日立化成
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日立化成株式会社（ひたちかせい）は、日本の化学メーカー（樹脂加工・機能性化学）。日立製作所の化学部門が独立した日立グループの代表的企業であり、かつては日立金属・旧日立電線とともに、日立御三家と称されていた。
概要
日立化成エレクトロニクスなどを含む約60社、人員17,000人以上を擁する日立化成グループを独自に形成している。日立グループの中でも、自主独立して事業運営されており社長も生え抜きである。また、利益の面でも日立グループを牽引しており、日本経済新聞社発表の「優れた会社ランキング」において、毎年、上位（2005年、2006年は日立グループでトップ）にランクインしている。一部上場。委員会設置会社。
三水会の会員企業であり三和グループに属している[1]。なお日立グループで三水会の会員企業である日立製作所と日立金属はみどり会の会員企業でもあるが[2]、日立化成はみどり会には加盟していない。
2017年3月、経済産業省と東京証券取引所が共同で「女性活躍推進に優れた企業」として選定するなでしこ銘柄に選定された。日立グループ内では、平成28年度選定企業として、日立製作所、日立ハイテクノロジーズも選定されている[3]。
沿革
- 1912年 - （株）日立製作所において油性ワニスの研究を開始（創業）。
- 1962年 - 日立化成工業（株）設立。
- 1963年 - （株）日立製作所の化学製品部門の営業資産を譲り受け、同時に日立化工（株）を吸収合併して営業開始。
- 1970年 - 東京証券取引所、大阪証券取引所各2部上場。
- 1971年 - 東京証券取引所、大阪証券取引所各1部指定替え。
- 2007年 - 子会社の日立ハウステック（現・ハウステック）の売却を発表
- 2008年 - 日立粉末冶金を完全子会社化。
- 2008年 - 日立グループのライフサイエンス事業強化に向け、日立製作所よりパーソナル・ヘルスケア事業を譲り受ける。
- 2009年 - 伊・ブレンボ社と2年にわたり共同開発を続けていた、高級車向けNAO（ノンアスベストオーガニック）ブレーキパッドの製造技術を同社に供与。
- 2010年4月1日 - 日立粉末冶金の営業、事業企画、研究開発部門を移管統合。
- 2012年3月30日 - 新神戸電機を完全子会社化。
- 2013年1月1日 - 商号を日立化成株式会社に改める[4]。本社を東京都新宿区西新宿（新宿三井ビル）から東京都千代田区丸の内（グラントウキョウサウスタワー）に移転。
- 2013年4月 - 新神戸電機の営業、事業企画、研究開発部門（電池関連の研究開発は2012年10月統合済み）を移管統合。
- 2014年4月1日 - 日立粉末冶金を吸収合併[5]。
- 2014年7月25日 - 構造改革と称し1,000人の希望退職者募集を発表。
- 2016年1月1日 - 新神戸電機及びその子会社である新神戸テクノサービスを吸収合併[6][7]。
- 2016年4月1日 - 日立化成ポリマー及び日立化成フィルテックを吸収合併[8]。
- 2017年2月13日 - 伊・FIAMM Energy Technology S.p.A（FIAMMの鉛蓄電池事業の分割会社）を連結子会社化[9][10]。
主要製品
- 半導体用材料
- ディスプレイ・光学関連材料
- 配線板用基板材料
- プリント配線版
- 配線板用プロセス材料
- リチウムイオン電池用負極材料
- 機能性樹脂・材料
- 成形用樹脂・材料
- 医薬品・ライフサイエンス関連製品
- カーボン・セラミックス
- 機能性フィルム
- 自動車関連製品
- 蓄電デバイス・システム
製造事業所
- 山崎事業所（茨城県日立市、ひたちなか市）
- 五井事業所（千葉県市原市、野田市、茨城県神栖市、徳島県徳島市）
- 下館事業所（茨城県筑西市、結城市）
- 松戸事業所（千葉県松戸市、香取郡多古町）
- 埼玉事業所（埼玉県深谷市）
- 名張事業所（三重県名張市）
