車内販売
車内販売（しゃないはんばい）とは、列車やバスの車内において物品を販売するサービスのことである。略して車販（しゃはん）ともいう。食堂車とともに、列車内の供食サービスの一つである。
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日本における車内販売
日本では1934年、鉄道省は食堂車が連結されていない列車で弁当類販売の要望があったため、試験的に販売したところ好評であったことから列車内乗込販売手続を制定し、1935年11月より開始した[1]。
定義と営業形態
主に新幹線や特急列車（主として長距離列車）など、JR・私鉄の優等列車に専門の要員が乗務し、各車両の通路を定期的に巡回して、乗客の要望に応じて物品（主として飲食物）を販売する形態の販売行為を指す。ただし普通列車（快速列車なども含む）でも、首都圏のJR線（東海道本線、横須賀線、総武快速線、高崎線、宇都宮線、常磐線、湘南新宿ライン、上野東京ラインのグリーン車）など一部の線区で車内販売員が乗務している。なお、アテンダント（客室乗務員）が車内販売を行うこともある。
車内にビュッフェ（ビュフェ）またはカフェテリア、カウンターなどを設け、そこで物品を販売している列車もあるが、これらの販売形態を車内販売に含めるかどうかは意見が分かれる。また、列車内に設けられた自動販売機での販売は車内販売に含まれないと考えられている。
日本ではバスの車内で専門要員が車内販売を行う例はないが、国によっては車内販売が行われるバス路線が存在する。なお日本でも神奈川中央交通グループでは子会社の湘南神奈交バスなどにおいてセルフサービスによる車内販売を行なっていたが、これは運賃外収入によるバス路線の維持を目的としている。
車内販売で販売される主な物品
- 食品類
- 酒（ビール・カップ入り日本酒・ミニボトル入りウィスキーとミネラルウォーターのセットなど）
- 飲料（茶・コーヒー・清涼飲料水など）
- 特定の列車内だけで販売される独自デザインの乗車記念品
- ビニール傘（主にバス）
など
基本的な乗務内容
販売員はまず所定の駅で販売品が積み込まれたワゴンを列車内に持ち込むか、車内販売の材料を車内に持ち込み、車内に格納されているワゴンに積み込む（新幹線の場合に多い）。新幹線や特急列車には販売員の車内販売業務の拠点となる部屋が設けられていることが多い。この部屋を車販準備室（しゃはんじゅんびしつ）という。以前は食堂車の厨房を拠点としていたが（当時は弁当やサンドイッチなども食堂車で調製していた）、食堂車が廃止されたためこのような部屋が設けられるようになった。車販準備室には簡単な作業を行うための空間や、飲料の保温用ポット・保冷用冷蔵庫・アイスクリーム用冷凍庫などが備えられているのが通常であるが、車両によっては、通常車掌が使用する乗務員室（業務用控室）をそのまま利用し、このような設備がない場合もある。
発車後、車掌による案内放送の後に車内販売の案内を行い、車内を巡回する。列車の運行中に車販準備室に出入りしつつ何度か巡回し、終点近くになると案内放送で営業終了の旨を放送し、車販準備室で後片付けや集計などを行い、車内販売の乗務スケジュールに定められた駅で下車する。
列車内の巡回は、販売員が販売品を積んだワゴンを押して移動する、ワゴンサービスが一般的だが、2階建て車両でワゴンによる移動が困難な場合や販売品の量が少ない場合には、販売品を入れたカゴなどの容器を手で携えて巡回する。またE4系「Max」の場合、デッキ付近に車内販売ワゴン用エレベーターがあり、これでワゴンを1階⇔2階に運んでいる。
車内販売のある列車を運行する鉄道事業者は車内販売専門の子会社を持っていることが多く、販売員はその子会社に所属しているのが普通であるが、正規従業員ではなく派遣・契約やアルバイトといった非正規雇用で採用しているケースも少なくない。また、駅弁屋などの業者が特定の列車を担当することがあり、自社の商品（駅弁など）の販売に従事する。なお、食堂車を営業している列車においては、車内売員も食堂車のクルーの一員として扱われ、食堂車の接客と車内販売を兼務するケースもある。
JR時刻表では、車内販売が乗務する新幹線には記号をつけている。2003年9月30日までは、旧国鉄時代から1990年代にかけて食堂車・ビュフェがあった時代の名残で、東海道・山陽新幹線では通し乗務を行っていたが、現在は新大阪駅で全て交代している。また2011年3月12日から直通運転が行われている山陽・九州新幹線においても、同様に博多駅で全て交代している。それに対して、2015年3月14日に開業した北陸新幹線及び2016年3月26日に開業した北海道新幹線においては、全区間JR東日本の関連会社が車内販売を担当している。
現状
