非常電話
非常電話（ひじょうでんわ）とは、非常時の緊急通報を使用目的とする、電話による通信設備。
道路施設における非常電話
道路交通関連分野の非常電話は、事故や車両の故障を主とする緊急事態を管制施設に通報することを使用目的とする設備である。
ドイツ
ドイツのアウトバーンには事故時に関係者による通報が可能なように非常電話機が設置されている[1]。
日本
日本の場合、都市間高速道路では約1 km間隔、トンネル内では約200 m間隔（都市内高速道路はトンネル内100 m間隔、それ以外は50 m間隔）に設置されている[2]。インターチェンジ、サービスエリア・パーキングエリア、非常駐車帯などにも設置される[2]。
電話の発信方法には2種類ある。受話器を上げると直接、高速道路の場合は高速道路会社が設置した道路管制室（管制センター）、国道・一般道路の場合は管轄する国道事務所などの道路管理者・警察等につながり、発信地点が管制室などに通知されるので発信者が事態を直接報告するものと、ピクトグラムに描かれた「故障」・「事故」・「救急」・「火災」のいずれかのボタンを押すことで事態のおおまかな内容を管制室で把握することができるタイプとがある。ただし、両機種ともに一般の固定電話や携帯電話などに直接かけることはできない。
非常電話での連絡には、通報している場所（非常電話の通し番号など）、故障か事故かの区別、事故車の停止している位置（本線車線か路側帯かの区別）、けが人の有無などを伝える。
なお、近くに非常電話がない場合や車両から出られないような場合には、携帯電話・PHSで警察に110番にダイヤルし、通報するか、道路緊急ダイヤル (#9910) を利用して発信するとその道路の管理者につながるので非常電話同様に事態を報告することができる。
- 沿革
名神高速道路は開通当初、トンネル内部を除き事故・故障などの対応連絡は交通パトロールに行うこととなっていた[3]。 日本ではじめて非常電話を路線全体に設置したのは1965年（昭和40年）12月の第三京浜道路開通時である[3]。交通パトロールを減らすことを目的に実施され、名神高速道路での全線設置に向けた試行の側面もあった[3]。 非常電話設置の取り組みは当初の予想以上の利用があり、また社会的に好評であった[3]。そのため、1966年（昭和41年）に名神高速道路にも導入された[3]。このとき、通話先を警察・消防・JAF・公団事務所の4ヶ所をそれぞれワンタッチで選択する「分散方式」が用いられたが、すぐに管制室で全ての受信を受け付ける「集中受付方式」に変更された[3]。
ギャラリー
- Emergency telephone Uof M lawschool 2010-10-02 Downtown Memphis TN.jpg
アメリカ合衆国のメンフィス大学構内に設置された、街灯付きの非常電話
- Praatpaal 2.JPG
オランダの高速道路に設置された非常電話
- PA Ephone.jpg
アメリカ合衆国はフィラデルフィアの地下鉄駅に設置された非常電話
- Schwebebahnstation Robert-Daum-Platz 10 ies.jpg
ドイツはヴッパータール空中鉄道の駅構内に設置された非常電話（画面中央）
脚注・出典
- ↑ 日本道路公団30年史編集委員会 1986, p. 439.
- ↑ 2.0 2.1 高速道路交通管制技術ハンドブック編集委員会 2017, p. 105.
- ↑ 3.0 3.1 3.2 3.3 3.4 3.5 日本道路公団・高速道路技術センター 1997, p. 206.
- ↑ 長崎自動車道 大村湾パーキングエリア。
参考文献
- 日本道路公団30年史編集委員会 『日本道路公団三十年史』 日本道路公団、1986-04。
- 日本道路公団（監修）・高速道路技術センター（編集） 『高速道路はじめて事典』 高速道路調査会、1997-12。
- 高速道路交通管制技術ハンドブック編集委員会（編） 『高速道路交通管制技術ハンドブック』 電気書院、2017-04-14、第2版。