本牧
本牧（ほんもく）は、神奈川県横浜市中区南東部の地域名である。北は山手、西は根岸に接し、東・南は東京湾に面する。地図上では、関内地区の南側、沿岸部一帯が本牧地区である。単に「本牧」という場合は、行政上の町名ではなく、複数の町名を含む周辺一帯をまとめた地区名を指す場合が多く、伝統的な通称で「本牧地区」ともいう。
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概要
当地域は、台地が東京湾に突き出した部分に当たり、現在は海岸がすべて埋め立てられて工場、埠頭などになっているが、かつて突端部の本牧十二天（旧本牧神社）と本牧元町・本牧三之谷の付近は海岸から断崖が切り立っており、「本牧岬」あるいは「本牧の鼻」と呼ばれ[注 1]、その周辺は漁村であった。
本牧という地名は1442年に「横浜」とともに初めて記録に見え、「本目」と書かれたこともあるが、語源は不詳。戦国時代には、芝浦・羽田と並んで北条水軍の拠点が置かれていた。
幕末、日本来航時に横浜周辺を測量したペリーは、本牧十二天のオレンジ色の崖をその色から「マンダリン・ブラフ」、現在の本牧市民公園周辺の崖を「トリーティー・ポイント（条約岬）」と名づけた。本牧の断崖は横浜港に向かう各国の船の目標であった。現在でも南部の本牧市民公園付近に断崖が残り海岸の名残を留める。
古くから景勝地として知られ、外国人たちは本牧から根岸にかけての海岸（根岸湾）を「ミシシッピ・ベイ」と呼びその風光を愛した。明治の実業家原富太郎（三渓）がこの海岸に構えた別荘は現在、三溪園の名で横浜の代表的観光地として知られる。現在は隣接して本牧市民公園、本牧臨海公園がある。間門（まかど）からは天候次第で現在も富士山を鮮明に見る事ができる。山手警察署から間門まで現在は桜並木となり、春になれば桜吹雪の中を数キロにわたりドライブできる。
太平洋戦争敗戦直後に本牧十二天を含む中央部が米軍に接収されるに伴い、住民達は強制退去させられ、接収地域はフェンス（金網）で囲まれた。フェンス内は在日アメリカ海軍の住宅街『ベイサイド・コート』（米軍住宅、正式名称：米軍横浜海浜住宅地区 (Yokohama Beach Dependent Housing - Area)）などの施設となり、「米軍ハウス」あるいは単に「ハウス」などともいわれ、日本におけるジャズなどのアメリカ文化の発信地でもあった[1]。現在の本牧バス通りの海側をエリア1、山側をエリア2と称した。当地域は1982年に返還され住宅地、公団住宅、ショッピングセンター（マイカル本牧）、公園などになった。
歴史
- 1873年 - 神奈川県を20区に分け、区下に複数の番組を編成。第1区7番組に編入される。
- 1874年 - 大区小区制により、神奈川県第1大区5小区となる。
- 1878年 - 郡区町村編制法により、久良岐郡本牧本郷村と北方村になる。
- 1889年 - 町村制により本牧本郷村と北方村が合併し、本牧村が成立。
- 1900年 - 本牧村が横浜市に編入される。
- 1905年 - 原三渓により三溪園の造成が完成。
- 1906年 - 原三渓が本牧三溪園の約6万坪を公開。
- 1911年 - 横浜電気鉄道本牧線（西ノ橋 - 箕輪下（本牧原）間）が開通。
- 1912年 - 本牧花屋敷が開場する。
- 1914年 - 本牧町漁業組合が成立する。
- 1919年 - 横浜市が児童海水浴場を本牧町字原海岸に設置。
- 1924年 - 横浜市電本牧線が本牧原から間門まで延伸。
- 1928年 - 山手隧道が開通。
- 1930年 - 横浜市立間門小学校に臨海学校を設置。
- 1933年 - 安達謙蔵が本牧八王子山に八聖殿を設立。開殿式には時の首相・斎藤実らも列席した。
- 1945年 - 横浜大空襲で本牧地区の大部分を焼失。終戦後、米軍住宅施設「横浜海浜住宅地区」として接収された。
- 1946年 - 米軍家族の入居開始。
- 1953年 - 三溪園が横浜市に寄贈される。
- 1954年 - 三溪園一般公開。
- 1959年 - 根岸湾が埋め立て起工。
- 1964年 - 国鉄根岸線桜木町 - 磯子間が開通。
- 1969年 - 本牧埠頭および関連産業用地竣工。本牧市民公園が完成。
- 1972年 - 横浜市電全廃。
- 1977年 - 日米合同委員会で米軍本牧住宅地区の返還に合意。
- 1981年 - 第1回本牧ジャズ祭開催。
- 1982年 - 本牧一帯の米軍住宅地区 (Yokohama Beach DH-Area) が返還される。
- 1987年 - 新本牧地区区画整理終了。
- 1989年 - マイカル本牧が開業。
- 1998年 - 本牧山頂公園が開園。
- 2008年 - イトーヨーカドー食品館本牧店開業（2016年7月に閉店。その後同年11月、跡地にホームセンター コーナン、スーパー三和、nojimaをキーテナントとした複合商業施設本牧フロントを開業。）