業務の性質として採算がとりにくいことに加えて（車販は搭載商品が限られるため選択肢に乏しい上に、人件費がかかるため一部商品を除き基本的に高額である）、在来線・新幹線ともに列車の速度向上などで乗客の乗車時間が短くなっていることや、駅構内の売店や「駅ナカ」と呼ばれる商業施設、駅周辺のコンビニエンスストア・ファーストフード店など、駅内外の飲食店や小売店が充実してきていることから予め乗車前に購入する客が増えてきており、近年では車内販売は縮小傾向にある。そのため、JR・私鉄問わず、かつては車内販売が行なわれていたものの、現在では全廃された優等列車は多い[2]。
JRでは、東海・西日本の各社が2015年3月までに在来線特急列車での車内販売を全廃し、新幹線でも「こだま」は2012年3月までに全廃した。また、東日本・北海道・九州の各社でも、一部の新幹線（「なすの」・「たにがわ」など）や特急列車で車内販売を全廃する動きが出てきている[3][4][5]。なお、寝台特急列車においては、唯一の定期列車である「サンライズ出雲」は既に廃止され[6]、臨時列車を含めても「カシオペア」・「北斗星」のみとなっていた。
一方で、首都圏JR線の普通列車グリーン車で車内販売が新たに開始される例も見られる。私鉄でも、近畿日本鉄道が伊勢志摩への観光客誘致の一環として、2006年（平成18年）11月から土曜・休日ダイヤの伊勢志摩ライナーを使用する伊勢志摩方面特急において4年ぶりに車内販売を再開した他、2007年（平成19年）10月8日より同じく土曜・休日ダイヤの名阪甲特急（アーバンライナーplusとアーバンライナーnext）においても早朝・夜間を除き車内販売を再開した。「しまかぜ」においても、2013年3月21日の運行開始以来、全列車で実施されている。
四国旅客鉄道（JR四国）では2003年（平成15年）10月にいったん全廃した[7]（代わりに飲料の自動販売機を設置）が、2009年3月19日から実施した予讃線・土讃線の特急での試験的な再開を経て、同年8月1日より予讃線の丸亀・高松駅 - 観音寺間の「しおかぜ」・「いしづち」の一部列車と土讃線の丸亀 - 琴平間「南風」の一部列車で正式に復活した[8] [9]。車内販売の営業をしていたJR四国の子会社である高松駅弁の解散に伴い、2014年5月31日で一旦営業を休止していたが、JR四国の子会社であるステーションクリエイト東四国が車内販売の営業を引継ぎ、2014年6月21日から「しおかぜ」の一部列車と「南風」の一部列車で営業している。但し営業区間は丸亀駅 - 観音寺駅・琴平駅間などのごく短区間である[10]。
車内販売を行う主な企業
- 鉄道会社による直営のもの
- 鉄道会社の関連企業が行うもの
- 日本食堂（略称：日食）を源流とする企業
- 日本食堂は国鉄時代に設立された企業である。国鉄分割民営化に伴いJR各社ごとに分割され、JR各社が単一株主または大株主となっている。
- 日本レストランエンタプライズ（略称：NRE、JR東日本子会社。登記上、日本食堂の直系の系譜となる企業）
- ジェイアール東海パッセンジャーズ（略称：JRCP、JR東海子会社。ジェイダイナー東海として設立後、同資本系列の同業数社を合併ののち、パッセンジャーズ・サービスと合併）
- ジェイアール西日本フードサービスネット（略称：FSN、JR西日本子会社。にっしょく西日本として設立後、社名変更（ジェイアールウエストレストラン）ののち、ジェイアール西日本フーズと合併）
- ステーションクリエイト東四国（JR四国子会社。同じJR四国の子会社だった高松駅弁の解散に伴い、同社が行っていた車内販売を2014年6月21日から引き継いだ）
- その他
かつて車内販売を行っていた主な企業
- にっしょく北海道（JR北海道子会社。北海道ジェイ・アール・フーズとなった後、北海道キヨスクに合併[11]）
- 四鉄構内営業（JR四国子会社。同社が運行する列車の車内販売が2003年9月に営業終了したのに伴い、同年10月に会社解散）
- ジェイアール九州トラベルフーズ（JR九州子会社。にっしょく九州として設立、2005年に会社解散）
- 鉄道弘済会（国鉄時代に設立された財団法人。国鉄分割民営化に伴い多くの事業をJR各社ごとに分割したが、引き続き一部の事業を単独で行っている）
- 越川（鉄道弘済会への飲料の納入が縁で1982年に車内販売に参入。当初は鉄道弘済会及び後身の東日本キヨスクとの委託契約であったが、NREとの委託契約への移行・NREとの合弁会社化を経て2006年にNREに吸収された）
- ビュフェとうきょう（略称：BT、創業当時は「東海車販」という社名だった。東海道・山陽新幹線への車販参入・ビュッフェへの参入を気に改名。1993年、ジェイダイナー東海（現:JRCP）て吸収された）
- （新幹線）パッセンジャーズサービス（略称:SPS、1987年6月創業。東海道新幹線専門の車販・ビュッフェ・店舗営業者であった。2002年にジェイダイナー東海と企業統合し、JRCPとなった）
- 帝国ホテル列車食堂（1953年につばめ号の食堂車・車販に参入。以降在来線や東海道・山陽新幹線で営業していたが、1991年に列車営業から撤退した）
