に集中しており、250以上の駅と20以上の路線がある<ref name="MTAinfo" /><ref>{{cite web |publisher=Metropolitan Transportation Authority |title=About the MTA Long Island Rail Road |url=http://www.mta.nyc.ny.us/lirr/pubs/aboutlirr.htm |accessdate=2008-09-01 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20080913074913/http://www.mta.nyc.ny.us/lirr/pubs/aboutlirr.htm |archivedate=2008年9月13日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。<br />
<br />
そのほか，スタテンアイランドを走る[[スタテンアイランド鉄道]]、ニューヨーク市地下鉄とニュージャージー州北西部とを結ぶ[[パストレイン]]がある。<br />
<br />
=== バス ===<br />
[[ニューヨーク市都市交通局]] (MTA) のバスは、五つの行政区すべてを走っている。バス停の数は1万2507か所である。2008年の1年間で延べ7億4700万人が利用しており、利用者数ではロサンゼルス、シカゴなど2位以下を大きく超えている<ref>{{Cite web |url=http://www.mta.info/nyct/facts/ffbus.htm |title=Facts and Figures: Buses |publisher=Metropolitan Transportation Authority |accessdate=2010-02-03 }}</ref>。<br />
<br />
[[ポート・オーソリティ・ターミナル]]には、1日に7000本のバスが発着し、1日に20万人の通勤客が利用している。世界で最も繁忙なバス・ステーションである<ref>{{cite press release | title=Architect Chosen for Planned Office Tower Above Port Authority Bus Terminal's North Wing | url=http://www.panynj.gov/AboutthePortAuthority/PressCenter/PressReleases/PressRelease/index.php?id=1154 | publisher=Port Authority of New York and New Jersey | date=2008-11-17 | accessdate=2009-05-17 }}</ref>。<br />
<br />
=== 空路 ===<br />
[[ファイル:Jfkairport.jpg|thumb|[[ジョン・F・ケネディ国際空港]]の[[トランス・ワールド航空|TWA]]フライト・センター・ビル。]]<br />
ニューヨークは、国際旅客にとってアメリカへの最大の玄関口である<ref name=IntlTravel>{{cite web |url=http://www.bts.gov/publications/us_international_travel_and_transportation_trends/2002/index.html |title=U.S. International Travel and Transportation Trends, BTS02-03 |publisher=U.S. Department of Transportation, Bureau of Transportation Statistics |year=2002 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。ニューヨークへのアクセスには、[[ジョン・F・ケネディ国際空港]]（クイーンズ区）、[[ニューアーク・リバティー国際空港]]（ニュージャージー州）、[[ラガーディア空港]]（クイーンズ区）の三つの大空港がある。特にジョン・F・ケネディ空港は、全世界の空の便の拠点となっている。また、四つ目の空港として、ニューヨーク州[[ニューバーグ]]近郊の[[スチュワート国際空港]]が、上記3空港を管理する[[ニューヨーク・ニュージャージー港湾公社]]に吸収され、増大する旅客に対応するための緩和空港として拡張整備される計画がある。2005年、約1億人の旅客が3空港を利用しており、ニューヨーク市の上空はアメリカ国内で最も混み合った空路となっている<ref>{{cite web |url=http://www.panynj.gov/CommutingTravel/airports/pdfs/traffic/Air_Traffic_2005.pdf |title=2005 Annual Airport Traffic Report |publisher=The Port Authority of New York and New Jersey |date=2006-11-02 |format=PDF |accessdate=2007-02-18}}</ref>。2004年において、ジョン・F・ケネディとニューアークから国外に出発する旅客は、アメリカを発つ旅客のうち約4分の1を占める<ref>{{cite press release |url=http://www.panynj.gov/AboutthePortAuthority/PressCenter/PressReleases/PressRelease/index.php?id=724 |title=Port Authority Leads Nation in Record-Setting Year for Travel Abroad |publisher=The Port Authority of New York and New Jersey |date=2005-08-29 |accessdate=2007-02-18}}</ref>。<br />
<br />
=== その他 ===<br />
ニューヨークでは、公共交通機関の利用者が多いこと、自転車利用者が多いこと（1日12万人<ref>{{cite news |title=Biking It|author=Schaller, Bruce |publisher=Gotham Gazette |month=June | year=2006 |url=http://www.gothamgazette.com/article/transportation/20060718/16/1910/|accessdate=2008-09-01}}</ref>）、徒歩通勤者も多いことから、アメリカ国内の主要都市中で最もエネルギー効率の高い都市となっている<ref name="NYC energy consumption" />。市内の移動方法の中で、徒歩と自転車は21%を占め、全国の都市圏での割合8%と比べると相当高い<ref>{{cite web |title=2001 National Household Travel Survey: Summary of Travel Trends |publisher=U.S. Department of Transportation |month=December | year=2004 |url=http://nhts.ornl.gov/2001/pub/STT.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
公共交通機関網を補完するように、ニューヨークには[[高速道路]]、[[公園道路]]（パークウェイ）が広がっており、[[ニュージャージー州]]北部、ニューヨーク州[[ウエストチェスター郡 (ニューヨーク州)|ウエストチェスター郡]]、[[ロングアイランド]]、[[コネチカット州]]南西部と市内を結んでいる。これらの道路は郊外からの通勤道路として何百万人にも利用されており、特に[[ラッシュ時]]には毎日のように[[交通渋滞]]が起こり、何時間も立ち往生することもまれではない。[[ジョージ・ワシントン・ブリッジ]]は、世界でも自動車の通行で最も混雑する橋の一つだとされている<ref>{{Cite web |url=http://www.recordonline.com/apps/pbcs.dll/article?AID=/20061024/BIZ/610240312/-1/NEWS03 |title=George Washington Bridge turns 75 years old: Huge flag, cake part of celebration |publisher=Times Herald-Record |date=2006-10-24 |accessdate=2010-02-03 }}</ref>。<br />
