日本軍
.svg){kind=small} 日本の国軍 | |
|---|---|
 陸軍の軍旗  海軍の軍艦旗 | |
| 創設 | 1871年（明治4年） |
| 解散 | 1945年（昭和20年） |
| 本部 |
陸軍省：東京都牛込区 （現在の東京都新宿区） 海軍省：東京都麹町区 （現在の東京都千代田区） |
| 指揮官 | |
| 大元帥 |
明治天皇 大正天皇 昭和天皇 |
| 陸軍大臣 海軍大臣 |
下村定（最後） 米内光政（最後） |
| 参謀総長 軍令部総長 |
梅津美治郎（最後） 豊田副武（最後） |
| 総人員 | |
| 徴兵制度 | |
| 関連項目 | |
| 歴史 | |
| 階級 | 陸海軍の階級 |
日本軍（にほんぐん、にっぽんぐん）は、広義には日本が有する軍隊のことであるが、狭義には第二次世界大戦以前(以下戦前)の日本が保持していた軍隊（帝国陸軍と帝国海軍の両軍）を指す。第二次世界大戦の敗戦により軍は解体されたため、戦後は旧日本軍（きゅうにほんぐん、きゅうにっぽんぐん）、旧軍（きゅうぐん）などと略称する。また、戦前からの名称・呼称としては陸海軍（りくかいぐん）、帝国陸海軍（ていこくりくかいぐん）、国軍（こくぐん）、皇軍（こうぐん、すめらみいくさ）、官軍（かんぐん）などがある[1]。
戦後、日本の防衛組織として創設された「自衛隊」については、日本国内では「日本軍」と称されることはほとんどない。日本語以外の言語地域では正式には英語名称で「Japan Self-Defense Forces」など「自衛隊」に相当する語で表現するが、「日本軍」に相当する語（「Japanese military」、「Japan Armed Forces」など）で表す場合もある。本項では「旧日本軍」について詳述する。
Contents
組織
天皇の統帥の下に陸軍と海軍があり、それぞれ陸軍大臣と海軍大臣が軍政について天皇を輔弼し、参謀総長（陸軍）と軍令部総長（海軍）が軍令を統括した。陸軍の総軍・方面軍・軍の司令官、師団長、海軍の艦隊司令長官・鎮守府司令長官は天皇に直隷する親補職として軍隊（部隊）を指揮統率した。独立した空軍（日本空軍）は存在せず、陸海軍にそれぞれ航空部隊があり各個の軍・艦隊等に隷属し運用されていた（陸軍航空部隊・海軍航空部隊）。
概ね昭和10年代初めの平時編制として、陸軍は内地が東部、中部、西部に区分されてそれぞれの地域に防衛司令部が設置され、また、内地に14個師団と北海道に1個師団が配備されていた。朝鮮には朝鮮軍司令部と2個師団が、台湾には台湾軍司令部と台湾守備隊が、関東州・満州には関東軍司令部と関東軍守備隊が置かれている。海軍は平時編制ではまず艦船を現役艦と予備艦に分け、現役艦を以って第一艦隊と第二艦隊から構成される連合艦隊、または警備艦として鎮守府に所属した。
- 元帥府 - 天皇に対する軍事問題の最高顧問。元帥によって構成される。法的に定められた職責はない。
- 軍事参議院 - 重大な軍事問題についての天皇の諮問を受け、意見を上奏する合議機関。
- （大本営 - 戦争・事変の勃発を受けて、必要に応じて参謀本部と軍令部をもって設置する。）
- 陸軍（陸軍大臣・参謀総長・教育総監の三職を特に「陸軍三長官」と呼称した）
- 海軍
- 陸海軍共通の特務機関
管区
陸軍は、本国と植民地の一部を管区で区分した。1873年から1888年までは軍管・師管、1888年からは1896年まで師管・大隊区、1896年から1940年までは師管・連隊区、1940年から1945年までは軍管区・師管・連隊区、1945年に軍管区・師管区・連隊区という階層で大きな区分と小さな区分を設けた。各地にある部隊は原則として所在する管区から徴集された兵士で構成された。
海域も領海を海軍区によって区分して、そこに軍港・要港を置いた。軍港が横須賀とされた第一海軍区、呉とされた第二海軍区、佐世保とされた第三海軍区、舞鶴とされた第四海軍区に分けて、これをさらに陸上区画と海上区画に分けた。各海軍区は軍港の鎮守府が管轄して要港は警備 府が置かれた。
歴史
創設
日本では江戸時代後期に蘭学の興隆によりヨーロッパの軍制が部分的に紹介され、嘉永6年（1853年）の黒船来航などで対外的脅威により、江戸幕府や諸藩では西洋式軍隊の創設を開始する。幕府はフランス式陸軍を採用し、軍事顧問を招いて装備の導入や軍隊（幕府陸軍、幕府海軍）の編成を行い、長州藩、薩摩藩、佐賀藩でも軍制改革が行われた。江戸時代の幕藩体制においては軍事に従事するのは武士階級のみであったが、長州藩で設立された奇兵隊などは、農民や町人などが混成した民兵部隊であった。慶応3年（1867年）の大政奉還、王政復古により江戸幕府は消滅して薩摩、長州の軍事力を中核とする明治新政府が成立し、旧幕府軍と戊辰戦争で戦った。