- 都ホテル列車食堂（昭和20年代末期のかもめ号から食堂車・車販に参入。以降在来線や東海道・山陽新幹線で営業していたが、平成初期に列車営業から撤退した）
- 聚楽（1962年に「大日本食堂」の社名で列車食堂に参入、上越線及び上越新幹線専門の業者であった。NREとの合弁会社聚楽ティ・エス・エスを経て、2011年にNREに吸収された）
- 高松駅弁（JR四国子会社。2009年3月19日から予讃線・土讃線の特急での試験的な車内販売の営業再開を経て、同年8月1日より予讃線の丸亀・高松 - 観音寺間の「しおかぜ」「いしづち」の一部列車と土讃線の丸亀 - 琴平間「南風」の一部列車で正式に復活した。会社解散に伴い車内販売を2014年5月31日で中止。同じJR四国の子会社であるステーションクリエイト東四国が引き継いだ）
- 近鉄観光（近鉄特急の車内販売を行っていたが、2002年に車内販売廃止に伴い撤退、2010年に解散。のちに近鉄特急で車内販売を再開した際には近鉄リテールサービスによる運営となった）
東アジアにおける車内販売の形態
- 台湾においては、台湾高速鉄道や、在来線の台湾鉄路管理局で車内販売が行われている。販売品は日本と同様、弁当や飲み物などであるが、太魯閣号では列車にちなんだ記念品の販売もある。
- 韓国や中国においては、地下鉄の車内で様々な物を売り歩く人の姿が見られる。これらは本来違反であるのだが、乗務員の目を盗むようにして半ば公然と行われている。大声を上げて啖呵売りを行う者もいれば、チラシを配って購入を希望する客にのみ対応を行う控えめな人も居る。売られるものには日用品・食料品のほか、電卓や時計などもある。なお、韓国鉄道公社の列車においては、日本と同様に弁当や菓子類を移動販売していたが、2017年をもって終了し、自動販売機によるセルフサービスに変更された。
東南アジアにおける車内販売
- 東南アジア諸国の鉄道においても、様々な物売りが列車に乗ってくることがある。自家製の野菜を売るものもいれば、ダフ屋のように入手困難なチケットを売るもの、更にはゲリラ的に乗ってきて一駅で折り返すもの、外貨の闇両替を行うもの、チンドン屋や日本の街頭ライブのように音楽演奏・芸を行って金をもらうものなど、種類は多種多様である。
南アメリカにおける車内販売
- アルゼンチンなど南米の国では、ボールペンなどの商品を順番に乗客に配り、買わない客からは後から回収する物売りが存在する。周りの客が当然のように受け取っていることから、観光客らが試供品のサービスと思って開封してしまい、代金を請求されトラブルになることがある。
ヨーロッパにおける車内販売
西欧諸国では長距離列車の車内に売店（イートインスペースも設けている場合が多く、日本の鉄道におけるビュッフェに近い）がある場合が多いが、乗客が売店に買いに行く方式が主流であり、車内販売を実施する列車は少ない。
ベルニナ特急やゴールデンパス・ライン（BLS区間及びZB区間）には車内販売がある[12]。
ギャラリー
- VNR employee pouring soup.jpg
ベトナム国鉄の列車で行われている車内販売
- Food-selling cart on G27 (20150807112328).JPG
中国高速鉄道の車内販売
脚注
- ↑ 『鉄道省年報. 昭和10年度』（国立国会図書館近代デジタルライブラリー）
- ↑ “特急オホーツク 車内販売の思い出”. どうしん鉄道ブログ. (2015年6月18日) . 2016閲覧.
- ↑ 一部の新幹線・在来線特急列車の車内販売サービスと新幹線「グリーンアテンダント」によるサービスの終了について (PDF) - 東日本旅客鉄道ホームページ、2015年1月16日
- ↑ 客室乗務員による車内サービスの見直しについて (PDF) - 北海道旅客鉄道ホームページ、2015年2月12日
- ↑ 「かもめ」「ソニック」の車内販売３月で終了 ＪＲ九州、駅店舗増加で売り上げ減 - 産経新聞、2015年1月28日
- ↑ 出雲市ゆきの岡山駅 - 新見駅間のみ営業していた。同列車の東京ゆきと、途中併結する「サンライズ瀬戸」は運転開始当初から営業していない。
- ↑ 「鉄道記録帳2003年9月」、『RAIL FAN』第50巻第12号、鉄道友の会、2003年12月1日、 22頁。
- ↑ “特急の車内販売6年ぶり復活／JR四国が8月1日から”. 四国新聞 (2009年7月30日). . 2009閲覧.
- ↑ “車内販売6年ぶり再開 JR四国の特急”. 産経新聞 (2009年8月2日). . 2009閲覧.
- ↑ “車内販売のご案内”. 四国旅客鉄道 (2014年3月15日). . 2014閲覧.
- ↑ 子会社2社の合併について (PDF) - 北海道旅客鉄道（2010年3月30日付、2012年6月5日閲覧）
- ↑ 『るるぶスイス（2017年版）』JTB、36-37頁