喫茶店
喫茶店（きっさてん）とは、コーヒーや紅茶などの飲み物、菓子・果物・軽食を客に供する飲食店のこと[1]。
日本では、フランスのカフェを意識した店舗などを中心に「カフェ」と呼ばれることも多い。和風の茶房（さぼう）や茶寮（さりょう）という呼び方もある。[注 1] また、コーヒーなどを提供する風俗店や娯楽を提供する店にも「喫茶店」の名が使われる事もある(この分野の詳細は関連業種を参考のこと)。
Contents
概要
喫茶店とは、コーヒーや紅茶などの飲み物、菓子・果物・軽食を客に供する飲食店のことである[1] コーヒーや紅茶などの飲み物を提供したり、菓子（ケーキ、茶菓 等）や、フルーツを用いた甘味や、サンドイッチ等の軽食を提供する飲食店である。
- 呼称
- 「喫茶（きっさ）」とは、もともとは鎌倉時代（源実朝の時代）に中国から伝わった茶を飲用し効用を嗜む習慣や作法をさす言葉であった。しかし現在では（緑の）茶に限らず、紅茶、コーヒーも含めて「喫茶」と言い、さらには果汁や清涼飲料水なども含めて、これらを飲み菓子を食べることも「喫茶」の概念に含めることが多い。喫茶店は、俗に略して「茶店」（さてん）とも呼ばれる。近年の口語では「お茶する」などともいう[2]。
- 日本では、フランスのカフェを意識した店舗などを中心に「カフェ」と呼ばれることも多くなってきた。また、見晴らしの良いテラスにて「カフェテラス」を行っているところもある。ヨーロッパ風の店を「ヨーロピアン・カフェ」、イタリア風の店を「イタリアン・カフェ」と呼ぶ事もある。英語流に呼ぶ場合、特にコーヒーを主力商品とする場合「コーヒーショップ」、紅茶を主力商品とする場合は「ティーハウス」「ティールーム」などとも呼ばれる。中国茶を出す店は「茶館（ちゃかん）」などと、別の名で呼ばれる事が多い。
- こうした豊富な語彙が使われるようになったので、「喫茶店」という言葉をあえて使う場合、フランスの「カフェ」や米国のコーヒーショップや中国風「茶館」とは少し違った、日本での（大正・昭和などの歴史を踏まえた）スタイルのもの、という意味を込めて使われていることがある。
- 提供されるもの
- コーヒーや紅茶が基本であるが、他に提供されるものは、店舗ごとに様々である。比較的一般的なものを挙げてみる。
- ※一部店舗ではモーニングセットなどを提供している場合がある。またサラリーマンなどの昼食（ランチ）の需要が見込める立地では「ランチセット」（昼限定の）カレーライスや定食類などを提供している場合もある。
- 時間帯ごとの傾向や利用目的
- 都市部では、朝の比較的早い時間帯にはサラリーマン・学生等が朝食をとるために利用している。また、昼食の時間帯になると、喫茶というよりも食事をとることを目的に軽食やランチセットや昼限定メニューを利用する人が多くなる。その昼食の時間帯を過ぎると、飲み物や菓子の売上の割合が増え、軽食は減る。
- 営業を担当しているビジネスマン（営業職。いわゆる「営業担当」「営業マン」）は（顧客先を訪問する直前の）時間を調整のために利用することがある。また、PCやタブレットでe-mailを送受信するため、同僚との簡易な打ち合わせをするため、さほど構える必要がない商売相手とちょっとした打ち合わせをするため、等々のために利用していることがある。
- 店内に設置されていることが多い、新聞や雑誌を目当てに入る人もいる。
喫茶店の歴史
- 喫茶店として提供し始めた時期は定かではないが、16世紀にはイスラム教国の主だった都市にコーヒー店が開かれ、政談、商談の場となっている。ムラト3世（在位：1574年 - 1595年）治下のオスマン帝国ではカフェでの政府批判が問題となり、カフェ閉鎖令が出されている[3]。
- 17世紀中頃 - ヴェネツィアにヨーロッパで初めてコーヒーを提供する店が開業。
- 1650年 - イギリスにコーヒー・ハウスができる。
- コーヒーハウスは新聞を読んだり、政治を論じたりといった男社会の交流の場でもあった（ロンドン、ギャラウェイが特に有名）。
- 単にコーヒーを飲ませる店、というだけでなく、文化人が交流する場であった。
- 日本
- 享保20年（1735年）、京都東山に高遊外 売茶翁が開いた茶亭・通仙亭が日本初の喫茶店といわれる[4]。
- 1878年 - 神戸元町の「放香堂」が店頭でコーヒーを提供（元町3丁目に茶商として現存）。
- 1888年4月13日 - 東京の黒門町(当時は下谷黒門町)に本格的なコーヒー店「可否茶館」が開店。
- 1920年代 - 日本で喫茶店ブーム。当時コーヒー一杯10銭。
- 1950年代後半 - 日本でジャズ喫茶（JAZZ喫茶）、歌声喫茶、名曲喫茶などが流行。
- 1952年 - ムジカが大阪市北区にオープン。日本初の本格的英国式紅茶の店となる。
