横浜国立大学

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横浜国立大学
大学設置 1949年
創立 1876年
学校種別 国立
設置者 国立大学法人横浜国立大学
本部所在地 神奈川県横浜市保土ケ谷区常盤台79番1号
東経139度35分24秒北緯35.474度 東経139.59度35.474; 139.59
キャンパス 常盤台（横浜市保土ケ谷区）
みなとみらい（横浜市西区）
田町サテライト（東京都港区）
弘明寺（横浜市南区）
学部 教育学部
経済学部
経営学部
理工学部
都市科学部
研究科 教育学研究科
国際社会科学研究院・国際社会科学府
理工学研究院・理工学府
環境情報研究院・環境情報学府
都市イノベーション研究院・都市イノベーション学府
連合学校教育学研究科
ウェブサイト 横浜国立大学公式サイト
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横浜国立大学（よこはま こくりつだいがく、英語: Yokohama National University）

神奈川県横浜市保土ケ谷区常盤台79番1号に本部を置く日本の国立大学。

1949年に設置。大学の略称は節#略称を参照。

Japan Map Lincun.svg

地理院地図 Googleマップ 横浜国立大学

概観

大学全体

横浜国立大学は、横浜経済専門学校（1923年創立の横浜高等商業学校を前身とする）、横浜工業専門学校（1920年創立の横浜高等工業学校を前身とする）、神奈川師範学校（1876年（明治9年）創立の横浜師範学校を前身とする）、神奈川青年師範学校の4つの旧制官立教育機関を母体として、1949年、新制国立大学として発足した大学である。前身の一つである横浜師範学校の沿革を含めると、1876年以来の140年以上の歴史を有する。学内には、横浜国立大学工学部の前身、横浜高等工業学校初代校長鈴木達治の功績を顕彰した「名教自然の碑」[1]がそびえ立つ。

新制としての発足以降、学部・大学院共に整備・改組が順次行われ、現在は5学部5研究科（連合学校教育学研究科を除く）を擁している。日本を代表する大都市の一つである横浜を基盤とし、学部増設に力点を置いた規模拡大路線をとらず、少数精鋭化と大学院教育研究の重点化を進めてきた。近年は国際研究拠点としての環境整備に力を入れている。

略称

「YNUユニバーシティ・アイデンティティ」（後述）では公式略称を「横浜国大」と「YNU」、呼称として使用できるものとして「横国（よここく）」を定めている。しかし、所在地の横浜市周辺では「国大（こくだい）」[2]という呼称も使われている。これは、同じく横浜市に存在する「横浜市立大学」との対比から呼ぶようになったものである[3]。

大学名とその経緯

日本の国立大学の中で唯一、大学名に「国立」の文字が入る[4]。

横浜地区では当初、新制国立大学は名称を「横浜大学」とする予定で申請したが、旧制横浜市立経済専門学校および旧制の私立横浜専門学校も新制大学への改組にあたって同じ大学名を申請しており、名称に関しては三者間で協議を行うこととなった。この協議において、各校は「横浜大学」の名を使用しないことで意見の一致を見ることとなり、新制国立大学は「横浜国立大学」の名称を使用することに決定した。また、横浜市立経済専門学校の後身校は「横浜市立大学」、横浜専門学校の後身校は「神奈川大学」の名称を使用することとなった。

基本理念

2004年の国立大学法人発足に伴い、「横浜国立大学憲章」が定められている。

YNUの基本理念の前文より（横浜国立大学憲章から抜粋）

横浜国立大学は、現実の社会との関わりを重視する「実践性」、新しい試みを意欲的に推進する「先進性」、社会全体に大きく門戸を開く「開放性」、海外との交流を促進する「国際性」を、建学からの歴史の中で培われた精神として掲げ、21世紀における世界の学術研究と教育に重要な地歩を築くべく、努力を重ねることを宣言する[5]。