<br />
[[1811年委員会計画]]による街路のグリッド化が、市の町並みとその発展に大きな影響を与えた。多数のストリートとアヴェニューの中でも、[[ブロードウェイ (ニューヨーク)|ブロードウェイ]]、[[ウォール街]]、[[マディソン街]]などは、アメリカにおいて、それぞれ自国の劇場、金融、広告産業を指す言葉としても使われている。<br />
<br />
[[ファイル:Murray Hill Tunnel taxis.jpg|thumb|right|[[イエローキャブ (タクシー)|イエローキャブ]]]]<br />
そのほか、ニューヨークの交通網を支える足には次のようなものがある。<br />
* 北アメリカ最長の吊り橋、[[ヴェラザノ・ナローズ・ブリッジ]]<ref>{{cite web |url=http://www.nycroads.com/crossings/verrazano-narrows/ |title=Verrazano-Narrows Bridge |publisher=Nycroads.com |accessdate=2008-09-01}}</ref><br />
* 世界初の機械換気による輸送トンネルである[[ホランド・トンネル]]<ref>{{cite web |url=http://www.nr.nps.gov/writeups/93001619.nl.pdf |title=Holland Tunnel |publisher=National Park Service |date=1993-11-04 |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref><br />
* [[ルーズベルト島]]とマンハッタンを結ぶロープウェー、[[ルーズベルト・アイランド・トラムウェイ]]<br />
* 1万2000台を超える[[イエローキャブ (タクシー)|イエローキャブ]]と呼ばれるタクシー<ref>{{cite web |url=http://www.nyc.gov/html/tlc/downloads/pdf/state_of_taxi.pdf |title=The State of the NYC Taxi |publisher=New York City Taxi and Limousine Commission |date=2006-03-09 |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref><br />
* マンハッタンと市の内外各所とを結ぶフェリー<br />
*: アメリカで最も繁忙なフェリーが、スタテンアイランドとロウアー・マンハッタンとの間8.4kmを結ぶ[[スタテンアイランド・フェリー]]であり、年間1900万人超の乗客を運ぶ。<br />
<br />
== 人口動態 ==<br />
{{Wikisource|Category:ニューヨーク市の人口統計データ|ニューヨーク市の人口統計データ|カテゴリ}}<br />
<br />
ニューヨーク市の人口はアメリカ最大であり、2010年の国勢調査では8,175,133人（1980年国勢調査時から約110万人増）となっている<ref name="FactFinder" />。これはニューヨーク州の人口の約42.2%に当たる。ここ30年、市の人口は増加傾向にあり、人口学者は市の人口は2030年までに920から950万人に達するであろうと推計している<ref>{{cite web |title=New York City Population Projections by Age/Sex and Borough, 2000-2030 |publisher=New York City Department of City Planning |month=December | year=2006 |url=http://www.nyc.gov/html/dcp/pdf/census/projections_report.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}} なお、{{cite news |last=Roberts, Sam |title=By 2025, Planners See a Million New Stories in the Crowded City |publisher=New York Times |date=2006-02-19 |url=http://www.nytimes.com/2006/02/19/nyregion/19population.html?ex=1298005200&en=c586d38abbd16541&ei=5090&partner=rssuserland&emc=rss |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
ニューヨークの人口で特徴的なのが、[[人口密度]]の高さと、文化的な多様性である。市の人口密度は1km<sup>2</sup>当たり1万0194人であり、人口10万人以上の自治体の中では最も高い<ref>{{Cite web |url=http://factfinder.census.gov/servlet/GCTTable?_bm=y&-geo_id=&-ds_name=DEC_2000_SF1_U&-_lang=en&-mt_name=DEC_2000_SF1_U_GCTPH1R_US13S&-format=US-13 |title=United States &ndash; Places and (in selected states) County Subdivisions with 50,000 or More Population; and for Puerto Rico |publisher=United States Census Bureau |accessdate=2007-06-12}}</ref>。マンハッタンの人口密度は1km<sup>2</sup>当たり2万5846人であり、アメリカの郡の中で1位である<ref>{{Cite web |url=http://gislounge.com/us-census-2000-population-trends-mapped/ |title=Population Density |publisher=Geographic Information Systems - GIS of Interest. |accessdate=2007-05-17 }}</ref><ref name="census2000">{{Cite web |title=Census 2000 Data for the State of New York |publisher=U.S. Census Bureau |url=http://www.census.gov/census2000/states/ny.html|accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
人口の多様性も著しい。歴史を通じて、ニューヨークは[[移民]]が流入してくる玄関口であった。「[[人種のるつぼ]] (melting pot)」という言葉は、最初、[[ロウアー・イースト・サイド]]の人口密度の高い移民地区を指す新語として作られた。現在、市人口の36.7%が外国生まれであり、3.9%は[[プエルトリコ]]、米国の諸島生まれ、又はアメリカ人の親を持って外国で生まれた者である<ref>{{cite web|url=http://factfinder.census.gov/servlet/ADPTable?_bm=y&-geo_id=16000US3651000&-qr_name=ACS_2007_3YR_G00_DP3YR2&-context=adp&-ds_name=&-tree_id=3307&-_lang=en&-redoLog=false&-format= |title=New York city, New York - Selected Social Characteristics: 2005-2007 |work=American FactFinder |publisher=United States Census Bureau |accessdate=2009-07-03}}</ref>。これより外国人人口の比率が高いのは、[[ロサンゼルス]]と[[マイアミ]]だけである<ref name="census2000" />。両都市の場合は、いくつかの国籍によってほとんどが占められているが、ニューヨークの場合は、支配的な国籍や出身地は特にない。現代の移民の出身地で多いのは、[[ドミニカ共和国]]、[[中国]]、[[ジャマイカ]]、[[ガイアナ]]、[[メキシコ]]、[[エクアドル]]、[[ハイチ]]、[[トリニダード・トバゴ]]、[[コロンビア]]、[[ロシア]]である<ref name="newestnewyorkers">{{cite web |title=The Newest New Yorkers, 2000 |publisher=New York City Department of City Planning |year=2004 |url=http://home2.nyc.gov/html/dcp/html/census/nny_exec_sum.shtml |accessdate=2008-05-27 }}</ref>。市内ではおよそ170の言語が話されている<ref name="languages in NYC" />。<br />
