国際地球観測年

国際地球観測年（こくさいちきゅうかんそくねん、英語: International Geophysical Year、略称：IGY）は、1957年 7月1日から1958年 12月31日まで続いた、国際科学研究プロジェクトの名称。国際年の第一号として数えられる。当初は太陽の磁気が地球に与える影響を研究するために設定された。

かつての1882年から1883年の第1回国際極年と、1932年から1933年の第2回国際極年にひき続くものである。

なお、 International Geophysical Year は直訳すると「国際地球物理年」または「国際地球物理学年」となるが、日本学術会議IGY特別委員会は「国際地球観測年」を日本での正式名称として採用した。これは、IGY特別委員会の長谷川万吉委員長と永田武総幹事が、「天文学、地球物理学、物理学、電波科学の諸分野が立体的に総合研究を行なうべきIGY計画に地球物理の名を冠するのはよくない」と判断したことによる^[1]。

国際地球観測年で行われた協力は12項目があった。以下に列挙する。オーロラ、大気光(夜光)、宇宙線、地磁気、氷河、重力、電離層、経度・緯度決定、気象学、海洋学、地震学、太陽活動。

ソビエト連邦とアメリカ合衆国は、国際地球観測年のために初期の人工衛星・スプートニク1号とエクスプローラー1号を打ち上げた。主な成果は、バン・アレン帯の発見、中央海嶺、プレート・テクトニクス説の確認作業などがある。

極地は特有の現象を持つ。空気と水は南極大陸内部に封じ込められ、そのまま数十万年の間、大陸に堆積したままになる。これらは過去の地球の気象等を知る手がかりになる。南極点でこれらを観察することは可能だが、南極点は大昔に放棄されたままで、一度きりの観察のために出かけるのには費用がかかりすぎる難点があった。国際協力により観測結果を交換しあうことにより、これらの費用は最小限に抑えることができる。この国際協力をきっかけに、複数の国により領有権の主張がなされていた南極大陸について、今後も大陸全体を国際協力で観測できるようにするには国境線で大陸を分断しないことが重要という認識が参加国の間で広がり、1959年の南極条約へと至った。

第1回国際極年は、Georg Neumayerによって提案され、オーストリア＝ハンガリー帝国海軍将校、Karl Weyprechtによって実行された。複数の観測者が同年に異なる位置で複数種類の測定を行うことによって、結果が統合され、価値のある解釈を生むことが可能になった。

第1回国際極年

1882年から1883年の第1回国際極年には、12カ国（オーストリア＝ハンガリー帝国、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、オランダ、ノルウェー、ロシア、スウェーデン、イギリス、カナダ、アメリカ）が参加した。

これらの国は北極近辺の14の測候所で、氷、大気、電磁気、地磁気、曙光、海流、潮、構造および運動の観測を行った。このほか、世界中の40を越える気象台が、国際極年の観測に協力した。

第一次世界大戦後、電信、ラジオ、電話が発達し、飛行機などが実用化すると、これらを利用した提案が1927年に、国際気象委員会に提出された。

第2回国際極年

1932年から1933年の第2回国際極年は、これらの新技術を使って気象情報を交換することが可能であるか、また、それが各国の気象予報にどれだけ有効であるかを調査する目的であった。また極地の気象観測が、気象予報にどれだけ意味を持つのかを調査する意味もあった。44カ国がこれに参加し、情報が集積された。しかし、両極地の情報は極端に少なかった。