沿革

年表

  • 1876年 - 横浜師範学校（後の神奈川師範学校）設置。
  • 1920年 - 横浜高等工業学校（後の横浜工業専門学校）設置。
  • 1920年 - 神奈川県立実業補習学校教員養成所（後の神奈川青年師範学校）設置。
  • 1923年 - 横浜高等商業学校（後の横浜経済専門学校）設置。
  • 1949年 - 横浜経済専門学校、横浜工業専門学校、神奈川師範学校、神奈川青年師範学校を母体として横浜国立大学が発足。学芸学部、経済学部、工学部を設置。
  • 1963年 - 大学院工学研究科（修士課程）設置。
  • 1966年 - 学芸学部を教育学部に改称。
  • 1967年 - 経済学部を改組し、経済学部と経営学部に分離。
  • 1972年 - 大学院経済学研究科（修士課程）および経営学研究科（修士課程）設置。
  • 1974年 - 清水ケ丘、弘明寺、鎌倉などに分散していたキャンパスを統合し、程ヶ谷カントリー倶楽部[6]移転跡地に常盤台キャンパスを設置。
  • 1979年 - 工学部の常盤台キャンパス移転完了、大学院教育学研究科（修士課程）設置。
  • 1985年 - 大学院工学研究科に博士課程を設置。
  • 1990年 - 大学院国際経済法学研究科（博士課程）設置。
  • 1994年 - 大学院国際開発研究科（博士課程後期）設置。
  • 1996年 - 大学院連合学校教育学研究科（博士課程後期。東京学芸大学、埼玉大学、千葉大学と横浜国立大学による連合大学院）を設置。
  • 1997年 - 教育学部を教育人間科学部に改組。
  • 1999年 - 大学院の経済学研究科、経営学研究科、国際経済法学研究科、国際開発研究科を統合し、大学院国際社会科学研究科（博士課程前期・博士課程後期）を設置。
  • 2001年 - 大学院工学研究科を工学研究院・工学府（博士課程前期・博士課程後期）に改組。環境科学研究センターを大学院環境情報研究院・環境情報学府（博士課程前期・博士課程後期）に改組。
  • 2004年 - 法改正により国立大学法人へ移行。大学院国際社会科学研究科に法曹実務専攻（法科大学院）を設置、経済学部経済法学科を廃止。
  • 2011年 - 教育人間科学部および工学部を改組し理工学部を設置。大学院教育学研究科を改組、大学院都市イノベーション研究院・都市イノベーション学府（博士課程前期・博士課程後期）を設置。
  • 2013年 - 国際社会科学研究科を廃止し、国際社会科学研究院・国際社会科学府（博士課程）を設置。
  • 2017年 - 都市科学部を設置。教育人間科学部を改組し教育学部に改称。大学院教育学研究科に高度教職実践専攻（教職大学院）を設置。
  • 2018年 - 大学院工学府を改組し理工学府を設置。大学院環境情報学府を改組。大学院国際社会科学府法曹実務専攻（法科大学院）の2019年度以降の学生募集を停止。

基礎データ

所在地

象徴

  • 校歌・学生歌
    • どちらも存在するが、現在入学式等の式典で歌われるのは主に学生歌「みはるかす」である。1956年に学生によって作詞、作曲された[7]。
  • YNUユニバーシティ・アイデンティティ[8]
    • 2010年に制定された「YNU」ブランドを国際的なものにするための宣言。この宣言を明確化するために「YNU University Identity Systems」が作成された。この中では既存の学章や「YNUシンボルマーク」に加え、「YNUロゴ」・「YNUスローガン」・「シンボルカラー」が定められている。
  • YNUシンボルマーク
    • 2007年に制定された。青地の円の上に白いカモメが書かれており、『青い空を自由に、力強く羽ばたくカモメは、地球の豊かな自然環境を育み、未来に向かって大きく、力強く飛翔する横浜国立大学の姿』を表現している。このマークが描かれた大学のオリジナルグッズも存在する。

