円 (通貨)

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ISO 4217
コード		 JPY
中央銀行 日本銀行
 ウェブサイト www.boj.or.jp
公式
使用国・地域		 日本の旗 日本
フィリピンの旗 フィリピン
ジンバブエの旗 ジンバブエ
非公式使用
国・地域		 朝鮮民主主義人民共和国の旗 朝鮮民主主義人民共和国
インフレ率 0.8%
 情報源 総務省統計局（2015年平均）
 指数 CPI
補助単位
 1/100 銭（通貨は廃止）
一円未満の金額の計算単位で使用
 1/1000 厘（通貨は廃止）
一円未満の金額の計算単位で使用
通貨記号 ¥
複数形 この通貨の言語に形態学的な複数形区別はない。
硬貨
 広く流通 ¥1, ¥5, ¥10, ¥50, ¥100, ¥500
紙幣
 広く流通 ¥1,000, ¥5,000, ¥10,000
 流通は稀 ¥2,000
紙幣製造 国立印刷局
 ウェブサイト www.npb.go.jp
硬貨鋳造 造幣局
 ウェブサイト www.mint.go.jp

円（えん）は、日本の通貨単位。通貨記号は¥（円記号）、ISO 4217による通貨コードはJPY。旧字体では圓、ローマ字ではyenと表記する。しばしば日本円（にほんえん）ともいう。

通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律（昭和62年6月1日法律第42号）により「通貨の額面価格の単位は円とし、その額面価格は一円の整数倍とする。」と定められている（通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律第2条第1項）。

概要

日本の通貨単位である「円」は、明治4年5月10日（1871年6月27日）に制定された新貨条例（明治4年5月10日太政官布告第267号）で定められたものである。

当時の表記は旧字体の「圓」であった。貨幣法（明治30年3月29日法律第16号）施行により貨幣条例（明治8年6月25日太政官布告第108号、新貨条例を改正公布）は廃止されたが、通貨単位としての円は受け継がれ、現在の通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律（昭和62年6月1日法律第42号）に受け継がれている。

外国為替市場や為替レートなど、日本以外の通貨との関りの深い分野では、「日本円」という表記や呼称がよく用いられ、国際通貨や特別引出権のひとつである。

使用国

長らく日本においてのみ法定通貨とされていたが、2014年1月よりジンバブエの法定通貨の1つに加えられた[1]。これにより同月より日本円を法定通貨とする国は2カ国となっている。なお、ジンバブエでは日本円の他に米ドル、ユーロ、英ポンド、南アフリカ・ランド、ボツワナ・プラ、中国人民元、インド・ルピー、豪ドルも法定通貨として導入されている[2]。

一方、通用国を見ると日本の他、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）がある。外国人に自国の通貨（朝鮮民主主義人民共和国ウォン）を開放していない同国では外国人を受け入れる商店などで通用する（他に米ドル・ユーロ・人民元）。ただし、2010年代以降は不足傾向にあり、釣り銭準備金が十分でないことが多い。

通貨単位

「円（圓）」という単位名は中国に由来する。中国では、銀は鋳造せずに塊で秤量貨幣として扱われたが（銀錠）、18世紀頃からスペインと、それ以上にその植民地であったメキシコから銀の鋳造貨幣が流入した（洋銀）。これらはその形から、「銀圓」と呼ばれた。後にイギリスの香港造幣局は「香港壱圓」と刻印したドル銀貨を発行したのはこの流れからである。「銀圓」は、その名と共に日本にも流入し、日本もこれを真似て通貨単位を「円」と改めた。1870年、日本は、香港ドル銀貨と同品位・同量の銀貨を本位貨幣とする銀本位制を採用すると決定したが、直後に伊藤博文が当時の国際情勢を鑑みて急遽金本位制に変更することを建議した[3]。明治政府が貨幣の形状から「円」と名付けたとする説は、俗説である[3]。

現在のローマ字表記が「en」ではなく「yen」と書かれるようになった決定的な要因は、幕末から明治にかけての英米人が「yen」と綴り、それが国際化したことと考えられる。そこに至るまでの語史はやや複雑である。歴史的仮名遣いは「ゑん (wen)」であるが、16世紀ごろの日本では、発音上は「え」も「ゑ」も区別なく /je/ と発音されていた。この時代のキリシタン文献には、「え」「ゑ」がどちらも ye と綴られている（詳細は日本語の項の音韻史、または「ゑ」の項を参照）。

英国人宣教師W.H.メドハーストは、日本を訪れたことも日本人に会ったこともなかったが、ジャカルタ（バタヴィア）で、和蘭辞典や日本を訪れたことのある人々の情報を基に『英和・和英語彙』（1830年）著した。この語彙集には「e」と「ye」が混在しており、たとえば冒頭の仮名一覧を見ると、「え」「ゑ」に「e」「ye」の両方が当てられている）。19世紀後半に来日したアメリカ人宣教師 J. C. ヘボンは、先行する辞典・語彙集などを参考にしながら、史上初の本格的な英和・和英辞典である『和英語林集成』（初版1867年）を著した。この辞典はメドハーストの表記に倣い、「円」以外にも、「え」「ゑ」で始まる単語は全て「ye」と綴られている。しかし一部地域をのぞいて、この時代には /je/ 音は /e/ 音へと移行しており、ヘボンは綴りを実際の音に近づけるため、第3版（1886年。この版においてヘボン式ローマ字が確立）に至って、「円」と格助詞の「へ」以外、「え」「ゑ」を全て「e」で表記することにした[4]。「yen」の綴りを改めなかったのは、これがすでに定着していたからだと考えられる。また、他の言葉の語（仏語の前置詞 en など）と混同されにくい利便性も指摘される。外国語では綴りに引かれて、「イェン」/jɛn/といった具合に「y」を発音する。