- 彦根事業所（滋賀県彦根市）
研究所
- コア技術革新センタ
- コア技術革新センタ（山崎）
- コア技術革新センタ（下館）
- コア技術革新センタ（埼玉）
- 日立化成—上海交通大学研究開発センター（中国）
実業団
- 日立化成卓球部
- 日立化成バドミントン部（日本リーグ女子の部（二部）所属）
関連する人物
- 主な所属選手
主要グループ会社
- 日立化成エレクトロニクス株式会社（筑西市）
- 日本ブレーキ工業株式会社（八王子市）
- 日立化成オートモーティブプロダクツ株式会社（田川市）
- 浪江日立化成工業株式会社（双葉郡浪江町）
- 日立化成電子材料九州株式会社（神埼郡吉野ヶ里町）
- 日立エーアイシー株式会社（真岡市）
- 日本電解株式会社（筑西市）
- 五井化成株式会社（市原市）
- 日立バッテリー販売サービス株式会社（荒川区）
- 日立化成商事株式会社（千代田区）
- 日立化成ビジネスサービス株式会社（千代田区）
- 日立化成テクノサービス株式会社（日立市）
- 日立化成住電パワープロダクツ株式会社（日立市）
- Hitachi Chemical Diagnostics, Inc.（アメリカ）
- Hitachi Chemical DuPont MicroSystems L.L.C.(アメリカ)
- Hitachi Chemical Co. America, Ltd.（アメリカ）
- Hitachi Powdered Metals (USA), Inc.（アメリカ）
- Hitachi Chemical Mexico, S.A. de C.V.（メキシコ）
- Hitachi Chemical Europe GmbH（ドイツ）
- 日立化成（中国）投資有限公司（中国）
- 日立化成工業（東莞）有限公司（中国）
- 日立化成工業（蘇州）有限公司（中国）
- 日立化成工業（南通）化工有限公司（中国）
- 日立化成電子材料（広州）有限公司（中国）
- 日立化成工業（上海）有限公司（中国）
- Hitachi Chemical Co. (Hong Kong) Ltd.（香港）
- 日立化成能源科技股份有限公司（台湾）
- 台湾日立化成電子材料股份有限公司（台湾）
- 台湾日立化成國際股份有限公司（台湾）
- Hitachi Chemical Electronic Materials (Korea) Co., Ltd.（韓国）
- Hitachi Chemical (Johor) Sdn. Bhd.（マレーシア）
- Hitachi Chemical (Singapore) Pte. Ltd.（シンガポール）
- Hitachi Chemical Asia-Pacific Pte. Ltd.（シンガポール）
- Hitachi Chemical Automotive Products (Thailand) Co., Ltd.（タイ）
- Hitachi Chemical Asia (Thailand) Co., Ltd.（タイ）
- PT Hitachi Chemical Indonesia（インドネシア）
- Hitachi Chemical India Private Limited（インド）
その他
脚注
- ↑ 六大企業集団の無機能化 (PDF) - 同志社大学学術情報検索システム内にあるページ。筆者は経済学者の田中彰。
- ↑ メンバー会社一覧 - みどり会
- ↑ 女性活躍に優れた上場企業を選定「なでしこ銘柄」 経済産業省 2017年3月
- ↑ ニュースリリース（2012年5月28日）
- ↑ 日立粉末冶金株式会社の吸収合併完了のお知らせ
- ↑ 新神戸電機株式会社の吸収合併完了のお知らせ
- ↑ グループ会社の組織再編（簡易合併・略式合併）に関するお知らせ
- ↑ 連結子会社の吸収合併（簡易合併・略式合併）に関するお知らせ
- ↑ イタリア共和国FIAMM Energy Technology S.p.A.の株式取得に関するお知らせ
- ↑ FIAMM / THE COMPANY / HISTORY