<br />
ニューヨーク都市圏は、[[イスラエル]]外における最大の[[ユダヤ人]]コミュニティをなしている。[[テルアビブ]]市域（都市圏ではなく、自治体の境界内）の人口も、ニューヨーク市域のユダヤ人口に及ばないので、ニューヨークは世界最大のユダヤ人コミュニティであるといえる。ニューヨーク市民の約12%がユダヤ人又は[[ユダヤ系アメリカ人|ユダヤ系]]の子孫である<ref>{{cite web |title=Jewish Community Study of New York |publisher=United Jewish Appeal-Federation of New York |year=2002 |url=http://www.ujafedny.org/atf/cf/%7BAD848866-09C4-482C-9277-51A5D9CD6246%7D/JCommStudyIntro.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20070614001800/http://www.ujafedny.org/atf/cf/%7BAD848866-09C4-482C-9277-51A5D9CD6246%7D/JCommStudyIntro.pdf |archivedate=2007年6月14日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。また、インド系アメリカ人の人口も大きく、アメリカ国内の約4分の1が集まっている<ref>{{cite web |title=Census Proファイル:New York City's Indian American Population |publisher=Asian American Federation of New York |year=2004 |url=http://www.aafny.org/cic/briefs/indianamer.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。[[アフリカ系アメリカ人]]のコミュニティもアメリカの都市の中で最大である。そのほか、ニューヨーク都市圏の中国系人口は、アジア外の都市圏で最大であり、2007年コミュニティ調査の時点で61万9427人で、[[中華街|チャイナタウン]]も少なくとも六つを数える。<br />
<br />
2005年推計で、五大民族集団は、[[プエルトリコ#民族|プエルトリコ系]]、[[イタリア系アメリカ人|イタリア系]]、[[カリブ族|カリブ系]]、[[ドミニカ]]系、[[中国系アメリカ人|中国系]]である<ref name="acs_socio_05">{{Cite web |title=NYC2005 — Results from the 2005 American Community Survey : Socioeconomic Characteristics by Race/Hispanic Origin and Ancestry Group |publisher=New York City Department of City Planning |url=http://www.nyc.gov/html/dcp/pdf/census/acs_socio_05_nyc.pdf |format=PDF |year=2005 |accessdate=2008-09-01}}</ref>。ニューヨークのプエルトリコ系人口は、プエルトリコ外で最大である<ref>Archive of the Mayor's Press Office, [http://www.nyc.gov/html/om/html/98a/pr256-98.html ''Mayor Giuliani Proclaims Puerto Rican Week in New York City''], 1998-06-09.</ref>。イタリア系は、20世紀初頭に大量に流入した。[[アイルランド系アメリカ人|アイルランド系]]は、第6位の民族集団であり、同じく重要な地位を占めている。[[ヨーロッパ#住民の遺伝子|ヨーロッパ系]]のニューヨーク市民50人に1人には、Y染色体に、アイルランドの5世紀の王、[[九虜囚のニール]]にまで遡る遺伝学的特徴を有している<ref>{{cite journal |author=Moore LT, McEvoy B, Cape E, Simms K, Bradley DG |title=A Y-Chromosome Signature of Hegemony in Gaelic Ireland |journal=The American Journal of Human Genetics |volume=78 |issue=2 |pages=334–338 |month=February | year=2006 |url=http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?artid=1380239 |format=PDF |pmid=16358217 |accessdate=2007-06-07 |doi=10.1086/500055}} ''See also:'' {{cite news |title=If Irish Claim Nobility, Science May Approve |publisher=The New York Times |date=2006-01-18|url=http://www.nytimes.com/2006/01/18/science/18irish.html?ex=1149652800&en=2336ca46c937614b&ei=5070 |first=Nicholas |last=Wade |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
[[アメリカ合衆国統計局]]が実施した2005年から2007年のアメリカコミュニティ調査の時点で、市人口の44.1%が白人（非ヒスパニックは35.1%）である。黒人ないしアフリカ系アメリカ人は市人口の25.2%（非ヒスパニックは23.7%）、ネイティブ・アメリカンは0.4%（非ヒスパニックは0.2%）、アジア系は11.6%（非ヒスパニックは11.5%）、太平洋諸島系は0.1%未満である。その他の人種は16.8%（非ヒスパニックは1.0%）、二つ以上の人種の混血は1.9%（非ヒスパニックは1.0%）である。ヒスパニック、ラテン系は市人口の27.4%である<ref>{{cite web|url=http://factfinder.census.gov/servlet/ACSSAFFFacts?_event=ChangeGeoContext&geo_id=16000US3651000&_geoContext=&_street=&_county=new+york&_cityTown=new+york&_state=&_zip=&_lang=en&_sse=on&ActiveGeoDiv=&_useEV=&pctxt=fph&pgsl=010&_submenuId=factsheet_1&ds_name=ACS_2007_3YR_SAFF&_ci_nbr=null&qr_name=null&reg=null%3Anull&_keyword=&_industry= |title=New York city, New York - Fact Sheet |work=American FactFinder |publisher=United States Census Bureau |accessdate=2009-07-03}}</ref><ref>{{cite web|author=American FactFinder, United States Census Bureau |url=http://factfinder.census.gov/servlet/ADPTable?_bm=y&-context=adp&-qr_name=ACS_2007_3YR_G00_DP3YR5&-ds_name=ACS_2007_3YR_G00_&-tree_id=3307&-redoLog=false&-geo_id=16000US3651000&-_sse=on&-format=&-_lang=en |title=New York city, New York - ACS Demographic and Housing Estimates: 2005-2007 |work=American FactFinder |publisher=United States Census Bureau |accessdate=2009-07-03}}</ref>。<br />
