索道
索道(さくどう)とは、空中に渡したロープに吊り下げた輸送用機器に人や貨物を乗せ、輸送を行う交通機関である。ロープウェイ(ropeway)、ゴンドラリフト、スキー場などのリフトなどが索道に含まれる。
英語では、aerial tramway(エリアル・トラムウェイ)、aerial lift(エリアル・リフト)、gondola lift(ゴンドラ・リフト)、cable car(ケーブル・カー)、telecabine(テレキャビン)と呼ばれている。
Contents
概要
駅と駅の間に架空したスチールロープ(鋼索)に、人や荷物などを載せるための搬器を懸垂させて輸送を行う[1]。路線の途中にロープを支えるための複数の滑車を備えた支柱を設けるタイプと、途中に支柱を設けないタイプの2種類がある。後者は前者と比べて支柱の建造費用の抑制というメリットがあるが、風による揺動を原因にした脱線事故が起こりやすく、荷重制限のため搬器もあまり多数を同時に運用できないので、効率は良くなかった。そのため、日本では昭和30年代以降はこのタイプで規模の大きな索道の新設は避けられるようになった。
地形の影響を受けにくく急勾配や急斜面にも対応できるほか、谷などの横断も比較的容易で、同じ地形でほかの交通と比較すると、建設コストを低廉に抑えることができる[1]。そのため山間部の観光地やスキー場など主に山岳における輸送に用いられる[1]。人員輸送のほかにも、建設業や林業などにおける資材や製品の輸送など、産業分野でも幅広く利用される。山小屋や山奥の温泉旅館など、自動車が走行できる道路が通じていない場所へ物資を輸送するために専用の索道が作られている例もある。
1990年代以降新しい形態のロープウェイ、複式単線 (DLM) フニテルが世界中で普及し始め、2000年頃から日本でも箱根、谷川岳、蔵王等で旧来のロープウェイが置き換えられ、運行されている。
構成
架空されたワイヤロープに懸垂させた搬器をロープによって駆動して運行する[1]。
各部の名称
日本の索道規則(昭和22年運輸省令第34号、1987年廃止、後述)では「架空した索条に搬器をつるして運送する設備をいう」とされた。
索条(さくじょう)とは空中に渡したロープのことで、搬器(はんき)とは吊り下げられている輸送機器のことである。索条は搬器を支持するための支索(しさく)、搬器を牽引するための曳索(えいさく)[2]、搬器を支持しながら牽引する支曳索(しえいさく)[2]に分類される(方式により異なる。後述)。搬器は箱型やかご型のもの、椅子型になっていて乗客が直接座るものがある。箱型やかご型の搬器は通俗的に「ゴンドラ」とも呼ばれる。
支索は通常の鉄道やケーブルカーにおける軌条、曳索はケーブルカーにおける鋼索、搬器は車両に相当する。
搬器の種類
- ロープウェイ
- 観光地に多く使われている。ドアの付いた密閉式の搬器であることが多いが、窓が開閉可能なものもある。
- ゴンドラリフト
- 1つの搬器で搬送できる人数が4人から12人と効率的で、かつ乗客数に応じて搬器の数を調整できるが、設置に高い経費がかかる。スキー場に設置されていることが多い。山岳地帯以外での設置例は博覧会での会場内輸送機関(1970年の日本万国博覧会、1990年の国際花と緑の博覧会等)や、東京ディズニーランドでの「スカイウェイ」がある。
- チェアリフト
- 最もよく使われている搬器。1つの搬器で1人~8人を搬送できる。搬器の前方で待機し、搬器に直接着座する。スキー場や観光地など、さまざまな場所で利用されている。
分類
支持牽引方法
- 複線
- 搬器を支える支索と搬器を牽引する曳索とに索条が分かれているものである。通常の鉄道における複線とは意味が異なり、複数の索条があることをさすものではない。
- 単線
- 1本の索条(支曳索)で搬器を支え牽引するもの。これも通常の鉄道における単線とは意味が異なる。リフト、ゴンドラリフトはこれに当たる。
- 複式単線
- 2本の並行させた支曳索で搬器を支え牽引するもの。横風に強い利点がある。2本の支曳索の間隔が搬器の横幅より広いものをフニテル(Funitel)と呼ぶ。
走行方式
- 交走式
- 起点停留場と終点停留場間に架空された支索に2台の搬器を懸垂させ、これらを曳索で接続して駆動させることで搬器が交互に行き交うようにした方式[1]。つるべ式に2つの搬器が往復するもので、ケーブルカーと同様の方式である。搬器は常に同じ側の索条を往復し、片道分の時間がそのまま待ち時間となるため、輸送力は循環式に比べると多くはない。このため搬器は定員数十名から100名ほどの大型の物が多い。
- 固定循環式