幕府により行われた西洋式軍隊創設は明治新政府に引き継がれた。新政府は富国強兵を国策に掲げ、明治4年（1871年）2月には長州藩出身の大村益次郎の指揮で明治天皇の親衛を名目に薩摩、長州、土佐藩の兵からなるフランス式兵制の御親兵10,000人を創設し、常備軍として廃藩置県を行うための軍事的実力を確保した。
明治4年（1871年）4月の設立当初は鎮台制と呼ばれる組織体系の下、士族反乱である佐賀の乱や西南戦争など内乱鎮圧を主たる任務とした。徴兵制度の施行に伴い国民軍としての体裁を整えていった。その後陸軍は鎮台を廃止し師団制に移行。海外において外国軍隊との戦争を行いうる軍制に移行した。設立の基礎が明治維新時の薩長軍であったために永らく藩閥支配が払拭できず、陸軍では長州藩、海軍では薩摩藩の出身者が要職を固めた。明治5年（1872年）に陸軍省が兵部省から分離し、明治11年（1878年）には参謀本部が独立する。新政府は廃藩置県や廃刀令で武士階級を事実上消滅させた後、明治6年（1873年）に徴兵令を施行する。陸軍卿には奇兵隊出身の山縣有朋、海軍卿には勝海舟が就任する。山県は普仏戦争（1870年）でプロイセンが勝利した事をうけ、フランス式の軍制からドイツ式への転換を行った。海軍は当初からイギリス式の軍制に倣って編成された。
陸海軍共に初期の仮想敵国はロシアであったが、日露戦争後は陸軍はロシア革命後のソビエト連邦を、海軍はアメリカを仮想敵国と見なして軍備をすすめた。明治期においては兵器類はフランスやイギリスなどから購入していたが、日露戦争前後からは小火器を筆頭に次第に国産化がすすみ、明治期末から大正期にはアジアの軍事大国として列強の一員となった。しかしながら、他の列強各国より劣る基礎工業力や、陸海軍ともに拙劣な運用やドクトリンにより、大東亜戦争（太平洋戦争）期には緒戦の一時期を除き欧米を凌駕することはできず、また、ミッドウェー海戦・ガダルカナル島の戦い以降反攻に転じたアメリカ軍に対して、キスカ島撤退作戦など撤退が成功した例を除き、劣勢な各地の陸海軍部隊は壊滅していった。結果、敗戦となり陸海軍は解体された。
やがてソビエト連邦との冷戦が開始した事で、アメリカ政府や軍首脳は「極東での自分たちの負担が増える」という観点からダグラス・マッカーサーが推進した日本非武装化政策を疎んじるようになり、共産主義へ対抗する為に防波堤として日本を利用する方法を模索し始め、非武装原則を覆してでも再軍備を容認するようになった。次第に組織を強化する形で再軍備を日本政府を通して推進し、第一段階として警察予備隊を設立し、保安隊へ再編させた段階で軍への再編は完全にGHQの方針となった。保安隊になった後、組織の運用性をあげるため、より軍事的専門性を高めるために実戦経験がある旧日本軍の中堅軍人の存在が必要となり、民間へ散らばっていた旧軍人を次第に取り込むようになった。そして更に自衛隊（陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊）として再編し、それを管轄する官庁として防衛庁（現在の防衛省）を設置し、防衛組織の名目で実質的な再軍備を行わせた。
軍事機構の問題
政戦略の不一致
国家が国防方針を策定する場合には国家戦略と軍事戦略との整合性が重要であり、この整合を「政戦略の一致」と言う。大正・昭和に入ると、日本軍の統帥権の独立を巡って軍部が政府と対立するという深刻な政軍関係上の問題が発生することになり、この政治的対立によって政戦略の不一致がもたらされることになった。
明治22年（1889年）に制定された大日本帝国憲法第11条にある「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」という文言は、統帥権すなわち軍事作戦に関する命令・実行の権限が、行政・司法・立法から独立していることを保障したものとする憲法解釈が次第に行われるようになる。これは立憲君主制に基づいた、陸軍は陸軍大臣の輔弼（ほひつ）、海軍は海軍大臣の輔翼（ほよく）責任のもと政府と陸軍省・海軍省の統制下にあり、統帥大権も統治大権と同じく大臣の補弼責任の下にあり、決して統帥大権の独立を保障するものではないという解釈に反し、総理大臣や帝国議会が軍事に干渉することは出来ず、政治と軍事が対等の地位に定められることになった。