<br />
所得格差は大きい。2005年現在、最も富裕な地域における世帯所得の中央値（メディアン）は18万8697ドルであるのに対し、最も貧困な地域では9320ドルである<ref>{{cite news |author=Roberts, Sam |title=In Manhattan, Poor Make 2 Cents for Each Dollar to the Rich |publisher=The New York Times |date=2005-04-09 |url=http://www.fiscalpolicy.org/SamRoberts4Sep05.htm |accessdate=2008-09-01}}</ref>。高所得者層における給与の上昇と、中・低所得者層における給与の停滞によって、格差は広がりを見せている。2006年、マンハッタンの週平均賃金は1453ドルで、アメリカ国内の郡としては最高で、成長率も高い<ref name=ManhattanLabor>{{cite web |title=Average Weekly Wage in Manhattan at $1,453 in Second Quarter 2006 |publisher=Bureau of Labor Statistics, U.S. Department of Labor|date=2007-02-20 |url=http://www.bls.gov/ro2/fax/qcew9310.pdf |format=PDF |accessdate=2008-09-01}}</ref>。また、マンハッタンではアメリカ内で珍しいベビーブームを迎えている。2000年以来、マンハッタン内に住む5歳未満の子どもの数は32%以上増加している<ref>{{cite news |title=In Surge in Manhattan Toddlers, Rich White Families Lead Way |author=Roberts, Sam |publisher=The New York Times |date=2007-03-27 |url=http://www.nytimes.com/2007/03/23/nyregion/23kid.html |accessdate=2008-09-01}}</ref>。<br />
<br />
賃貸不動産の空室率（空地率）は3%から4.5%の間で、住宅景況の危険ラインとされる5%を十分下回っており、賃料規制政策の正当性を主張する根拠とされている。賃貸物件の約33%が、賃料規制の対象となっている。ニューヨークで住居を探すのは、特に手頃な値段で求めようとすると、かなり難しいことである<ref>[http://www.helium.com/items/329063-how-to-find-a-cheap-apartment-in-new-york-city How to find a cheap apartment in New York City] {{webarchive|url=https://web.archive.org/web/20120119072535/http://www.helium.com/items/329063-how-to-find-a-cheap-apartment-in-new-york-city |date=2012年1月19日 }}; [http://www.nyc.gov/html/hpd/html/pr/vacancy.shtml Housing Vacancy Survey]</ref>。<br />
<br />
===都市圏人口===<br />
ニューヨークの都市圏、および広域都市圏を形成する各郡の人口は以下の通りである（2010年国勢調査）<ref name="FactFinder" />。<br />
<br />
{| class="wikitable" style="text-align:center; font-size:small"<br />
!colspan="3"|ニューヨーク・北ニュージャージー・ロングアイランド都市圏<br />
|-<br />
! 郡 !! 州 !! 人口<br />
|-<br />
| '''ニューヨーク郡'''（[[マンハッタン]]） ||rowspan="8"|[[ニューヨーク州]] || align="right" | 1,585,873人<br />
|-<br />
| '''キングス郡'''（[[ブルックリン区]]） || align="right" | 2,504,700人<br />
|-<br />
| '''クイーンズ郡'''（[[クイーンズ区]]） || align="right" | 2,230,722人<br />
|-<br />
| '''ブロンクス郡'''（[[ブロンクス区]]） || align="right" | 1,385,108人<br />
|-<br />
| '''リッチモンド郡'''（[[スタテンアイランド]]） || align="right" | 468,730人<br />
|-<br />
| [[サフォーク郡 (ニューヨーク州)|サフォーク郡]] || align="right" | 1,493,350人<br />
|-<br />
| [[ナッソー郡 (ニューヨーク州)|ナッソー郡]] || align="right" | 1,339,532人<br />
|-<br />
| [[ウエストチェスター郡 (ニューヨーク州)|ウエストチェスター郡]] || align="right" | 949,113人<br />
|-<br />
| [[バーゲン郡 (ニュージャージー州)|バーゲン郡]] ||rowspan="10"|[[ニュージャージー州]] || align="right" | 905,116人<br />
|-<br />
| [[ミドルセックス郡 (ニュージャージー州)|ミドルセックス郡]] || align="right" | 809,858人<br />
|-<br />
| [[エセックス郡 (ニュージャージー州)|エセックス郡]] || align="right" | 783,969人<br />
|-<br />
| [[ハドソン郡 (ニュージャージー州)|ハドソン郡]] || align="right" | 634,266人<br />
|-<br />
| [[モンマス郡 (ニュージャージー州)|モンマス郡]] || align="right" | 630,380人<br />
|-<br />
| [[オーシャン郡 (ニュージャージー州)|オーシャン郡]] || align="right" | 576,567人<br />
|-<br />
| [[ユニオン郡 (ニュージャージー州)|ユニオン郡]] || align="right" | 536,499人<br />
|-<br />
| [[パサイク郡]] || align="right" | 501,226人<br />
|-<br />
| [[モリス郡 (ニュージャージー州)|モリス郡]] || align="right" | 492,276人<br />
|-<br />
| [[サマセット郡 (ニュージャージー州)|サマセット郡]] || align="right" | 323,444人<br />
|-<br />
| [[ロックランド郡 (ニューヨーク州)|ロックランド郡]] ||[[ニューヨーク州]]|| align="right" | 311,687人<br />
|-<br />
| [[サセックス郡 (ニュージャージー州)|サセックス郡]] ||rowspan="2"|ニュージャージー州 || align="right" | 149,265人<br />
|-<br />
| [[ハンタードン郡 (ニュージャージー州)|ハンタードン郡]] ||align="right" | 128,349人<br />
|-<br />
| [[パットナム郡 (ニューヨーク州)|パットナム郡]] || ニューヨーク州 || align="right" | 99,710人<br />
|-<br />
| [[パイク郡 (ペンシルベニア州)|パイク郡]] || [[ペンシルベニア州]] || align="right" | 57,369人<br />
|- style="background-color:#e0e0e0"<br />
| colspan="2" | '''合計''' || align="right" | 18,897,109人<br />
|}<br />
<br />
{| class="wikitable" style="text-align:center; font-size:small"<br />
!colspan="4"|ニューヨーク・ニューアーク・ブリッジポート広域都市圏<br />