交通
当地域は、いわゆる鉄道空白地帯で、地域内を走る旅客鉄道はない（かつては横浜市電本牧線が通っていたが1970年に廃止された。また、神奈川臨海鉄道本牧線が通っているが貨物線である）。周辺にある駅ではJR根岸線山手駅が一番近いが、バスは本数が少なく時間帯によっては通らない地域が存在し、徒歩は20分から30分はかかる。そのため横浜市営バスによる石川町駅、横浜駅、桜木町駅や根岸駅からのバス交通が発達し、当地域には欠かせない交通手段となっている。
また当地域を結ぶ計画の横浜市営地下鉄グリーンラインは横浜市内の主要駅をCの字状に結ぶ計画であるが、その中の横浜駅から根岸駅の区間は、横浜高速鉄道みなとみらい線で結ぶことも想定[2]され、地元住民の利便性向上が期待される一方で、地下鉄工事による道路の渋滞を懸念する港湾関係者、運送業者や、ストロー効果を危惧する地元商店街（麦田町 - 本郷町 - 本牧町）は、反対する立場をとっている。
現在、NPO法人の「横浜にLRTを走らせる会」及び「（株）本牧ライトレール設立準備プロジェクトチーム」により、次世代型路面電車ライトレールの導入を根岸 - 本牧 - 石川町間で行なおうとする活動がある。
港湾
本牧の海岸はすべて埋め立てられ、根岸湾周辺には石油化学工場が並ぶ。北側の本牧埠頭は、AからDまでのナンバーが振られた突堤を持つ、広大なコンテナ埠頭であり、ガントリークレーンや各種工場が立ち並ぶ、横浜港の貨物取り扱いの中心となっている。また、沖合いには新たなコンテナ埠頭である「南本牧埠頭」が完成している。
- JXTGエネルギー根岸製油所
- JXTGエネルギー中央技術研究所
- 三菱重工業横浜製作所
- 三菱重工業横浜研究所
- 日産自動車専用埠頭
- 三波工業横浜工場（平成16年：金沢区に移転）
- 高田工業
- 商船三井横浜国際コンテナターミナル
- 横浜税関出張所
主な施設
- 三溪園
- 本牧市民公園
- 本牧臨海公園
- 八聖殿郷土資料館
- 本牧山頂公園
- 本牧いずみ公園
- 新本牧公園
- 本牧神社
- 本牧埠頭
- 山手警察署（いわゆる山手ではなく本牧地区の中心部にある）
- 横浜ベイブリッジ
- イオン本牧
- イトーヨーカドー本牧店（閉店）
- 神奈川県立横浜立野高等学校
- 神奈川県立横浜緑ケ丘高等学校
- 横浜市立本牧中学校
- 横浜市立大鳥中学校
- 横浜市立間門小学校
- 間門小学校附属海水水族館
- 横浜市立本牧小学校
- 横浜市立本牧南小学校
- 本牧地区センター
- 中図書館
- 本牧市民プール
催事
- 本牧ジャズ祭
- お馬流し
本牧の地名
横浜市編入時は本牧町（旧・本牧村大字本牧本郷）と北方町（旧本牧村大字北方）だけだった。1933年までに旧字名に沿っていくつかの町が起立。さらに戦後の埋め立てや住居表示の実施に伴って新しい町が起立して現在に至る。なお、本牧を冠称する地名は埋立地を除き、本牧町から分立している。
「本牧」と付く地名
- 本牧荒井
- 本牧大里町
- 本牧三之谷
- 本牧十二天
- 本牧ふ頭 - 埋立地
- 本牧満坂
- 本牧緑ケ丘
- 本牧元町
- 本牧和田
- 本牧町 - 字1丁目・2丁目がある
- 本牧原
- 本牧宮原
- 本牧間門（ほんもくまかど）
- 南本牧 - 埋立地
それ以外
- 北方町
- 上野町 - 旧北方町
- 諏訪町 - 旧北方町
- 千代崎町 - 旧北方町
- 妙香寺台 - 旧北方町
- 本郷町 - 旧本牧町
- 和田山 - 旧本牧町
- かもめ町 - 埋立地
- 豊浦町 - 埋立地
- 千鳥町 - 埋立地
- 錦町 - 埋立地
※山手町は旧久良岐郡北方村であるが、本牧地区には含めないことが多い。
周辺道路
その他
東京にある鈴本演芸場の前身「本牧亭」は、向かいの店が「金沢」という屋号で、周囲の景色も横浜に似ていた。そのため、横浜の金沢区と根岸湾を挟んで向かいにある本牧から名前を借りて付けたという（上野の近隣に根岸が在ることにも掛けている）。ただし、それは誤りとする説もある。
本牧に縁のある有名人・バンドなど
- 柴田勲(東京讀賣巨人軍)
- アン・ルイス（ベイサイドコート育ち、本牧に存在したキニック・ハイスクール卒業生）
- ザ・ゴールデン・カップス
- クレイジーケンバンド
- 松岡直也（本牧にあった「東亜ホテル」が生家）
- SHELLY（横浜市立本牧中学校卒業生）
- マギー
- 小倉清一郎(横浜高等学校硬式野球部 前部長)
関連作品
脚注
注釈
- ↑ 地図「三千分一地形図「84-8根岸(昭39)」（横浜市建築局都市計画課 ）によれば、本牧大里町の南端（別名「八王子鼻」）を本牧岬と言った。
出典
- ↑ 本牧って昔はどんな感じだった？（前編）（[はまれぽ.com] 2013年10月31日）
- ↑ 運輸政策審議会答申第18号