これは満州事変や支那事変（日中戦争）で軍が政府の方針を無視して独走し、それを政府が追認するという事態が生じた。また、昭和期に入って軍部大臣現役武官制が復活したことによって、軍部が陸海軍大臣を推薦しなければ内閣が組織できなくなり、軍部の政治権力の強化に利用されることにもなった。
この統帥システムはプロイセンの軍制を模範として考案されたものであり、軍隊が政治指導者の政治的意図で利用されることを防いだり、作戦行動の秘密を保全する目的があった。しかし、実際には大日本帝国憲法の統帥権の独立は政略不一致をもたらす大きな要因となった[2]。
統合運用の障害
統合運用とは軍種間で脅威認識や国防方針を一致させ、平時においては共同の作戦計画準備や訓練を行うことによって、統合化を行ったうえで運用する方式である。大日本帝国憲法第11条での陸海軍の並立の規定は、歴史的な陸海軍の政治対立もあって、この統合運用体制の確立を阻害する一因となった。
明治初期には兵部卿が陸海軍の軍令と軍政を一元的に統括していたが、明治5年（1872年）に軍隊の巨大化に伴って軍政機関が陸軍省と海軍省に分けられた。明治11年（1878年）には軍令機関の参謀本部が設置されて三元化する。明治19年（1886年）に陸海軍統合軍令機関である統合参謀本部（国防省・防衛省に相当）に類するものが設置されることが決定したが、後に陸軍参謀本部と海軍参謀本部に再び軍令機関が二元化した[3]。明治36年（1903年）には海軍の軍令機関である軍令部が設置され、その後に陸海の軍令・軍政の統一的な統制を行う機関は昭和20年（1945年）の解体まで整備されることはなかった[2]。この統合運用の体制の不備は陸海軍の国防思想の不整合、作戦行動における不和、時には陸海軍の内部対立までをも生み出し、旧日本軍の統合運用を決定的に困難なものにした。
旧日本軍関連年表
明治期
- 明治 3年（1870年）兵制統一布告（陸軍はフランス式、海軍はイギリス式と定める）
- 明治 4年（1871年）薩摩・長州・土佐からの献兵による御親兵が編成される
- 明治 6年（1873年）徴兵令の布告
- 明治 7月（1874年）佐賀の乱、台湾出兵
- 明治 8年（1875年）江華島事件
- 明治 9年（1876年）熊本神風連の乱・秋月の乱・萩の乱
- 明治10年（1877年）西南戦争
- 明治15年（1882年）軍人勅諭発布
- 明治21年（1888年）陸軍参謀本部条例・海軍軍令部条例・師団司令部条例公布
- 明治22年（1889年）大日本帝国憲法発布
- 明治26年（1893年）戦時大本営条例を公布
- 明治27年（1894年）日清戦争
- 明治28年（1895年）日清戦争終結。日本軍、下関条約にもとづき台湾を接収
- 明治32年（1899年）義和団事変
- 明治33年（1900年）軍部大臣現役武官制を確立、北清事変
- 明治37年（1904年）日露戦争
- 明治38年（1905年）樺太作戦、日露戦争終結
大正期
- 大正 2年（1913年）軍部大臣を予備役・後備役・退役将官からの登用が可能となる
- 大正 3年（1914年）シーメンス事件、第一次世界大戦（青島の戦い）
- 大正 7年（1918年）シベリア出兵、第一次世界大戦終結
- 大正 8年（1919年）関東軍司令部条例公布
- 大正 9年（1920年）尼港事件
- 大正11年（1921年）ワシントン軍縮会議
- 大正12年（1923年）甘粕事件
- 大正14年（1925年）シベリア出兵終了、宇垣軍縮
昭和期
- 昭和 2年（1927年）
- 昭和 3年（1928年）
- 昭和 5年（1930年）
- 昭和 6年（1931年）
- 昭和 7年（1932年）
- 昭和 9年（1934年）
- 昭和11年（1936年）
- 昭和12年（1937年）
- 昭和13年（1938年）
- 昭和14年（1939年）
- 昭和15年（1940年）
- 昭和16年（1941年）
- 昭和17年（1942年）
- 蘭印作戦
- ミッドウェー海戦
- 昭和18年（1943年）
- 昭和19年（1944年）
- 昭和20年（1945年）
- 昭和21年（1946年）
- 昭和22年（1947年）
- 5月3日 - 日本国憲法施行
- 昭和25年（1950年）
- 8月10日 - 警察予備隊創設
- 昭和27年（1952年）
- 8月10日 - 保安隊改組
- 昭和29年（1954年）
脚注
参考文献
- 防衛庁防衛研修所戦史部 『戦史叢書 陸海軍年表 付兵語・用語の解説』（朝雲新聞社、昭和55年）
- 防衛法学会 『新訂 世界の国防制度』（第一法規出版、平成3年）
- 黒川雄三 『近代日本の軍事戦略概史』（芙蓉書房出版、2003年）