|-<br />
! 都市圏/小都市圏 !! 郡 !! 州 !! 人口<br />
|-<br />
| colspan="3" | '''ニューヨーク・北ニュージャージー・ロングアイランド都市圏''' || align="right" | 18,897,109人<br />
|-<br />
| ブリッジポート・スタンフォード・ノーウォーク都市圏 || [[フェアフィールド郡 (コネチカット州)|フェアフィールド郡]] ||rowspan="2"|[[コネチカット州]] || align="right" | 916,829人<br />
|-<br />
| ニューヘイブン・ミルフォード都市圏 || [[ニューヘイブン郡 (コネチカット州)|ニューヘイブン郡]] || align="right" | 862,477人<br />
|-<br />
| rowspan="2" | ポキプシー・ニューバーグ・ミドルタウン都市圏 || [[オレンジ郡 (ニューヨーク州)|オレンジ郡]] || ニューヨーク州 || align="right" | 372,813人<br />
|-<br />
| [[ダッチェス郡 (ニューヨーク州)|ダッチェス郡]] ||rowspan="2"|ニューヨーク州 || align="right" | 297,488人<br />
|-<br />
| トレントン・ユーイング都市圏 || [[マーサー郡 (ニュージャージー州)|マーサー郡]]|| align="right" | 366,513人<br />
|-<br />
| トリントン小都市圏 || [[リッチフィールド郡 (コネチカット州)|リッチフィールド郡]] || コネチカット州 || align="right" | 189,927人<br />
|-<br />
| キングストン都市圏 || [[アルスター郡 (ニューヨーク州)|アルスター郡]] || ニューヨーク州 || align="right" | 182,493人<br />
|- style="background-color:#e0e0e0"<br />
| colspan="3" | '''合計''' || align="right" | 22,085,649人<br />
|}<br />
<br />
===市域人口推移===<br />
以下にニューヨーク市における[[1698年]]から[[2010年]]までの国勢調査における人口推移を表で、また[[1790年]]から[[2010年]]までの人口推移をグラフで示す<ref>Greene and Harrington. "American Population Before the Federal Census of 1790". 1932年. cited by Ira Rosenwaike, in "Population History of New York City". Syracuse, N.Y.: Syracuse University Press. 1972年. ISBN 0815621558</ref><ref>Gibson, Campbell. [http://www.census.gov/population/www/documentation/twps0027/twps0027.html Population of the 100 Largest Cities and Other Urban Places in the United States: 1790 to 1990]. U.S. Census Bureau. 2005年.</ref><ref name="FactFinder" />。なお、1790年以降は10年ごとの国勢調査による数値であり、また、1900年以降は5つの行政区の合算である。<br />
<br />
{{Historical populations|type=USA<br />
| 1698|4937<br />
| 1712|5840<br />
| 1723|7248<br />
| 1737|10664<br />
| 1746|11717<br />
| 1756|13046<br />
| 1771|21863<br />
| 1790|49401<br />
| 1800|79216<br />
| 1810|119734<br />
| 1820|152056<br />
| 1830|242278<br />
| 1840|391114<br />
| 1850|696115<br />
| 1860|1174779<br />
| 1870|1478103<br />
| 1880|1911698<br />
| 1890|2507414<br />
| 1900|3437202<br />
| 1910|4766883<br />
| 1920|5620048<br />
| 1930|6930446<br />
| 1940|7454995<br />
| 1950|7891957<br />
| 1960|7781984<br />
| 1970|7894862<br />
| 1980|7071639<br />
| 1990|7322564<br />
| 2000|8008288<br />
| 2010|8175133<br />
| 2012|8336697<br />
}}<br />
<br />
<timeline><br />
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<br />
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<br />
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<br />
PlotData=<br />
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<br />
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<br />
PlotData=<br />
<br />
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bar:1940 at:7454995 fontsize:XS text: 7454995 shift:(0,5)<br />
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bar:1990 at:7322564 fontsize:XS text: 7322564 shift:(0,5)<br />
bar:2000 at:8008288 fontsize:XS text: 8008288 shift:(0,5)<br />
bar:2010 at:8175133 fontsize:XS text: 8175133 shift:(0,5)<br />
<br />
</timeline><br />
<br />
== 姉妹都市 ==<br />
[[全米国際姉妹都市協会]]（Sister Cities International）加盟都市。<br />
{{colbegin}}<br />
* {{Flagicon|JPN}} [[東京都|東京]]、日本（1960年-）<br />
* {{Flagicon|CHN}} [[北京市|北京]]、中華人民共和国（1980年-）<br />
* {{Flagicon|ESP}} [[マドリード]]、スペイン（1982年-）<br />
* {{Flagicon|EGY}} [[カイロ]]、エジプト（1982年-）<br />
* {{Flagicon|DOM}} [[サントドミンゴ]]、ドミニカ共和国（1983年-）<br />
* {{Flagicon|ITA}} [[ローマ]]、イタリア（1992年-）<br />
* {{Flagicon|HUN}} [[ブダペスト]]、ハンガリー（1992年-）<br />
* {{Flagicon|ISR}} [[エルサレム]]、イスラエル（1993年-）<br />
* {{Flagicon|UK}} [[ロンドン]]、イギリス（2001年-）<br />
* {{Flagicon|RSA}} [[ヨハネスブルグ]]、南アフリカ共和国（2003年-）<br />
{{colend}}<br />
<br />
ニューヨーク市には、公式の姉妹都市が10都市ある<ref>{{Cite web |url=http://www.nyc.gov/html/unccp/scp/html/sc/main.shtml |title=New York City Global Partners |publisher=New York City |accessdate=2010-02-03 }}</ref>。<br />
<br />