教育および研究

組織

学部

  • 教育学部（2017年度に設置）
    • 学校教育課程[9]
      • 人間形成コース
        • 専門領域[10]：教育基礎、心理発達、日本語教育
      • 教科教育コース
        • 専門領域[10]：国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術、家庭科、英語
      • 特別支援教育コース
  • 教育人間科学部（2017年度に募集停止）
    • 学校教育課程
      • 人間形成コース
        • 専門領域[11]：教育基礎、心理発達、日本語教育
      • 教科教育コース
        • 専門領域[11]：国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術、家庭科、英語
      • 特別支援教育コース
    • 人間文化課程
      • 芸術文化コース
      • 社会文化コース
  • 経済学部
    • 2017年度入学生から
      • 経済学科[12]
        3年次に「グローバル経済」分野、「現代日本経済」分野、「金融貿易分析」分野、「経済数量分析」分野、「法と経済社会」分野の中から主専攻と副専攻を選ぶ[13]
    • 2016年度入学生まで
      • 経済システム学科
        • 経済コース
        • 法と経済コース
      • 国際経済学科
  • 経営学部
    • 2017年度入学生から
    • 2016年度入学生まで
      • 昼間主コース
        • 経営学科
        • 会計・情報学科
        • 経営システム科学科
        • 国際経営学科
      • 夜間主コース
        • 経営学科
  • 理工学部
    • 2017年度入学生から
      • 機械・材料・海洋系学科[15]
        • 機械工学教育プログラム
        • 材料工学教育プログラム
        • 海洋空間のシステムデザイン教育プログラム
      • 化学・生命系学科[16]
        • 化学教育プログラム
        • 化学応用教育プログラム
        • バイオ教育プログラム
      • 数物・電子情報系学科[17]
        • 数理科学教育プログラム
        • 物理工学教育プログラム
        • 電子情報システム教育プログラム
        • 情報工学教育プログラム
    • 2016年度入学生まで
      • 機械工学・材料系学科
        • 機械工学教育プログラム
        • 材料工学教育プログラム
      • 化学・生命系学科
        • 化学教育プログラム
        • 化学応用教育プログラム
        • バイオ教育プログラム
          ※注：「化学教育プログラム」と「化学応用教育プログラム」は一括募集で、学生は2年次秋学期から各教育プログラムに所属
      • 建築都市・環境系学科
        • 建築教育プログラム
        • 都市基盤教育プログラム
        • 海洋空間のシステムデザイン教育プログラム
        • 地球生態学教育プログラム
      • 数物・電子情報系学科
        • 数理科学教育プログラム
        • 物理工学教育プログラム
        • 電子情報システム教育プログラム
        • 情報工学教育プログラム
  • 都市科学部 (2017年度設置)
    • 都市社会共生学科[18]
    • 建築学科[19]
    • 都市基盤学科[20]
    • 環境リスク共生学科[21]