- 起点停留場と終点停留場の滑車間に架空された支曳索に、搬器を一定間隔で懸垂し、握索装置を利用して循環させる方式[1]。スキー場などの特殊索道で多く導入されているが、乗降時の減速が無く(手動での操作は可能)、ほとんどは定員4人以内のチェアリフトが使われる。普通索道では乗降時に路線上の全ての搬器を減速または停止させるパルスゴンドラという方式もある。
- 自動循環式
- 自動循環式は、起点停留場と終点停留場の滑車間に架空された支曳索を循環させ、搬器に自動握索装置を設けて停留場への到着時には自動的に放し(放索)、出発時には搬器速度に合わせて固定(握索)するようにした方式[1]。定員4~8名ほどの小型の搬器や、スキー場などの高速リフト(デタッチャブルリフト)でよく使用される。乗降時には固定循環式よりも低速になり、線路上ではかなりの高速となるため、近年の主流となっている。
- 滑走式
- 滑走式は、旅客がスキー等の滑走具を装着したまま、搬送器具につかまったり腰に当てたりして雪面上を移動する方式[1]。シュレップリフトとも言う。テレスキー・シュレップリフトまたは、構造によりTバーリフト・ロープトゥ・Jバーリフト・プラッターリフト・リングバーリフト等と呼ばれる。設置費用は最も安く済むが、構造上、急斜面や谷を挟んだ地形などで使用する事は出来ず、ほとんどは初心者向けコースに設置されるが、その乗降や滑走にはある程度のスキーの技量が要求される。また、ロープウェイや他の構造のリフトと異なり全線の圧雪等のコース整備が必要である。
動力
ほとんどの索道で電動機を動力源としており、その電動機は始点駅または終点駅のどちらかに設置されているものがほとんどである。なお、停電時は使用できないため、ディーゼルエンジンなどの非常用発動機が装備されている。構造上、搬器は動力を持たず、電力供給も受けないことが多い。
各国での利用
日本
日本は世界有数のロープウェイの基数を有しており、多くは山間部で使用されているほか、都市交通としても導入が検討されている[1]。
日本国内では2002年現在、公共輸送システムとして約3,000基が設置されており、年間5億6,000万人余りの旅客を輸送している[1]。
旅客輸送用の索道は、日本では以前は索道規則[3]が根拠法令だったが、1987年に廃止され、以後は鉄道と同様に鉄道事業法にもとづいて運営が行われる。同法では「索道事業」を「他人の需要に応じ、索道による旅客又は貨物の運送を行う事業」と定義している。「索道事業」は、原則として国土交通大臣の許可が必要としている(例外は、専ら貨物を運送するものや、国が経営する索道のとき)。こうして同法で「鉄道事業」ではなく「索道事業」に分類されることから、「鉄道事業」に分類されているトロリーバスやモノレールなどと異なり、鉄道として扱われることはほとんどない。ただし、図鑑などには鉄道として掲載されることもある。単にロープウェイというと、支索と曳索が分かれている複線で、人や貨物を載せる搬器にも車輪がついているものを指す。搬器に車輪が備わっておらず単線自動循環式のものは一般的に「ゴンドラリフト(単にゴンドラとも)」と呼ばれる。
日本において索道は鉄道事業法施行規則第47条により「普通索道」と「特殊索道」に分類されている。
- 普通索道とは「扉を有する閉鎖式の搬器を使用して旅客又は旅客及び貨物を運送する索道をいう」とされ、ロープウェイやゴンドラリフトがこれに相当する。
- 特殊索道とは「外部に解放された座席で構成されるいす式の搬器を使用して旅客を運送する索道をいう」とされ、いす式リフトがこれに相当する。なお、滑走式の索道は「いす式の搬器」を備えていないが特殊索道に含まれる。
1997年5月29日の鉄道事業法施行規則改正以前は、特殊索道はさらに甲種・乙種・丙種の3種類に区分されていた。
- 甲種特殊索道とはスキーリフト専用ではない、いす式のリフト(チェアリフト)である。
- 乙種特殊索道とはスキーリフト専用の、いす式のリフトである。
- 丙種特殊索道とは滑走式の索道(Tバーリフト・ロープトゥ・Jバーリフト・プラッターリフト等)である。
米国
ニューヨークでは都市交通に通勤用・通学用のロープウェイが存在する[1]。
オーストラリア
オーストラリアの著名なロープウェイにスカイレールがある[4]。地球最古と呼ばれる熱帯雨林を通るルートであり、環境への影響を与えないように、建設には世界初の工法が多く採用され、環境に配慮したロープウェイ建設として高く評価され様々な賞を受賞している[4]。
ギャラリー
- The Wakkanai park rope way.JPG
- 130922 Usuzan Ropeway Sobetsu Hokkaido Japan01s3.jpg
- 140724 Asahidake Ropeway Hokkaido Japan02s5.jpg
- Mt-Hakodate-Ropeway-05.jpg
- Zao 2006 Ropeway.jpg
- Mt.Tsukuba ropeway.JPG