- 1959年 - 談話室滝沢が東京都内にオープン。日本の高級喫茶店のはしりとなる。
- 1960年代後半から1970年代 - 日本で純喫茶が流行。味に一家言持つようなオーナー店主が自らコーヒーを淹れて供するこだわりの店が増える。このような店主はバリスタの認定試験を受けたりする事も多い。
- 1970年代 - スペースインベーダーの登場にはじまるアーケードゲームブームが興り、多くの喫茶店にテーブル筐体が設置された（ゲーム喫茶）。ゲームが子供の教育上よくないと思われたことにより、学校の校則に喫茶店への入店を制限するものが日本全国でみられた。
- 1980年代 - セルフ式コーヒーチェーン店のドトールコーヒーが誕生（2006年現在、日本国内で一番店舗数の多い喫茶店でもある）。
- 1990年代 - 日本へスターバックスなどシアトル系チェーン店が進出。コーヒー一杯を300円から500円で提供する。一方で古民家を改築した和風喫茶などもブームに。
世界の喫茶店
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世界を見回せば、それぞれの国でそれぞれのスタイルの喫茶店が発展してきた。
- フランスなどのカフェ（café）
- 店舗の前の路上にもテーブル席を並べ、その解放感を楽しんだり、パリなどでは通行人のファッションを見たり見られたりして楽しむ場にもなっている。
- イタリアのバール
- イタリアの軽食喫茶。
- 香港の茶餐廳（ちゃさんちょう）
- 香港の軽食喫茶店。飲茶（やむちゃ）も参照。
- 中近東のチャイハーネ、カーヴェハーネ、マクハなど
- 国によって呼称が異なる。基本的にチャイハーネは紅茶や緑茶を商う、カーヴェハーネはコーヒーを商う喫茶店であるが、どちらも出す店も多い。伝統的な店は男性客がほとんどであり、水タバコを吸いながら他の客とコミュニケーションやテーブルゲームなどをして楽しむ。近年は男女ともに入りやすい店も多くなっている[5]。
日本の喫茶店
統計
- 地域ごとの店舗数・密度
- 平成18年事業所・企業統計調査結果に基づく県別の喫茶店事業所数は、大阪府が全国1位（約12,000店）となっており、以下愛知県（約11,000店）、東京都（約8,000店）、兵庫県（約6,000店）と続く。
- 人口1万人当たりには全国平均で6.34店の喫茶店が存在し、1番多い高知県は17.7店、2番目の岐阜県は 16.0店、3番目の愛知県は14.7店、4番目は大阪府で13.5店である。なお、最も少ないのは秋田県で2.3店である。
- 喫茶店の密度（面積1平方キロメートル当たり事業所数）に着目すると、全国平均では0.2店であるが、1番多い大阪府は6.3店、2番目の東京都は3.6店、3番目の愛知県は2.1店、4番目は神奈川県で1.0店となっている。また、これについても最も少ないのは秋田県で0.02店である[6]。
- また、市町村レベルの人口1万人あたりの店舗数では、大阪市が24.1軒で全国1位であり、以下、高知市、名古屋市、岐阜市の順となっている。
- 各都市の住民の利用量
- 一方、消費者（2人以上世帯）の側に着目すると、都市別の年間支出喫茶代は、岐阜市（13,360円）、名古屋市（13,240円）、東京区部（8,385円）、神戸市（7,514円）などの都市の住民が、全国平均（5,128円）と比べて特に大きくなっている[7][8]。
地域ごとの特徴
愛知県、岐阜県では、飲食店の内でも喫茶店の占める割合が高い。特にこの中京圏2県の場合、1999年の総務省統計局発表データによれば、全飲食店のうち喫茶店の占める割合が、全国平均は24.3%、東京都は17.7%、喫茶店の店舗数が全国1位の大阪府でも36.1%に対し、愛知県は41.5%、岐阜県は40.4%となっており、喫茶に対する支出も愛知県は全国平均の約2倍、岐阜県は約2.5倍となっている。当然ながら数が多い分だけ競争も激しく、それらの地域ではコーヒーを頼めば菓子やピーナッツがついてくるのが半ば常識化している。常連客が多い店ではレジの近くにコーヒーチケットを保管しておくポケットが壁に設置されている。また1960年頃から豊橋市、豊田市、一宮市などで「モーニングサービス」と称し、コーヒー1杯分の値段で、朝の開店時刻から10時ごろまで、トーストやゆで卵をつけるサービスもはじめられ、中京圏域に広まっている。また競合他店より少しでも目立とうと[9]回転灯を看板に取り付けている店もある。
また、スターバックスやドトールコーヒーといった全国規模で展開しているセルフサービスのコーヒーショップも同地域に昨今進出しているが、前述の通り、喫茶店の利用率の高さとサービス競争の熾烈さにはさすがに追随できず[10]、一方では、名古屋から全国展開を始めるチェーン店[11]もある。