大学院

※研究院は研究組織、学府は教育組織である。

  • 教育学研究科[22]
    • 教育実践専攻（修士課程）（教育学研究科を改組して2011年4月に設置）
      • 教育デザインコース
        • 専門領域：臨床教育、教育学、心理学、日本語教育、国語、英語、社会、数学、理科、技術、家政、音楽、美術、保健体育
      • 特別支援・臨床心理コース
        • 特別支援教育専修
        • 臨床心理学専修
    • 高度教職実践専攻（専門職学位課程（教職大学院）、2017年4月に設置）
  • 国際社会科学府[23]（国際社会科学研究科を改組して2013年4月に設置）
    • 経済学専攻[24]（博士課程前期・後期）
    • 経営学専攻[25]（博士課程前期・後期）
      • 横浜ビジネススクール[26]（経営学専攻社会人専修コース、経営大学院）
    • 国際経済法学専攻[27]（博士課程前期・後期）
    • 法曹実務専攻（専門職学位課程、法科大学院）※2019年度募集停止
  • 国際社会学研究院[28]（国際社会科学研究科を改組して2013年4月に設置）
    • 国際社会科学部門
  • 理工学府（博士課程前期・博士課程後期）（工学府を改組して2018年4月に設置）
    • 機械・材料・海洋系工学専攻
      • 機械工学分野
      • 材料工学分野
      • 海洋空間分野
      • 航空宇宙工学分野（前期のみ）
    • 化学・生命系理工学専攻
      • 化学分野
      • 応用化学分野
      • エネルギー化学分野（前期のみ）
      • 化学応用・バイオ分野
    • 数物・電子情報系理工学専攻
      • 数学分野
      • 物理工学分野
      • 応用物理分野
      • 情報システム分野
      • 電気電子ネットワーク分野
  • 工学府[29]（博士課程前期・博士課程後期）（理工学府への改組により2018年度以降募集停止）
    • 機能発現工学専攻
      • 先端物質化学コース
      • 物質とエネルギーの創生工学コース
    • システム統合工学専攻
      • 機械システム工学コース
      • 海洋宇宙システム工学コース
      • 材料設計工学コース
    • 物理情報工学専攻
      • 電気電子ネットワークコース
      • 物理工学コース
  • 工学研究院[11]
    • 機能の創生部門[30]
    • システムの創生部門[31]
    • 知的構造の創生部門[32]
  • 環境情報学府（博士課程前期・博士課程後期）
    • 2018年度入学生から
      • 人工環境専攻
        • 安全環境工学プログラム
        • 環境学プログラム
        • 社会環境プログラム
      • 自然環境専攻
        • 生態学プログラム
        • 地球科学プログラム
        • 環境学術プログラム
      • 情報環境専攻
        • 情報学プログラム
        • 数理科学プログラム
        • 情報学術プログラム
    • 2017年度入学生まで
      • 環境生命学専攻
        • 地球環境コース（前期）
        • 生命環境コース（前期）
      • 環境システム学専攻
        • マテリアルシステムコース（前期）
        • システムデザインコース（前期）
      • 情報メディア環境学専攻
        • 情報メディア学コース（前期）
        • 環境数理解析学コース（前期）
      • 環境イノベーションマネジメント専攻
      • 環境リスクマネジメント専攻
        • 生命環境マネジメントコース（前期）
        • セイフティマネジメントコース（前期）
  • 環境情報研究院[33]
    • 自然環境と情報部門
      分野：環境生態学、環境管理学、分子生命学、環境遺伝子工学、生命適応システム学（連携分野）、実践環境安全学（連携分野）
    • 人工環境と情報部門
      分野：循環材料学、調和システム学、数理解析学、安全管理学、医用情報学（連携分野）
    • 社会環境と情報部門
      分野：情報メディア学、技術開発学、環境社会システム学、環境社会工学（連携分野）
  • 都市イノベーション学府
    • 建築都市文化専攻（博士課程前期）
      • 建築都市文化コース
      • 建築都市デザインコース
      • 横浜都市文化コース
    • 都市地域社会専攻（博士課程前期）
      • 都市地域社会コース
      • 国際基盤学コース
    • 都市イノベーション専攻（博士課程後期）
  • 都市イノベーション研究院
    • 都市イノベーション研究部門
  • 連合学校教育学研究科（博士課程、東京学芸大学・埼玉大学・千葉大学・横浜国立大学で構成）

附属機関・施設

  • 学部および大学院附属の教育研究施設
    • 教育学部
      • 附属教育デザインセンター
      • 附属高度理科教員養成センター
    • 経済学部
      • 附属アジア経済社会研究センター
    • 環境情報研究院
  • 高等研究院
    • 先端科学高等研究院
  • 附属図書館
  • 全学機構
    • 研究推進機構
      • 研究戦略推進部門
        • 研究企画室
        • 大学研究情報分析室
        • 研究支援室
      • 産学官連携推進部門
        • 産学官連携支援室
        • 知的財産支援室
    • 情報戦略推進機構
      • 情報戦略推進会議
      • 情報基盤センター
    • 国際戦略推進機構
      • 企画推進部門
      • 基盤教育部門
      • 国際教育センター
  • 全学教育研究施設
    • マネジメントセンター
      • 保健管理センター
      • 情報基盤センター
      • 機器分析評価センター
      • 男女共同参画推進センター
      • 国際教育センター
      • 高大接続・全学教育推進センター
    • アカデミックセンター
      • 未来情報通信医療社会基盤センター
      • 地域実践教育研究センター
      • 総合的海洋教育・研究センター
      • 成長戦略研究センター
      • リスク共生社会創造センター
  • その他[34]
    • 教育文化ホール
    • みなとみらいキャンパス[35]
    • 教育学部野外教育実習施設
    • 教育学部平塚教場
    • 教育学研究科教育相談・支援総合センター
    • 経営学部研究資料室
    • 経営学部情報センター
    • 経営学部研究推進室
    • 大学会館
    • 峰沢国際交流会館
    • 留学生会館