北京以外の都市は、ニューヨークと同様、各国で最も人口の多い都市である<ref>{{Cite book |title=The Statesman's Yearbook 2003 |author=Barry Turner (ed.) |publisher=Palgrave Macmillan |year=2002 |id=ISBN 0-333-98096-4 }}</ref>。他方、ヨハネスブルグ以外の都市は、事実上又は法制上の[[首都]]である点でニューヨークと異なる。<br />
<br />
== 脚注 ==<br />
{{脚注ヘルプ}}<br />
{{Reflist|3|refs=<br />
<ref name="GCI">[https://www.atkearney.com/documents/10192/8178456/Global+Cities+2016.pdf/8139cd44-c760-4a93-ad7d-11c5d347451a Global Cities 2016]AT Kearney 2016年6月25日閲覧。</ref><br />
}}<br />
<br />
== 外部リンク ==<br />
{{ウィキポータルリンク|ニューヨーク市}}<br />
{{ウィキプロジェクトリンク|ニューヨーク市}}<br />
{{commons&cat|New York City|New York City}}<br />
* [http://www.nyc.gov/ ニューヨーク市公式サイト] {{en icon}}<br />
* [http://www.nycgo.com/ ニューヨーク市観光局] {{en icon}}<br />
* [http://www.ny.us.emb-japan.go.jp/jp/html/index.html 在ニューヨーク日本国総領事館] {{ja icon}}<br />
{{ニューヨーク}}<br />
{{ニューヨーク州}}<br />
{{アメリカ50大都市}}<br />
{{夏季パラリンピック開催都市}}<br />
{{Authority control}}<br />
<br />
{{Good article}}<br />
<br />
{{DEFAULTSORT:にゆうよおく}}<br />
[[Category:ニューヨーク州の都市]]<br />
[[Category:ニューヨーク市|*にゆよく]]<br />
[[Category:アメリカ合衆国の観光地]]<br />
[[Category:北アメリカの港町]]</div>
2400:4174:23E4:1200:61EC:665C:20B7:BBFB
デイヴィッド・ロックフェラー
2018-07-27T13:46:42Z
<p>2400:4174:23E4:1200:61EC:665C:20B7:BBFB: </p>
<hr />
<div>{{Infobox 人物<br />
|氏名 = デイヴィッド・ロックフェラー<br />
|ふりがな = David Rockefeller<br />
|画像 = David Rockefeller - NARA - 195929 (cropped).jpg<br />
|画像サイズ = <br />
|画像説明 = デイヴィッド・ロックフェラー（1953年撮影）<br />
|出生名 = デイヴィッド・ロックフェラー<br />
|生年月日 = [[1915年]][[6月12日]]<br />
|生誕地 = {{USA}}<br />[[ニューヨーク州]][[ニューヨーク|ニューヨーク市]][[マンハッタン]]西54丁目<br />
|没年月日 = {{死亡年月日と没年齢|1915|6|12|2017|3|20}}<br />
|死没地 = {{USA}}<br />[[ニューヨーク州]]{{仮リンク|ポカンティコ・ヒルズ (ニューヨーク)|label=ポカンティコ・ヒルズ|en|Pocantico Hills, New York}}<br />
|遺体発見 = <br />
|死因 = <br />
|墓地 = <br />
|記念碑 = <br />
|住居 = {{USA}}<br />ニューヨーク州{{仮リンク|スリーピーホロウ (ニューヨーク)|label=スリーピーホロウ|en|Sleepy Hollow, New York}}<br />
|国籍 = {{USA}}<br />
|別名 = <br />
|民族 = <br />
|市民権 = <br />
|教育 = [[Bachelor of Arts|バチェラー・オブ・アーツ]]<br/>[[Doctor of Philosophy|ドクター・オブ・フィロソフィー]]<br />
|出身校 = [[ハーバード大学]]<br />[[ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス]]<br />[[シカゴ大学]]<br />
|職業 = 銀行家<br />
|活動期間 = 1940年 – 2017年<br />
|雇用者 = <br />
|団体 = <br />
|代理人 = <br />
|著名な実績 = <br />
|業績 = <br />
|流派 = <br />
|影響を受けたもの = <br />
|影響を与えたもの = <br />
|活動拠点 = <br />
|給料 = <br />
|純資産 = {{Increase}}30億ドル（2015年3月）<br />
|身長 = <br />
|体重 = <br />
|テレビ番組 = <br />
|肩書き = <br />
|任期 = <br />
|前任者 = <br />
|後任者 = <br />
|政党 = [[共和党 (アメリカ)|共和党]]<br />
|政治運動 = <br />
|敵対者 = <br />
|取締役会 = <br />
|宗教 = [[キリスト教]]<br />
|宗派 = <br />
|配偶者 = [[マーガレット・マクグラス]]<br />
|非婚配偶者 = <br />
|子供 = {{仮リンク|デイヴィッド・ロックフェラー2世|label=デイヴィッド・ロックフェラー・ジュニア|en|David Rockefeller Jr.}}（長男）<br/><br />
{{仮リンク|アビー・ロックフェラー|label=アビゲイル・アルドリッチ・ロックフェラー|en|Abby Rockefeller}}（長女）<br/><br />
{{仮リンク|ネヴァ・グッドウィン|label=ネヴァ・グッドウィン|en|Neva Goodwin}}（次女）<br/><br />
{{仮リンク|ペギー・デュラニー|label=マーガレット・デュラニー・ロックフェラー|en|Peggy Dulany}}（三女）<br/><br />
{{仮リンク|リチャード・ロックフェラー|label=リチャード・ギルダー・ロックフェラー|en|Richard Rockefeller}}（次男）<br/><br />
{{仮リンク|アイリーン・ロックフェラー・グローワルド|label=アイリーン・ロックフェラー・グローワルド|en|Eileen Rockefeller Growald}}（四女）<br />
|親 = [[ジョン・ロックフェラー2世|ジョン・D・ロックフェラー・ジュニア]]（父）<br/>[[アビー・アルドリッチ・ロックフェラー|アビゲイル・グリーン・アルドリッチ]]（母）<br />
|親戚 = {{仮リンク|アビー・ロックフェラー・モーゼ|label=アビー・ロックフェラー・モーゼ|en|Abby Rockefeller Mauzé}}（姉）<br/>{{仮リンク|ジョン・ロックフェラー3世|label=ジョン・D・ロックフェラー3世 |en|John D. Rockefeller III}}（長兄）<br/><br />
[[ネルソン・ロックフェラー]]（次兄）<br/>{{仮リンク|ローランス・ロックフェラー|label=ローランス・ロックフェラー|en|Laurance Rockefeller}}（三兄）<br/>[[ウィンスロップ・ロックフェラー]]（四兄）<br />
|公式サイト = <br />
}}<br />
'''デイヴィッド・ロックフェラー'''（David Rockefeller、[[1915年]][[6月12日]] - [[2017年]][[3月20日]]<ref name="obituary">[https://www.nytimes.com/2017/03/20/business/david-rockefeller-dead-chase-manhattan-banker.html David Rockefeller, Philanthropist and Head of Chase Manhattan, Dies at 101 - The New York Times] {{en icon}} - 2017年3月20日</ref>）は、{{仮リンク|チェース (銀行)|label=チェース・マンハッタン・コーポレーション|en|Chase (bank)}}の[[会長]]兼[[最高経営責任者]]（CEO）を務めたアメリカの[[銀行家]]であり、[[実業家]]であり、慈善家であり、[[ロックフェラー家]]第3代当主である<ref name="asahi20170321"/>。デイヴィッド・ロックフェラーは2004年7月以来、ロックフェラー家と一族の家長の中で最も長生きしていた。彼はまた、[[ジョン・ロックフェラー2世|ジョン・D・ロックフェラー・ジュニア]]と[[アビー・アルドリッチ・ロックフェラー]]の子供で最後の生き残りであり、[[ジョン・ロックフェラー|ジョン・D・ロックフェラー]]と{{仮リンク|ローラ・スペルマン・ロックフェラー|label=ローラ・スペルマン・ロックフェラー|en|Laura Spelman Rockefeller}}の孫で最後の生き残り。<br />
