新潟地震
| 新潟地震 | |
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| 本震 | |
| 発生日 | 1964年（昭和39年）6月16日 |
| 発生時刻 | 13時1分41秒（JST） |
| 震央 |
 日本 新潟県 粟島南方沖40km 北緯38度22.2分 東経139度12.7分（地図） |
| 震源の深さ | 34km |
| 規模 | マグニチュード(M)7.5 |
| 最大震度 | 震度5：新潟県 新潟市、長岡市、宮城県 仙台市など |
| 津波 | 4m程度1 |
| 被害 | |
| 死傷者数 | 死者:26人 |
| 被害地域 | 主に新潟県、山形県、秋田県 |
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注1：場所により6mまで到達
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新潟地震（にいがたじしん）は、1964年（昭和39年）6月16日13時1分41秒(JST)、新潟県の粟島南方沖40km（北緯38度22.2分、東経139度12.7分、深さ34km）を震源として発生した地震である。地震の規模はM7.5（Mw7.6）。
日本の歴史上、最大級の石油コンビナート災害をもたらした地震で、化学消防体制が脆弱な時代背景もあり[注 1]、143基の石油タンクが延焼し、その火災は12日間続いた[1]。以後、石油コンビナート防災の指標の一つとなっている[2]。そして、この地震を機に住宅地や工業地帯の液状化現象への本格的な研究が始まった[3]。また、日本で地震保険ができる直接的な要因となった震災としても知られ、この2年後、1966年（昭和41年）に地震保険制度が誕生した[注 2]。なお、1960年（昭和35年）のテレビのカラー放送開始から4年後に発生したこの地震は、日本において数多くのカラー映像で被害状況を残すことができた初めての大規模地震である（「#報道」参照）。
Contents
地震像
サハリンから新潟沖へとつながる日本海東縁変動帯で発生した地震の一つ。余震は震央の北北東－南南西方向の約80 kmの範囲に分布しているが、震源断層の傾斜方向は明らかになっていない。当時周辺の陸上の地震計（地震観測点）設置箇所は少なく海底地震計は設置されていなかったことから、余震の震源決定の精度は悪い[4]。震源近くの粟島はこの地震によって約 1m隆起した[5]。粟島の海岸にはいくつかの段丘が形成されており過去の活動歴を残していて、活動間隔は段丘の高さから約2000年間隔とする説と海底の活断層の解析から約3000年間隔とする説がある[4]。
先行する静穏化現象があり、震央を中心として半径約50kmの範囲では16年間に渡って地震活動が低調で、地震の約2年半前からやや活発な活動の後に本震が発生した[6]。
震度
※震度の基準、及び観測した市町村名は当時。
| 震度 | 観測地点 |
|---|---|
| 震度5 | 宮城県：仙台市・鳴子町 |
| 震度4 | 岩手県：水沢市・盛岡市
新潟県：直江津市 |
当時は地震計は気象台のみであり、震源付近の自治体では震度6相当であった。
被害
- 死者：26名
- 家屋全壊：1,960棟
- 家屋半壊：6,640棟
- 家屋浸水：15,298棟
被害は新潟県・山形県・秋田県など日本海側を中心として9県に及んだ。激しい被害で、海外のメディアも「日本の北西部で大地震が起きる」と伝えるほどの地震ではあったが、死者が僅か26名だったことから「奇跡」と評されたこともある。