研究

21世紀COEプログラム

21世紀COEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択された。

  • 2002年
    情報・電気・電子
    情報通信技術に基づく未来社会基盤創生
    学際・複合・新領域
    生物・生態環境リスクマネジメント

グローバルCOEプログラム

グローバルCOEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択されている。

  • 2007年
    学際・複合・新領域
    アジア視点の国際生態リスクマネジメント
  • 2008年
    学際・複合・新領域
    情報通信による医工融合イノベーション創生

学生生活

クラブ・サークル活動

2010年8月1日現在、大学に団体届を提出している団体は体育会系サークル39団体、文化系サークル36団体の計75団体あり、それ以外のサークルも数多く存在している。相対的に見て、硬式テニスのサークルの割合が多い。また、横浜市立大学や神奈川大学などの近隣の大学とのインカレサークルも存在する。

大学祭

年2回、常盤台キャンパスで大学祭実行委員会によって行われ、5月の終わり頃に開かれるものを「清陵祭」（登録上は体育祭）、10月の終わり頃に開かれるものを「常盤祭」（登録上は大学祭）と呼ぶ。清陵祭は2日間、常盤祭は3日間開催である。なお、常盤祭ではミス・コンテストおよびミスター・コンテストが行われている。

大学関係者と組織

大学関係者組織

同窓会

大学全体としての同窓会活動はあまり活発ではなく[36]、「友松会（教育人間科学部）」、「富丘会（経済学部・経営学部）」、「工学部同窓会連合（工学部）」に分かれて、各学部ごとに同窓会活動が行われている。

大学関係者一覧

参照: 横浜国立大学の人物一覧

施設

ファイル:Natural Science Reserch BldgⅡ Architecture and Bldg science.JPG
建設学科建築学棟
ファイル:YNU LAWSON.JPG
Sガーデン
ファイル:YNU South side gate.JPG
南通用門

