東宝映画
東寶映畫株式會社[1]（とうほうえいが-、1937年9月10日 設立 - 1943年12月10日 合併[2]）は、かつて東京に存在した日本の映画会社である。第二次世界大戦前に阪急資本が設立した「東宝映画配給」を含めた4社が合併して設立、わずかの間にメジャー映画会社の一角となり、東宝の前身となったことで知られる。
データ
略歴・概要
前史
メジャー会社へ
1937年（昭和12年）9月10日[2]、東京市世田谷区砧（現在の東京都世田谷区成城）にあったポストプロダクション「写真化学研究所」とその子会社の映画スタジオ「ピー・シー・エル映画製作所」、京都市太秦にあった大沢商会の映画スタジオである「ゼーオー・スタヂオ」（J.Oスタヂオ）と阪急の小林一三が前年に設立した東京の映画配給会社「東宝映画配給」の4社が合併して設立された[3]。初代社長には、ピー・シー・エル映画製作所創立者の植村泰二が就任した[4]。トーキーに特化した東西2つの映画スタジオをもち、東京・日比谷を中心とした興行網をもつ強力な会社ができたのである。
この合併によって、旧ゼーオー・スタヂオは時代劇を製作する「東宝映画京都撮影所」（現存せず）へ、旧ピー・シー・エル映画製作所および旧写真化学研究所は現代劇を製作する「東宝映画東京撮影所」（現在の東宝スタジオ）と名称を変更[3]、このデュアル・プロダクションによりさらに映画製作に力を入れた。
当時の「東宝映画東京撮影所」には、戦後「東洋一」と呼ばれるようになった巨大なNo.8およびNo.9ステージ（1955年3月完成）こそまだなかったが、同年5月に中型のNo.6およびNo.7ステージ、前年の1936年（昭和11年）4月に小型のNo.3およびNo.5ステージを建て、「ピー・シー・エル映画製作所」の当初よりもすでに拡充された設備をもっていた[5]。「東宝映画」となって2年後の1939年（昭和14年）には、これに加えて「東宝映画第二撮影所」（のちの新東宝撮影所、現在の東京メディアシティ）を建設・開所している。また、1941年（昭和16年）には、豊田四郎をメイン監督としたトーキー現代劇を製作していた「東京発声映画製作所」を合併、「東宝映画第三撮影所」（のちの新東宝第二撮影所、現在のオークラランド）とした。時代劇も東京でまかなえるようになり、このとき「東宝映画京都撮影所」は閉鎖・売却された。
1942年（昭和17年）2月1日、映画産業の戦時統制により社団法人映画配給社が設立され、同社団社長に植村が就任したため、東宝映画社長を退任し、その席を副社長の大橋武雄に譲った[4]。
1943年（昭和18年）12月10日[2]、同社は演劇・映画の興行を行う同系列の「株式会社東京宝塚劇場」と合併し、現在の「東宝株式会社」となった[6]。なお、現在、東宝の自社製作を行っている「株式会社東宝映画」は、1971年（昭和46年）に東宝の製作部門を分社化して設立されたもので、同社とはまったく別の東宝連結子会社である。
撮影所
- 東宝映画京都撮影所 （旧J.O.スタヂオ、1937年 改称 - 1941年 閉鎖・売却、現DNPテクノパック関西）
- 東宝映画東京撮影所 （旧ピー・シー・エル映画製作所および旧写真化学研究所、1937年 改称 - 現東宝スタジオ）
- 東宝映画第二撮影所 （1939年 開所 - 1946年 新東宝撮影所と改称、現東京メディアシティ）
- 東宝映画第三撮影所 （旧東京発声映画、1941年 改称 - 1947年 新東宝第二撮影所と改称、現オークラランド）
関連事項
- 写真化学研究所 - ソニーPCL （増谷麟、植村泰二）
- ピー・シー・エル映画製作所 （森岩雄）
- 大沢商会 - J.O.スタヂオ （大澤善夫）
- 東京宝塚劇場 (企業)、東宝映画配給 （小林一三）
- 東京発声映画 （豊田四郎）
- 東宝 - 東宝スタジオ
- 南旺映画
- 東宝映画 (曖昧さ回避)
註
- ↑ 同社の本正式表記。出典 : 『東寶映畫十年史』、東寶映畫株式會社、1942年。
- ↑ 2.0 2.1 2.2 東京地判 平成20(ワ)6849 損害賠償請求事件 著作権 民事訴訟、最高裁判所、2009年10月11日閲覧。
- ↑ 3.0 3.1 東宝映像美術公式サイト内の「会社案内 」の「沿革」の項の記述を参照。
- ↑ 4.0 4.1 引用エラー: 無効な
<ref>タグです。 「植村泰二邸」という名前の引用句に対するテキストが指定されていません - ↑ 東宝スタジオ公式サイト内の「ヒストリー」の記述を参照。
- ↑ 東宝公式サイト内の
「東宝株式会社 IR情報 会社略歴」「会社の沿革 - 会社情報｜東宝WEB SITE」（2009年10月11日閲覧・左記訂正）の記述を参照。