山形県の庄内地方は新潟県に次いで被害が大きく、庄内地方を襲った地震としては、1894年（明治27年）の庄内地震に次ぐ激震であった。鶴岡市の大山・水沢・西郷地区では家屋の倒壊が相次いだ。児童生徒が犠牲になる事態も多く、同市にある京田幼児園（現・ほなみ保育園）では園舎が倒壊し園児3名が圧死、園児14名と保育士1名が生き埋めとなった[7]。この事故は園舎の老朽化も原因とされた。この事態を6月18日付の地元紙荘内日報では「まさに生きながらの地獄絵図であった」と報じている。酒田市の市立第三中学校では、グランドに生じた亀裂に2年生の女子生徒が転落しすぐに病院へ搬送されたが死亡する事故も起きた。
津波
地震発生から約15分後には津波の第一波が来襲、新潟市では高さ4mに達し、その他にも佐渡島や粟島・島根県の隠岐諸島でも冠水被害が出るなどした。押し波から始まって、佐渡島両津港では3m、塩谷間で4m、直江津で1～2m、岩船港付近4m。砂浜への駆け上がり現象で 6mを観測した地点も報告されている。第一波の波高が最も高かった地点もあるが、第三波が最も高かったとの目撃情報もある。また地震から数時間経過した後に最大波高を観測している。震幅の周期は20分程度のものと、50分程度の物が重複していた[8]。津波による浸水被害は、信濃川右岸の山ノ下地区など信濃川流域を中心に広範囲に亘り、特に栗ノ木川周辺など一部の冠水は1ヶ月にも及ぶ。
火災と液状化
1955年に発生した新潟大火から復興を遂げてきたばかりだった新潟市内は大きな被害を受けた。信濃川左岸では、液状化現象により河畔の県営川岸町アパート8棟のうち3棟が大きく傾き、特に4号棟はほぼ横倒しになった。震源に近い信濃川右岸では、新潟空港の滑走路が津波と液状化により冠水し、新潟港内では火災が発生した。特に空港と港の間にある昭和石油新潟製油所（現昭和シェル石油新潟石油製品輸入基地）のガソリン入りタンクNo.33の配管が地震動で損傷し、漏出したガソリンが液状化により湧出した地下水と津波による海水の上を広がり、地震から約5時間後に爆発炎上した。火は水上の油に燃え移って広がり周囲のタンクも誘爆炎上させ拡大した火災は12日間に渡って炎上し続けた。火災は周辺民家にも延焼して全焼した建物は347棟、半焼6棟、被災347世帯、罹災者1407人[9]。この火災は国内で起きたコンビナート火災としては史上最大・最悪のものであると言われている。この石油タンクの火災は当時、液状化現象が原因と言われていたが、後に（他の大地震などの研究によって）長周期地震動によるものであることが解明された。
当時、新潟市には、水では消火できない石油コンビナートや航空事故などの油脂火災に対応出来る化学消防車が未配備で原油タンクの消火活動が出来なかったため、自治省消防庁経由で東京消防庁に応援要請があり、蒲田消防署を主力とする応援隊が派遣され消火に当たった。一時はガソリン用添加物のタンクや水素タンクにも類焼危険が発生したが、東京から駆けつけた化学消防車5台と隊員の20時間に及ぶ消火活動で類焼を免れた。もしこのタンクに類焼していた場合、新潟市全域に爆発被害が及ぶ危険があった。消火作業のため県内の民間企業にある自衛消防隊が所有する化学消防車に出動要請をかける事にしたが連絡手段が壊滅していたため、新潟放送ラジオ[注 3]で「○○会社の関係者の方に対策本部からの出動要請です、化学消防車を新潟市に派遣してください」との放送を行い、その放送を聞いた関係者によって駆け付ける一幕もあった。
液状化は破壊だけでなく、想定していなかった幾つかの被害を軽減する作用も生じていた[10]。
- 噴出した水により延焼が食い止められた。
- 液状化した地層が免震装置のアイソレーターとして機能し、上の構造物の揺れを弱めた。
なお、新潟地震当時はまだ「液状化現象」の言葉は使われておらず、行政やマスコミは「流砂現象」という言葉を使っていた。
橋梁や建物
