財部彪

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財部 彪（たからべ たけし、慶応3年4月7日（1867年5月10日） - 昭和24年（1949年）1月13日）は、日本の軍人、政治家。宮崎県都城市出身。階級は海軍大将。栄典は従二位勲一等功三級。

来歴

攻玉社を経て明治22年（1889年）、海軍兵学校15期を首席で卒業。

明治26年（1893年）、海軍大学校を卒業、日清戦争に従軍。日露戦争では、大本営作戦参謀を務める。

以後、海軍次官を務め、大正8年（1919年）、海軍大将。

加藤友三郎内閣で海軍大臣となり、その後、第2次山本内閣、加藤高明内閣、第1次若槻内閣、浜口内閣の4内閣において海相を務める。

昭和5年（1930年）、ロンドン海軍軍縮会議において若槻禮次郎らとともに全権となり、同条約に調印した。

しかし海軍軍令部はこれに著しく不満で、犬養毅や鳩山一郎らが率いる政友会と協力し、同会議における浜口内閣の行為は統帥権干犯にあたると攻撃した（統帥権干犯問題）。同条約が批准された翌日に海相を辞任。財部はこのことが原因で予備役に編入され、実質的に引退することとなる。

人物

  • 妻は山本権兵衛の長女である。この縁談が持ち上がった当初、海軍兵学校で同期の広瀬武夫が「財部は将官間違いなしの優秀な男だが、閣下の娘を貰ったのではその縁で出世したかのように思われて財部のためにならないから、この縁談はやめてもらいたい」と山本に談じ込んだという逸話がある。結局縁談は成立したが、スピード出世を果たした財部は広瀬の危惧通り山本の引きで出世したかのように思われ、「財部親王」と陰口をたたかれることとなった。
  • 1930年（昭和5年）に開かれたロンドン海軍軍縮会議の際、日本政府全権を務めた。この軍縮会議での財部らの行動は戦後の歴史評論家をはじめ、評価する声が多いが、当時の世論では非国民扱いされた。財部らが帰国した際、東京駅や丸の内のオフィス街には財部らを罵倒する群衆（日本国民）が殺到し「売国奴財部を葬れ」「英米の前に拝跪して国を売り君命を辱めたる降将財部。速やかに自決して罪を謝せ」などと書かれた檄文が何百枚も撒き散らされたという。
  • 国立国会図書館「憲政資料室」に日記などが保管され、その複写文書が一般に供されている。そのうち海軍次官時代のものは山川出版社より、近代日本史料選書12-1・2として公刊されている。
  • 同じ海軍の山梨勝之進や野村吉三郎、永野修身らと同様に小原國芳の理解者であり、支援者として知られる。玉川学園の顧問なども務めた。

年譜

  • 1889年（明治22年）- 4月20日 海軍兵学校卒業（15期）、海軍少尉候補生
  • 1890年（明治23年）- 7月9日 海軍少尉
  • 1891年（明治24年）
  • 1892年（明治25年）- 12月21日 海大丙号学生
  • 1894年（明治27年）- 12月7日 海軍大尉、巡洋艦「高雄」分隊長
  • 1899年（明治32年）
  • 1900年（明治33年）- 6月22日 「霓」艦長
  • 1903年（明治36年）- 9月26日 海軍中佐
ファイル:LS75Z1.jpg
日露戦争の海軍凱旋式に集った連合艦隊各部の指揮官
および海軍省と軍令部の首脳
（後列左から6人目が財部、1905年10月22日）[2]。
  • 1905年（明治38年）- 1月12日 海軍大佐
  • 1907年（明治40年）
  • 1908年（明治41年）
  • 1909年（明治42年）- 12月1日 海軍少将、海軍次官（～1914年4月16日）
  • 1913年（大正2年）- 12月1日 任海軍中将
  • 1915年（大正4年）
  • 1917年（大正6年）- 12月1日 舞鶴鎮守府司令長官
  • 1918年（大正7年）- 12月1日 佐世保鎮守府司令長官
  • 1919年（大正8年）- 11月25日 海軍大将
  • 1922年（大正11年）- 7月27日 横須賀鎮守府司令長官
  • 1923年（大正12年）- 5月15日 加藤友三郎内閣で海軍大臣（～1924年1月7日）
  • 1924年（大正13年）- 6月11日 第2次山本内閣で海軍大臣、続く加藤高明内閣と第1次若槻内閣でも留任（～1927年4月20日）
  • 1929年（昭和4年）
    • 7月2日 浜口内閣で海軍大臣（～1930年10月3日）
    • 11月18日 ロンドン海軍軍縮会議全権
  • 1932年（昭和7年）- 4月7日 予備役編入
  • 1937年（昭和12年）- 4月7日 退役