== 経歴 ==<br />
[[File:John Rockerfeller Sr. and David Rockerfeller.jpg|180px|thumb|left|祖父[[ジョン・ロックフェラー]]と幼いころのデイヴィッド]]<br />
1915年6月12日、[[ニューヨーク]]の[[マンハッタン]]西54丁目で五男一女の兄弟姉妹の末っ子として生まれる<ref>[https://www.rockefellercenter.com/blog/2015/07/07/david-rockefeller-100/ David Rockefeller at 100] ロックフェラー・センター</ref>。祖父は[[ジョン・ロックフェラー]]<ref>ロン・チャーナウ 『タイタン ロックフェラー帝国を創った男』（上・下） 日経BP社 2000年等参照。</ref>、父は[[ジョン・ロックフェラー2世]]。初代ロックフェラーの孫のうち最後まで存命であったのは彼で、2015年6月12日に百歳の誕生日を迎えた。<br />
<br />
国際基督教大学に留学していたことでも知られる[[ジョン・ロックフェラー4世]]（John Davison "Jay" Rockefeller IV）はデイヴィッドの兄{{仮リンク|ジョン・ロックフェラー3世|en|John D. Rockefeller III}}の長男である<ref>ジョン・ロックフェラー4世は[[民主党 (アメリカ)|民主党]]。[[共和党 (アメリカ)|共和党]]のネルソン・ロックフェラーは社会問題ではリベラルな姿勢を見せた。[[ロックフェラー・リパブリカン]]はネルソン・ロックフェラーに由来する言葉である。</ref>。<br />
<br />
1936年、[[ハーヴァード大学]]卒業。[[ヨーゼフ・シュンペーター]]に師事し、卒業論文のテーマは[[フェビアン協会]]<ref>[http://www.fabian-society.org.uk/ フェビアン協会]</ref>であった。その後、フェビアン協会が設立した[[ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス]] (LSE)に留学<ref>ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスは[[ロックフェラー財団]]とも関係が深い。</ref>、同校で[[修士]]号を取得。また同時期にLSEの[[ハロルド・ラスキ]]のもとに留学していた後のアメリカ大統領[[ジョン・F・ケネディ]]と出会う。その後、[[シカゴ大学]]で[[経済学]][[博士]]号を取得。博士論文はハーバード時代の恩師シュンペーター、LSE時代の[[フリードリヒ・ハイエク]]、シカゴ大学時代の[[フランク・ナイト]]、そして祖父の[[ジョン・D・ロックフェラー]]に影響を受けていた<ref>『ロックフェラー回顧録』新潮社 p.127</ref>。<br />
<br />
ニューヨーク市長[[フィオレロ・ラガーディア]]の秘書を務めた後、1946年に旧チェース・ナショナル銀行に入行<ref name="nikkei20170321"/>。<br />
[[File:David Rockefeller Launches IESC in White House Rose Garden in 1964.jpg|180px|thumb|[[リンドン・ジョンソン|ジョンソン]]大統領とデイヴィッド・ロックフェラー（1964年）]]<br />
1961年に[[チェース・マンハッタン]]銀行会長に就任し、1969年から1981年にかけて最高経営責任者（CEO）となる<ref name="sankei20170321"/>。海外に銀行事業を拡大し、世界各国の政財界に幅広い人脈を築き、それを生かして民間外交を活発に行い<ref name="nikkei20170321"/>、[[東西冷戦]]最中の1973年に[[ソビエト連邦]]に赴いてソ連初の米銀行支店、[[中華人民共和国]]に旅して中国初の米[[コルレスバンク|コルレス銀行]]を設立し<ref>{{Cite web |url=https://www.jpmorganchase.com/corporate/About-JPMC/document/shorthistory.pdf |title=The History of JPMorgan Chase & Co. |website=www.jpmorganchase.com|accessdate=2017-12-19}}</ref>、[[日米欧三極委員会|三極委員会]]を創設した<ref name="asahi20170321">{{cite news|title=ロックフェラー家当主が死去 ３代目デービッドさん |url=http://www.asahi.com/articles/ASK3P0BHVK3NUHBI01T.html|accessdate=2017年5月30日|newspaper=[[朝日新聞]]|date=2017年3月21日}}</ref>。[[外交問題評議会]]名誉会長。[[ビルダーバーグ会議]]には初会合から参加していた。<br />
<br />
ロンドン・ロスチャイルド家当主[[ジェイコブ・ロスチャイルド (第4代ロスチャイルド男爵)|ジェイコブ・ロスチャイルド]]とは過去50年にわたって交友関係を築いてきた。<br />
<br />
[[フィランソロピー|フィランソロピスト]]としても知られていた。<br />
<br />
2017年3月20日の朝、ポカンティコ・ヒルズの自宅で死去。101歳<ref name="obituary"/>。<br />
<br />
== 家族 ==<br />
彼は1940年9月7日にマーガレット・マクグラス（Margaret McGrath、1915年9月28日 – 1996年3月26日）と結婚した。6人の子（2男4女）に恵まれたが、1人に先立たれている。<br />
<br />
*長男：{{仮リンク|デイヴィッド・ロックフェラー2世|label=デイヴィッド・ロックフェラー・ジュニア|en|David Rockefeller Jr.}}（1941年7月24日 - ）<br />
*長女：{{仮リンク|アビー・ロックフェラー|label=アビゲイル・アルドリッチ・ロックフェラー|en|Abby Rockefeller}}（1943年 - ）<br />
*次女：{{仮リンク|ネヴァ・グッドウィン|label=ネヴァ・グッドウィン|en|Neva Goodwin}}（1944年 - ）<br />
*三女：{{仮リンク|ペギー・デュラニー|label=マーガレット・デュラニー・ロックフェラー|en|Peggy Dulany}}（1947年 - ）<br />
*次男：{{仮リンク|リチャード・ロックフェラー|label=リチャード・ギルダー・ロックフェラー|en|Richard Rockefeller}}（1949年1月20日 - 2014年6月13日、父デイヴィッドの99歳の誕生日の翌日、[[13日の金曜日]]に自身の運転していた自家用機の事故により墜落死した。満65歳没。暗殺説もある。）<br />
*四女：{{仮リンク|アイリーン・ロックフェラー・グローワルド|label=アイリーン・ロックフェラー・グローワルド|en|Eileen Rockefeller Growald}}（1952年 - ）<br />
<br />
== 日本との関係 ==<br />
親日家として知られる<ref name="nikkei20170321"/>。<br />
<br />
[[1972年]]（昭和47年）、デイビッド・ロックフェラーはオランダ王室に[[ビルダーバーグ会議]]への日本の参加を打診したが断られたため、[[ズビグネフ・ブレジンスキー]]に日本が加わる会議の創設を提案した。[[宮沢喜一]]、[[大来佐武郎]]らを招待した勉強会が開催され、翌年の1973年10月に「[[日米欧三極委員会|三極委員会]]」が誕生した<ref>（「3極委員会 新たな転機」（春原剛）日本経済新聞 2008年1月21日）。</ref>。<br />
<br />