交通・ライフラインも長期に渡って麻痺するなど、被害を受けた箇所は広範囲に及んだ。地震発生が平日昼過ぎということもあり、学校施設にも多大な影響を及ぼした。なお、新潟駅および新潟市役所は液状化の可能性を予見し、当時の耐震基準を上回る耐震性を持って設計と建築されたため大きな被害は生じなかった[10][注 4]。
- 橋梁
信濃川に架かる橋梁は、コンクリート橋の萬代橋（当時の一般的表記は「万代橋」）が、取付部の破損・沈下のみで、車両の通行が唯一可能であったものの、八千代橋は橋脚が倒れるなど深刻な被害を受けた。開通直後だったにも拘らず橋桁が倒れ、単スパンごとに傾いた昭和大橋の写真は被害の象徴として有名。竣工したばかりの昭和大橋（一端ピン支承、他端ローラー支承の単純梁）と昭和4年に架けられた万代橋（鉄筋コンクリート製、多スパンのアーチ橋）の被害の差は構造の差に起因している[10]。
- 石油タンク
昭和石油新潟製油所の石油タンクは12日間に渡って延焼し「地盤の液状化現象」と「石油タンク火災」が注目されたが、1948年福井地震の経験を生かし地盤をバイブロフローテーション工法（緩い砂質地盤の締固めの地盤改良工法）によって締め固めていたタンクは殆ど被害を生じていなかった。
行事への影響
この年は新潟国体が4日前まで開催されていたが、夏季大会（水泳競技会中心）はこの地震の影響で復旧作業を優先することになったことから、開催取りやめとなった。よって国体の天皇杯・皇后杯争いは春季大会（通常の秋季大会の開催時期が1964年東京オリンピックの開催と重複するため、6月に繰り上げて開催した）までの成績で決定した。
その他
また、東京から新潟へ護送中の囚人が地震で行方不明、新潟県見附警察署で確保したものの新潟からの警察無線を東京で受けられなかったが、山根一眞がこれを傍受し出発地の中野刑務所へ連絡し通信確保に協力した事もあった（週刊文春『スーパー書斎の遊戯術』第31回より。当時の周波数は短波）。
報道
新潟地震の発生時期は、1960年（昭和35年）のテレビのカラー放送開始[注 5]から4年後であり、ちょうど、カラーテレビが普及しはじめた時期でもあった。豊富な記録映像が残った初めての地震としても知られる。これらの被害を収めた衝撃的な映像は、全国ニュースなどで日本各地に伝えられた。ただし、地震発生時は新潟県内の局はマイクロウェーブ回線がどの方面（3方向4回線）も切れてしまっており、NHKでは夕刻に自力で放送を再開した新潟放送局の映像を富山放送局が辛うじてとらえ、ようやく全国に映像が流れるという混乱ぶりであった。新潟放送では14時15分からテレビ放送再開、被災した局舎屋上からの実況放送中に局舎の真横を流れる信濃川を遡上する津波を放送し2インチVTRにも録画された。また、空撮の為に新潟空港に居た同局のカメラマンは滑走路上で発生した液状化現象を8mmフィルムカメラで撮影し、使用不能寸前の新潟空港から羽田空港へ向かい待機していた東京放送（現：TBSテレビ）のスタッフにフィルムが渡され全国放送された。映像は研究資料などとしても活用され、その後の地震対策などに大きな貢献を果たしている。
なお、2014年には新潟映画社が地震直後の万代橋の復旧工事を撮影・記録していた映像ネガフィルムが新たに発見された[11]。
地殻変動
粟島は島全体が約1m隆起[5]。日本海海岸では5 - 20cm沈下した。家屋の全壊は新潟市、村上市、鶴岡市、酒田市など各地において発生した。
地震の痕跡
新潟市周辺では1950年代以降、都市化の進捗と生活様式の近代化などによって、地下水に含まれる水溶性天然ガスを採取するため地下水の揚水量が急増し、それによる地盤沈下が深刻化していた。1959年（昭和34年）以降、新潟県や各市町村が天然ガスや地下水の採取規制を実施したことで、大規模な地盤沈下は沈静化したが、それまでの間、新潟市をはじめとする各市町村では1年間平均で約20cmの地盤沈降が観測されていた。この地盤沈下も、新潟市中心部の液状化や津波による浸水などの被害を大きくした。