栄典

叙位
叙勲
褒賞

記念・栄誉

記念章
外国勲章佩用允許

日記

  • 『財部彪日記 海軍次官時代 上・下』　坂野潤治・廣瀬順晧・増田知子・渡辺恭夫編、山川出版社、1983年

出典

  1. ↑ 『官報』第2452号「叙任及辞令」1891年8月31日。
  2. ↑ 東京水交社、東京日日新聞社発行所編『日露海戦回顧写真帳』
  3. ↑ 『官報』第2539号「叙任及辞令」明治24年12月15日。
  4. ↑ 『官報』第3453号「叙任及辞令」1895年1月4日。
  5. ↑ 『官報』第4402号「叙任及辞令」明治31年3月9日。
  6. ↑ 『官報』第4902号「叙任及辞令」明治32年11月1日。
  7. ↑ 『官報』第6142号「叙任及辞令」明治36年12月21日。
  8. ↑ 『官報』第6494号「叙任及辞令」 明治38年2月25日。
  9. ↑ 『官報』第7998号「叙任及辞令」明治43年2月23日。
  10. ↑ 『官報』第1657号「叙任及辞令」大正7年2月13日。
  11. ↑ 『官報』第2330号「叙任及辞令」大正9年5月11日。
  12. ↑ 『官報』第3242号「叙任及辞令」大正12年5月23日。
  13. ↑ 『官報』第530号「叙任及辞令」昭和3年9月29日。
  14. ↑ 『官報』第3727号「叙任及辞令」明治28年11月29日。
  15. ↑ 『官報』第7005号・付録「叙任及辞令」明治39年11月2日。
  16. ↑ 『官報』第822号「叙任及辞令」大正4年5月1日。
  17. ↑ 『官報』第1081号「叙任及辞令」大正5年3月11日。
  18. ↑ 『官報』第2246号「叙任及辞令」大正9年1月31日。
  19. ↑ 『官報』第1284号「叙任及辞令」昭和6年4月14日。
  20. ↑ 『官報』第3830号・付録「辞令」1896年4月9日。
  21. ↑ 『官報』第7005号・付録「叙任及辞令」明治39年11月2日。
  22. ↑ 『官報』第1081号「叙任及辞令」大正5年3月11日。
  23. ↑ 『官報』第1310号・付録「辞令」大正5年12月13日。
  24. ↑ 『官報』第2858号・付録「辞令」大正11年2月14日。
  25. ↑ 『官報』第1499号・付録「辞令二」昭和6年12月28日。
  26. ↑ 26.0 26.1 26.2 26.3 『官報』第5848号「叙任及辞令」明治35年12月29日。
  27. ↑ 『官報』第6902号「叙任及辞令」明治39年7月3日。
  28. ↑ 『官報』第7378号「叙任及辞令」明治41年2月3日。
  29. ↑ 『官報』第8034号「叙任及辞令」1910年4月7日。
  30. ↑ 『官報』第3882号「叙任及辞令」大正14年8月1日。
  31. ↑ 『官報』第201号「叙任及辞令」昭和2年8月29日。

参考文献

  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版
  • 明治百年史叢書『海軍兵学校沿革』原書房

外部リンク


公職
先代：
加藤友三郎 		海軍大臣
加藤友三郎内閣
1923年5月15日 - 1924年1月7日 		次代：
村上格一
先代：
村上格一 		海軍大臣
第2次山本内閣・加藤高明内閣・第1次若槻内閣
1924年6月11日 - 1927年4月20日 		次代：
岡田啓介
先代：
岡田啓介 		海軍大臣
浜口内閣
1929年7月2日 - 1930年10月3日 		次代：
安保清種
軍職
先代：
山下源太郎 		第一艦隊参謀長
1908年12月10日 - 1909年12月1日 		次代：
野間口兼雄
先代：
加藤友三郎 		海軍次官
第3代：1909年12月1日 - 1914年3月14日 		次代：
鈴木貫太郎
先代：
土屋光金 		第三艦隊（二代）司令官
第5代：1915年2月5日 - 同12月25日 		次代：
解散
先代：
川島令次郎 		旅順要港部（第1次）司令官
第2代：1915年12月13日 - 1916年12月1日 		次代：
黒井悌次郎
先代：
名和又八郎 		舞鶴鎮守府司令長官
第8代：1917年12月1日 - 1918年12月1日 		次代：
野間口兼雄
先代：
八代六郎 		佐世保鎮守府司令長官
第19代：1918年12月1日 - 1922年7月27日 		次代：
栃内曽次郎
先代：
山屋他人 		横須賀鎮守府司令長官
第19代：1922年7月27日 - 1923年5月15日 		次代：
野間口兼雄


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