キャンパス

常盤台キャンパス

ゴルフ場（程ヶ谷カントリー倶楽部）跡地にキャンパスを建てたため、起伏が激しい。

サテライトキャンパス

みなとみらいキャンパス

三菱地所が管理している横浜ランドマークタワーの18階に開設されたサテライトキャンパス。MBA修得の夜間コースを設置している。

弘明寺キャンパス

横浜国立大学教育学部附属横浜中学校内に設置されている。

対外関係

他大学との協定

大学間交流協定

2016年9月1日時点、41ヶ国・地域、127大学と大学間協定校を結んでいる。

部局間交流協定

2016年9月1日時点、6大学39部局と部局間交流協定を締結している。

大学以外との協力関係

日本政策金融公庫との女性活躍などについての業務協力協定（2017年9月12日締結）で、39社・機関と各種分野での協定を結んでいる[38]。

脚注

  1. ↑ 名教自然の碑【登録有形文化財（建造物）】横浜国立大学（2018年5月20日閲覧）。
  2. ↑ “電車運転系統図 (PDF)”. 横浜市交通局 (1960年). . 2012閲覧.
  3. ↑ また、同様に「横浜市立大学」は周辺住民からは「市大」と呼ばれている。
  4. ↑ 国立音楽大学は私立の大学であり、「国立」の読みは「くにたち」である。
  5. ↑ YNUの基本理念(横浜国立大学憲章より) - 大学案内 - 横浜国立大学
  6. ↑ ペンシルベニア大学の人物一覧の赤星四郎が創立当時から会員であり、彼は移転先のコース設計も手がけている。
  7. ↑ 詳しくは大学サイトの当該ページを参照。楽譜、音声データがある。
  8. ↑ http://www.ynu.ac.jp/about/ynu/symbol/index.html
  9. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、講座として、学校教育、臨床心理学、国語・日本語教育、社会科教育、数学教育、理科教育、生活科教育、音楽教育、美術教育、保健体育、技術教育、家政教育、英語教育、特別支援教育を置いている。特別支援教育コースは、出願時に選択することになっており、入学時点からコースが決まっているが、それ以外は、1年の終わりまでにコース、専門領域を決定。ただし、入試方式によっては、コース、あるいは専門領域まであらかじめ決まっていることがある。
  10. ↑ 10.0 10.1 2017年入学生用の一般入試学生募集要項[1]
  11. ↑ 11.0 11.1 11.2 2015年入学生用の一般入試学生募集要項[2]
  12. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、グローバル経済、現代日本経済、金融貿易分析、経済数量分析、法と経済社会を置いている。
  13. ↑ 2018年入学生用の大学案内[3]
  14. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、マネジメント、アカウンティング、マネジメント・サイエンス、グローバルビジネスを置いている。
  15. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、機械工学、材料工学、海洋空間のシステムデザインを置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。
  16. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、化学、化学応用、バイオを置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。
  17. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、数理科学、物理工学、電子情報システム、情報工学を置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。
  18. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、都市社会共生を置いている。
  19. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、建築を置いている。
  20. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、都市基盤を置いている。
  21. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、環境リスク共生を置いている。
  22. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育学研究科の専攻に置く組織は、教育人間科学部の課程に置く講座をその基礎となる教育研究組織とする。コース、専門領域、専修の構成は、2015年入学生用の研究科案内[4]による。
  23. ↑ 博士論文研究基礎力考査コース（博士課程前期後期一貫博士コース）を法曹実務専攻以外に設置。修士論文作成に代えて、専門知識の理解を問う専門科目筆記試験と、専門的研究の展開能力に関する口頭試問の2段階による試験を実施する。
  24. ↑ 博士課程前期では、「金融プログラム特別コース」を設け、工学府、環境情報学府と共同で授業を行い、経済学・数学・計算機科学を教授するとともに、それらのファイナンス分野への応用能力を育成している。また、後期でも「金融教育プログラム（金融EP）」を設けている。国際社会科府・研究院のパンフレット[5]によると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」、前期・後期に「英語による教育プログラム」（「経済学専攻国際教育プログラム」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
  25. ↑ 横浜国立大学大学院学則によると、研究領域は、経営学分野、会計学分野、経営システム分野の3領域に区分されている。博士課程後期に経営学専攻が中心となって設置する教育プログラムとして、「グローバル・ビジネスドクターEP」を設けている。社会人が博士号（経営学）を取得するための教育プログラムだが、このEPで開講されている授業は全専攻の学生が受講できる。このほか、国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」、「租税法・会計教育プログラム」、「英語による教育プログラム」（「日本的経営」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
  26. ↑ 毎年度2種類の演習が設定され、演習ごとに募集。2016年度入学生用の学生募集要項[6]によると、演習A（産業競争力の強化とマネジメント・システム・リデザイン）と演習B（サステナビリティ時代の経営戦略）が設定された。
  27. ↑ 国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」、「租税法・会計教育プログラム」、「英語による教育プログラム」（「トランスナショナル法政策」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
  28. ↑ 部門は、横浜国立大学の教育研究組織に関する規則による。
  29. ↑ 各専攻に、T型工学教育(T-type Engineering Degree、「TED」)プログラムと、Π型工学教育(Pi-type Engineering Degree、「PED」)プログラムを置いている。TEDプログラムは研究室配属により、専門の研究を深め、修士・博士論文により学位審査が行われるが、PEDプログラムの前期では研究室に配属せず、修士論文の代わりに実習・演習・研修を通じたコースワークを履修する。後期では博士論文を課すが、基礎研究に従事する研究者ではなく、「高度なものづくり」を目指す実務家型研究者としての視点から論文審査をするとしている。
  30. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、応用材料工学、応用材料設計工学がある。
  31. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、統合設計工学、マリタイムフロンティアサイエンスがある。
  32. ↑ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、ネットワークインフラストラクチャー工学、ライフサイエンスがある。
  33. ↑ 部門、分野の構成は、横浜国立大学の教育研究組織に関する規則による。
  34. ↑ 国立大学法人横浜国立大学組織運営規則に記載されていない施設。ただし、運営のための規則は規則集で公開されている。
  35. ↑ ビジネススクールの講義・演習、大学が実施する事業などに使用する目的で横浜ランドマークタワーに設置されたが、横浜国立大学規則集では、教育文化ホールとともに、「共同施設」として位置付けられている。
  36. ↑ 大学全体の同窓会組織（横浜国立大学同窓会連合）は最近創設された。
  37. ↑ 放送大学　平成28年度　単位互換案内
  38. ↑ 「女性活躍推進など連携 横浜国大、日本公庫と協定」『日刊工業新聞』2018年9月13日（中小企業・地域経済面）2018年5月20日閲覧。

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