連続するアーチが特徴の萬代橋は、信濃川の新潟市中心部に架かる道路橋梁で唯一、この地震を耐え抜いたが、地震の痕跡が周辺に残っている。橋梁部の両端部、信濃川の堤防沿いに並行している市道（信濃川右岸通り、信濃川左岸通り）がある。両市道は上流側から下流側に向かって、いずれも一直線に橋の下をくぐるが、橋梁下の人道函渠（ボックスカルバート）の前後の線形は緩やかな鈎の手状のカーブを描いており、上流側と下流側とは約1mの高低差がある。萬代橋の橋梁本体は新潟地震では約10cm沈降したが、地震前には前述の地盤沈下などによって約1.2m沈降した。
なお、萬代橋から1km程上流に、この地震の1ヶ月前の5月に完成した昭和大橋も橋桁が落ちるなどの被害を受けた。
法制度等への影響
地元選出の国会議員（衆議院新潟三区）であり、当時の池田勇人政権の大蔵大臣でもあった田中角栄は地震保険の必要性を感じて保険審議会に諮問、審議を経て1966年6月、地震保険に関する法律が制定された。また、この地震で新潟市臨海部に存在していた石油コンビナートで大規模な火災が発生したこともあり、1965年には消防法の改正も行われた[12]。
注釈
- ↑ 水では消火できない油脂火災に対応する化学消防車が配備されていなかった。詳細は「#火災と液状化」参照。
- ↑ 保険金の全額を損害保険会社が支払う火災保険と異なり、地震保険（地震保険制度）は、1966年の「地震保険に関する法律」の制定を受けて、政府と民間の損害保険会社が共同で運営する制度として発足した。制度創設の経緯等は『株式会社損害保険ジャパン P115、P120 』『損害保険料率算出機構（国内各損害保険会社に対し保険料の基礎となる保険料率等の提供機関[1] ）』『社団法人日本損害保険協会 業務企画部 地震 ･ 火災・新種グループ ２ 地震保険制度の概要 > （２）制度創設 』『保険毎日新聞 地震保険を語る 日本損害保険協会常務理事 』を参照。
- ↑ 中波は21世紀の現在もNHKラジオ第1放送と本局の2局しかない
- ↑ 新潟駅駅舎は被害が軽微であったが、駅構内は液状化現象により使用が出来なくなったため駅東側の笹口地区に仮説ホームを設置して6月19日から営業を再開した。
- ↑ 日本では1960年9月10日にカラーで本放送を開始した（テレビ60年「カラー放送の時代」NHK 放送博物館）。同日にカラー放送を開始したのは、東京のNHK（総合・教育）・日本テレビ・ラジオ東京テレビ（現・TBSテレビ）、大阪のNHK（総合・教育）・朝日放送・読売テレビの6局8波（放送その時 No.26（NHK放送技術研究所））。その他の放送局も1960年代から随時カラー放送を開始し、1968年頃以降に開局した放送局は地上波・衛星放送含めて、ほぼすべてが開局時よりカラー放送を開始している（例外として、1970年4月開局の福島中央テレビは翌1971年より実施）。また、世界初のカラーの本放送は1954年1月23日、米NBCのニューヨーク局であるWNBC局が行なった。
出典
- ↑ 「昭和石油 新潟製油所 被害状況、旧工場の焼損タンク138基、新工場の焼損タンク5基、合計143基」、総務省消防庁 『昭和39年 新潟地震 昭和石油株式会社 新潟製油所火災』。
「1964年新潟地震は、日本の歴史上、最も大きな災害を被った石油コンビナートの事例である」「火災が12日間続き、約150基の石油タンクが延焼し、ボイルオーバーが数回起こった」、消防庁消防研究センター古積博・岩田雄策らによる「Loss Prevention Bulletin（June 2013）」掲載の英語論文『Multi-Boilover Incidents in Oil and Chemical Complexes in the 1964 Niigata Earthquakes （1964年新潟地震における石油コンビナートの複ボイルオーバー事例）』の日本語要約『1964年新潟地震における貯蔵タンクのボイルオーバー事例』より。