- Shōsenkyō3.jpg
昇仙峡ロープウエイ(2018年5月16日撮影)
- Hakone Ropeway 2.jpg
- Nihondaira2.jpg
日本平ロープウェイ(2016年11月13日撮影)
- Katsuragiyama Ropeway.jpg
- Komagatake Ropeway.jpg
- Kinkazanropeway5863.JPG
- Shinhotaka ropeway01s3200.jpg
- Tateyama from Kurobedaira 1994-10-9.jpg
- Biwako valley23n.jpg
- Kintetsu Katsuragi Ropeway1.jpg
- Mt Kongo Ropeway.jpg
- YoshinoRopeway.jpg
- Rokko arima ropeway01s1920.jpg
- Kobe maya ropeway03 1920.jpg
- 121208 Kobe-Nunobiki ropeway Kobe Hyogo pref Japan01s3.jpg
- Sumaura ropeway02 1920.jpg
- Ropeway kamome 01.jpg
- Bizan01.jpg
- Tairyuji Ropeway 08.JPG
- Ishizuchisan Ropeway 05.jpg
- 140322 Unzen Ropeway Nagasaki pref Japan02s3.jpg
- MountAsoRopeway.jpg
- Cementtram.JPG
日立セメントの石灰石輸送用複線式架空索道
メーカー
ロープウェイやリフトなどの主要メーカー
野猿・吊舟
- 野猿
- 野猿(やえん)は、川を越えるなどの目的で設置された人力の索道である。川の両岸にワイヤロープを渡し、このロープに「屋形」と呼ばれる車体(ゴンドラ)をつり下げる(このロープが支索の役割を果たし、屋形が搬器に相当する)。利用者は屋形に乗り、別に渡されたロープ(このロープが曳索の役割を果たす)をたぐることで屋形を前進させる。この様子が猿に似ていることから「野猿」と呼ばれる。現在は奈良県十津川村で見られるが、既に実用の交通手段としては使われていない[7]。同様の方法で山林から木材を搬出する索道では「矢遠」の表記が用いられることがある。
- 吊舟
- かつては徳島県那賀郡相生町など(現那賀町)に「吊舟(つりふね)」と称する人力の索道がいくつかあった。当初は野猿と同様のものであったが、戦後に鉄製の搬器で自転車のようにサドルとペダルを備え足で操作することによって進むものが現われた。観光施設などではなく、最後まで町道にも指定された生活の足であった。橋の整備により次第に数を減らし、末期は川浦地区と国道を結ぶ「川浦の吊舟」のみが残されていたが、1999年に橋の整備により廃止、撤去された[8]。
ロープモノレール
脚注
- ↑ 1.00 1.01 1.02 1.03 1.04 1.05 1.06 1.07 1.08 1.09 1.10 千島美智男. “ロープウェイの安全技術”. 国際交通安全学会. . 2017閲覧.
- ↑ 2.0 2.1 “曳”は常用漢字でないため「えい索」「支えい索」と表記されることもある。
- ↑ 前身は索道事業規則(「逓信省令第36号」『官報』1927年9月3日)。1926年(大正15年) 紀伊自動車が旅客索道の認可申請を行なった時点では根拠法令が存在せず、貨物索道の拡大解釈という形で三重県の認可によって営業を開始した。
- ↑ 4.0 4.1 『るるぶ ケアンズ ゴールドコースト 2017』。
- ↑ Doppelmayr CTEC
- ↑ CWA-Constructions SA/Corp
- ↑ 十津川探検 ~十津川巡り~「野猿」 十津川かけはしネット(十津川村教育委員会)
- ↑ 那賀川倶楽部2007年11月号 - ウェイバックマシン(2012年1月13日アーカイブ分) (PDF) 四国地方整備局那賀川河川事務所
- ↑ 失われたロープウェイ 五台山ロープモノレール
関連項目
- 日本の索道
- ケーブルカー(鋼索鉄道)
- スキー場
- スカイレール - ロープウェイと懸垂式モノレールを組み合わせたような構造。
- 索道技術管理者
- 宇宙アポロ風呂 - 有田観光ホテル(和歌山県有田市)が所有・運行していた展望風呂ロープウェイ。
- ミ・テレフェリコ - ボリビアのラパス周辺を結ぶロープウェイ。急峻な地形で鉄道建設が難しいため、都市交通として導入された。
外部リンク
- 索道輸送の安全にかかわる情報(平成26年度) (PDF) - 国土交通省鉄道局、2015年12月
- スキー場及び索道の現況 (PDF) - 国土交通省観光庁、2015年3月16日