[[1978年]]（昭和53年）に日本文化を伝える非営利団体「[[ジャパン・ソサエティー]]」の名誉会長に就任<ref name="sankei20170321">{{cite news|title=デービッド・ロックフェラー氏が死去 １０１歳 三代目当主、世界文化賞名誉顧問 |url=http://www.sankei.com/world/news/170321/wor1703210001-n1.html|accessdate=2017年5月30日|newspaper=[[産経新聞]]|date=2017年3月21日}}</ref>。<br />
<br />
[[1988年]]（昭和63年）の創設時から[[1990年]]（平成2年）まで[[高松宮殿下記念世界文化賞]]の国際顧問を務め、その後名誉顧問に転じた<ref name="sankei20170321"/>。<br />
<br />
[[1989年]]にロックフェラー家が[[ロックフェラーセンター]]を[[三菱地所]]に売却した際、米国民から批判が巻き起こったが、デイヴィッドがその矢面に立った<ref name="nikkei20170321"/>。<br />
<br />
[[1991年]]（平成3年）には[[勲一等瑞宝章]]を受勲した<ref name="sankei20170321"/>。<br />
<br />
[[1994年]]（平成6年）に[[明仁|今上天皇]]が[[ニューヨーク]]を訪問した際には自邸に招待した<ref name="nikkei20170321">{{cite news|title=デビッド・ロックフェラー氏死去 101歳、親日家の銀行家 |url=http://www.nikkei.com/article/DGXLASGN21H0D_R20C17A3000000/|accessdate=2017年5月30日|newspaper=[[日本経済新聞]]|date=2017年3月21日}}</ref>。<br />
<br />
[[2007年]]（平成19年）に11月に来日、回想録（日本語版）の出版記念会が都内のホテルで催され、出版記念サイン会が[[MoMA]] Design Storeにて催された<ref>来日時の出版記念パーティには、発起人の[[緒方貞子]]ほか、[[日枝久]]（[[フジテレビジョン]]（CX）代表取締役会長）、[[川口順子]]らが出席した（[[週刊新潮]] 2007年11月15日）。</ref>。デイビッド・ロックフェラーの来日は[[シティグループ]]が[[サブプライム問題]]で大きな損失を被ったことと関係があるとする報道が見られた<ref>（「シティ、日本が“国有化”！？アノ人が来日し根回しか」ZAKZAK（株式会社産経デジタル） 2007年11月19日）。2007年11月26日、シティグループは75億ドルの融資を[[アラブ首長国連邦]]の[[アブダビ]]投資庁（ADIA）から受けることを発表している。（なお、2007年11月5日、シティグループ・インクは[[東証]]第一部（外国株）に上場しており、幹事証券会社は[[野村證券]]と2008年1月29日にシティグループが[[三角合併]]によって子会社化した[[日興コーディアルグループ]]（日興コーディアル証券）であった。ロックフェラー・アンド・カンパニー社（ファミリーオフィス）は日興コーディアル証券の投資信託の運用を担当している。）</ref>。<br />
<br />
[[新生銀行]]の[[社外取締役]]を勤めた<ref>[http://www.shinseibank.com/investors/ir/financial_info/arir_2003/pdf/ar04jpn_06-07.pdf]</ref>。<br />
<br />
== その他 ==<br />
*デイヴィッド・ロックフェラーのオフィスには150000人の名刺を納めたローロデックス（Rolodex、名刺ホルダー）がある<ref>[https://archive.is/20130426001502/http://www.forbes.com/archive/forbes/2000/0110/6501070a.html;jsessionid=abcPjznvmcg9gb13uzf7q?token=OCBOb3YgMjAwNiAwMjoyODo0MCArMDAwMA%3D%3D Forbes.com “A Wealth of Names”]</ref>。世界の政財界の要人4万人と親交のある「銀行外交官」と称された<ref>奥村皓一の解説（『日本大百科全書』小学館）。</ref>。<br />
*趣味は[[昆虫学]]、[[甲虫類]]（beetle）の研究とコレクションである<ref>[http://insectdatabases.oeb.harvard.edu/rockefeller/index.htm David Rockefeller's Beetle Collection & Searchable Database]</ref>。斎藤邦彦（元駐米大使、元外務事務次官）はロックフェラー宅で甲虫類のコレクションを見学している<ref>日本経済新聞（夕刊） 2000年2月21日号</ref>。<br />
<br />
== 著作 ==<br />
*''Memoirs'', David Rockefeller, New York: Random House, 2002.<br />
*これからの銀行経営 企業よ創造性をもて [[住吉弘人]]訳 竹内書店 1965 <br />
*『ロックフェラー回顧録』[[楡井浩一]]訳 新潮社 2007年 ISBN 4105056514<br />
*[[盛田昭夫]]対談『21世紀に向けて』 読売新聞社 1992年<br />
<br />
== 脚注 ==<br />
<references /><br />
<br />
== 外部リンク ==<br />
*[http://www.jcie.or.jp/japan/others/kiji/2007/200711shincho-nami.html 世界を動かしたロックフェラー デイヴィッド・ロックフェラー『ロックフェラー回顧録』]<br />
*[http://book.asahi.com/review/TKY200711270190.html asahi.com：書評 『ロックフェラー回顧録』]<br />
*[http://www.forbes.com/profile/david-rockefeller プロフィールや保有資産] フォーブスより<br />
*[http://www.nytimes.com/2009/09/21/opinion/21rockefeller.html Present at the trade wars - NYTimes.com September 20, 2009]<br />
<br />
== 関連項目 ==<br />
* [[ロックフェラー家]]<br />
* [[ワールドトレードセンター (ニューヨーク)|ワールドトレードセンター]] - 建設を主導。2001年の同時多発テロにより崩壊<br />
* [[ワン・チェース・マンハッタン・プラザ]] - 建設を主導。2013年に中国企業に買収<br />
* [[ロックフェラー・センター]] - 初代ロックフェラーが建設した高層ビル群<br />
* [[ビルダーバーグ会議]] - 世界の政財界の重要人物による非公開会議<br />
* [[外交問題評議会]]（CFR） - アメリカの世界戦略を研究する会員制組織<br />
* [[フォーリン・アフェアーズ]] - 外交問題評議会が発行する雑誌<br />
* [[日米欧三極委員会|三極委員会]] - 北米、ヨーロッパ、アジアによる民間の政策協議会<br />
* [[ヘンリー・キッシンジャー]] - ユダヤ系アメリカ人の政治家<br />
* 第4代[[ロスチャイルド男爵]][[ジェイコブ・ロスチャイルド (第4代ロスチャイルド男爵)|ジェイコブ・ロスチャイルド]] - ロスチャイルド家の重要人物の一人<br />
* [[ジェームズ・ゴールドスミス]] - 世界的に有名であったユダヤ人実業家<br />
* [[フィランソロピー]] - 慈善活動<br />
* [[ユダヤ・ウォッチ]] - ユダヤ陰謀論を展開するアメリカのウェブサイト<br />
<br />
{{DEFAULTSORT:ろつくふえらていひつと}}<br />
[[Category:ロックフェラー家]]<br />
[[Category:アメリカ合衆国の実業家]]<br />
[[Category:アメリカのソーシャライト]]<br />
[[Category:レジオンドヌール勲章受章者]]<br />
[[Category:勲一等瑞宝章受章者]]<br />
[[Category:マンハッタン出身の人物]]<br />
[[Category:1915年生]]<br />
[[Category:2017年没]]<br />
[[Category:長寿の人物]]<br />
{{People-stub}}</div>
2400:4174:23E4:1200:61EC:665C:20B7:BBFB
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