『新潟地震の火災と液状化』新潟西港と新潟空港の間に位置する昭和石油新潟製油所（現：昭和シェル石油新潟石油製品輸入基地）の被害。
（参考資料）ボイルオーバーの事例と最近の研究『消防研究所報告 第117号 2014年9月』消防庁 消防庁消防研究センター（NRIFD）。 - ↑ 『石油コンビナート等防災本部の訓練マニュアル』平成28年版、総務省 消防庁 特殊災害室 編。 「Ⅱ 標準災害シナリオ」 ＞ 「2 地震に起因し複数の火災現場に対応する標準災害シナリオ（昭和39年新潟地震を参考にした想定）」。
- ↑ 「液状化現象が、工学的な観点よりはじめて認識されたのは1964年(昭和39年)の新潟地震である。多くの建物や橋脚などが沈下・傾斜した。また下水道マンホールや貯水槽などが浮上した。新潟地震を契機に液状化対策が施工されるようになった。それ以前の地震でも液状化が発生し、様々な被害が発生していたが、このような現象に技術者や研究者が注目することはなかった。」、『3.臨海部コンビナートの液状化に対する危険性と対策』 早稲田大学理工学部 教授 濱田政則（公益社団法人 土木学会会長）、一般財団法人 消防防災科学センター 「季刊 消防科学と情報」。
- ↑ 4.0 4.1 岡村行信：日本海東縁の地質構造と震源断層との関係 地質学雑誌 Vol.116 (2010) No.11 P582-591
- ↑ 5.0 5.1 新潟地震による粟島の地変 東京大学地震研究所 研究速報. 第8号, 1964-09, pp.73-90
- ↑ 総合報告: 地震発生の長期的予測における地震空白域と地震活動静穏化現象の意義。特集: 大地震の長期予測はどこまで可能か? II. 地震活動と長期予測 -「地震空白域」とは何か- 地震 第2輯 Vol.50 (1997-1998) No.appendix P83-99
- ↑ “64年新潟地震 50回忌供養と訓練も 鶴岡・京田”. 河北新報. (2014年6月17日) . 2014-9-23閲覧.
- ↑ 昭和39年6月16日新潟地震調査概報 (新潟地震による津波) 東京大学地震研究所 地震研究所研究速報. 第8号, 1964-09, pp.58-62
- ↑ 津波 ディジタルライブラリィ津波ディジタルライブラリィ作成委員会
- ↑ 10.0 10.1 10.2 新潟地震の教訓 吉見吉昭
- ↑ 新潟日報. “新潟地震 万代橋復旧の姿 克明に”. . 2014閲覧.
- ↑ 災害アーカイブ 新潟地震 製油所火災 2週間炎上 毎日新聞（2016年11月25日）
参考文献
- 昭和39年6月16日新潟地震調査概報/新潟地震による津波 地震研究所研究速報. 第8号, 1964-09, pp.58-62
関連項目
外部リンク
- 1964年新潟地震オープンデータ特設サイト 防災科学技術研究所
- 防災・減災キャンペーン2014 新潟日報モア（全6回） 新潟地震を含む過去の新潟県内の災害
- 新潟地震による石油タンク等の火災 失敗知識データベース
- 新潟地震50周年事業 新潟市
- 新潟地震から30年「未来への記憶」 新潟地震の被災者などの証言集 新潟地震対策連絡会
- 1964年新潟地震直後に撮影された写真に基づく液状化被害の状況 公益社団法人 日本地震工学会
- 新潟地震水道施設被害報告書写真集 水道施設を中心とした被害状況写真 （株）エイト日本開発
- 新潟地震写真集
- 新潟地震の教訓 吉見吉昭
- 新潟地震５０周年 「自分の目で現場を見ればいい」 地震、津波、長周期地震動、液状化、危険物タンク火災などの同時多発的な災害 日本経済新聞2013年3月5日夕刊