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日本の法制度
食品衛生法施行令第35条は、喫茶店営業を、「喫茶店、サロンその他設備を設けて酒類以外の飲み物又は茶菓を客に飲食させる営業をいう。」としている。食品衛生法施行令が定める喫茶店営業では茶菓を提供できる。
日本において喫茶店を営業するためには、食品衛生法第51条の規定に基づき、喫茶店営業としての建物や調理場、衛生設備を含む各施設の基準を満たした上で、都道府県知事の許可（同法第52条）を得る必要がある。
ただし、食品衛生法が規定する喫茶店営業は基本的には店内で飲料以外の調理や製造をしない営業と解釈されており、駅や百貨店などにあるジューススタンドやケーキ販売店に付随した喫茶コーナーがこれに当たる（しかし、酒類を提供する場合は調理を行わなくても飲食店営業の許可が必要である）。従って、食事類を提供する喫茶店を営業する場合は飲食店営業の許可が必要である。また、カップ式の自動販売機や、近年スーパーマーケットなどに設置されている水の自動販売機も、上水道に接続されていることなどから、喫茶店営業の許可が必要となる。
さらに、食品衛生法施行令第35条によって、菓子製造業（パンもここに含まれる）、乳類販売業とは別の業種としているため、営業者は注意が必要である。また、風俗営業法に規定される風俗営業など（第1号）喫茶店（第2号）に該当する場合は警察署の許可が別に必要である（例えば、ゲーム喫茶では風俗営業の五号営業の許可を必要とする）。許可を得た施設は、食品衛生法と食品衛生法施行令により、保健所の監視または指導を受けることが定められている。
チェーン店の例
- 銀座ルノアール
- ドトールコーヒー
- タリーズコーヒー
- スターバックス
- PRONTO
- ベックスコーヒー
- カフェ・ベローチェ
- 珈琲館
- コメダ珈琲店
- エクセルシオール カフェ
- サンマルクカフェ
- シアトルズコーヒー
- ブルーボトルコーヒー
関連業種
歌声喫茶、ノーパン喫茶、カラオケ喫茶[12]、メイド喫茶、執事喫茶、漫画喫茶、インターネット喫茶、猫喫茶、スポーツ喫茶[13]、ポーカーゲーム喫茶、ゴーゴー喫茶等は「喫茶」という言葉を含んでいるものの、「喫茶」の前に冠しているサービスが主目的であるため、それぞれの独立項目で扱う[14]。
脚注・出典
- 脚注
- 出典
- ↑ 1.0 1.1 広辞苑「喫茶店」
- ↑ 喫茶の「喫」は「茶を喫む（のむ）」という意味であり、喫煙とは関係がない。健康増進法が施行され、多くの喫茶店で分煙や禁煙等の措置が進められている。
- ↑ マグロンヌ・トゥーサン＝サマ; 玉村豊男訳 『世界食物百科』 原書房、1998年。ISBN 4562030534。pp.604-605
- ↑ 佐賀市、煎茶道を通じた宇治市との文化交流第一弾「茶会」を 佐賀出身 煎茶中興の祖「売茶翁」の修業の地・宇治 萬福寺にて6月8日開催朝日新聞デジタル2014年6月6日
- ↑ 安尾 亜紀「イスタンブールのチャイハネ・カーヴェハネ」All About、2015年8月24日閲覧。
- ↑ 総務省統計局 平成18年事業所・企業統計調査のほか、それに基づくなるほど！経済センサスクイズ、及びWebm旅 ４７都道府県ランキング 人口1000人当りの喫茶店数 2010年8月23日閲覧
- ↑ 平成19～21年平均の家計調査品目別データ
- ↑ “地元喫茶店ならモーニング目当て 岐阜、愛知の利用実態”. 岐阜新聞. (2012年5月27日) . 2012閲覧.
- ↑ 看板にパトライトを取り付けた喫茶店の一例（ページの中ごろの写真）
- ↑ 喫茶店のみならず全国チェーンで展開している店舗では、他地域の系列店とのかねあいもあり、特定地域のみで地域特性を理由にサービス増加を図るのは困難であることが多い。
- ↑ コメダ珈琲店
- ↑ 正確には喫茶店ではなくスナックバー（カラオケスナック）である。
- ↑ 主に公営競技投票券のノミ行為を行なう。
- ↑ また知的障害者施設や精神障害者施設の中でも通所型施設に喫茶を設けているところがある。しかし、これらは働くことの模擬体験や、社会復帰へのプログラムという点に重きを置いているため、あくまでも利益や利潤ではなく、利用者側の成長などに主点を置いている。よって、利用する際にも一般的には施設利用者やその家族、及び同じ法人内の関係者など、内部の人のみに開放していたり、利用の際には喫茶の趣旨を理解のうえでというようなただし書きがあったりなど、一般の喫茶店とは一線を画して扱われることもある。
関連項目
- カフェ
- コーヒー・ハウス
- 純喫茶
- ジャズ喫茶 - 店内にジャズを流す喫茶店
- 阪神851形電車 - 前面貫通路が全面ガラス張りであり、喫茶店の入り口のように見えることから「喫茶店」と鉄道ファンに呼ばれた