補助単位としては、

  • 銭 - 円の100分の1（1円＝100銭）
  • 厘 - 円の1000分の1、銭の10分の1（1円＝1000厘、1銭＝10厘）

が規定されるが、銭および厘単位（一円未満）の全ての硬貨・紙幣（補助貨幣・臨時補助貨幣・小額日本銀行券・小額政府紙幣）は1953年末に小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律（昭和28年法律第60号）によって小額通貨が整理された際に使用・流通禁止措置が取られた。現在、「銭」や「厘」の単位は通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律によって「一円未満の金額の計算単位」と定められており（通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律第2条第2項）、為替や株式の取引、少額物品の単価見積で単位としての銭が便宜的に使用されるにすぎない。ただし、電子マネーやプリペイドカードに限り、一部の取引で小数点第2位まで0.01円（1銭）単位での取引が認められている。

なお、円にはいくつか種類があり、第二次世界大戦終戦までは内地で流通した日本円の他、外地通貨である台湾円（台湾で流通）や朝鮮円（朝鮮及び関東州で流通）も存在した（南洋群島は例外的に日本円が流通）。また、満洲国の通貨も「圓」と称しており、1935年（康徳2年）9月以降は日本円と完全に等価で通用していた。

中華人民共和国の通貨単位である「元」の正式名称は「圆（＝圓・円）」である。かつて「"圓"の画数が多い」という理由で、その代わりに同音 (yuan) の「元」が当てられ、今日に至る。韓国・北朝鮮の「ウォン」も「圓（＝円）」の朝鮮語読みである（ただし現在はウォンの公式な漢字表記はない）。台湾のニュー台湾ドルや香港の香港ドルも、国内での名称は「元」ないし「圓」である。すなわち、これら東アジアの諸通貨は、みな本質的には「圓」という名称を共有しているといえる。

同様に通貨記号“￥”も日本の円と中国の人民元で共有している。

なお中国語では日本円を「日圓」「日元」、米ドルを「美元」、ユーロを「欧元」というように、国・地域名を冠してそこで用いられる通貨を指す用法も派生した。

"「圓」"

流通硬貨・紙幣

現在も継続的に発行されているものは硬貨6種類、紙幣4種類である。

硬貨

"「日本の硬貨」"
現在流通している硬貨[5]
画像 額 データ 説明 発行開始年
直径 厚さ 重さ 組成 縁 表面 裏面
141px 1円 20 mm 1.2 mm 1 g 100% アルミニウム 無地 若木、国名、金額 金額、鋳造年 1955年（昭和30年）
141px 5円 22 mm 1.5 mm 3.75 g 黄銅
60 – 70% 銅
30 – 40% 亜鉛 		無地 稲穂と水面、穴の周りに歯車、金額 国名、鋳造年 1959年（昭和34年）
141px 10円 23.5 mm 1.5 mm 4.5 g 青銅
95% 銅
3 – 4% 亜鉛
1 – 2% スズ 		ギザギザ 平等院鳳凰堂、国名、金額 常盤木、金額、鋳造年 1951年（昭和26年）
(稀に流通)
無地 1959
141px 50円 21 mm 1.7 mm 4 g 白銅
75% 銅
25% ニッケル 		ギザギザ 菊、国名、金額 金額、鋳造年 1967年（昭和42年）
141px 100円 22.6 mm 1.7 mm 4.8 g 白銅
75% 銅
25% ニッケル 		ギザギザ 桜、国名、金額 金額、鋳造年 1967年（昭和42年）
141px 500円 26.5 mm 2 mm 7 g ニッケル黄銅
72% 銅
20% 亜鉛
8%ニッケル 		斜めのギザギザ 桐、金額 笹、橘、金額、鋳造年 2000年（平成12年）

紙幣

"「日本銀行券」"
Eシリーズ (2004)[6]
画像 金額 大きさ 色 説明 発行日
表面 裏面 表面 裏面
105px 105px 1000円 150 × 76 mm 青 野口英世 富士山、本栖湖、桜 2004年（平成16年）11月1日
110px 110px 5000円 156 × 76 mm 紫 樋口一葉 尾形光琳の燕子花図
112px 112px 10000円 160 × 76 mm 茶 福澤諭吉 平等院の鳳凰像

歴史

「円」制定の経緯

明治維新によって江戸幕府が崩壊し、新たに明治政府が誕生したものの、通貨制度はいまだ江戸幕府のものを引き継いでおり、さらに維新時の混乱によって経済の混乱が起きていた。通貨制度も複雑なもので、東日本の金（計数貨幣）と西日本の銀（秤量貨幣）の統一すらなされておらず、さらに金銀比価の差によって幕末に大量の金が海外に流出していたこともあり（幕末の通貨問題）、近代的な通貨制度の確立は急務となっていた。

1871年（明治4年）に明治政府は新貨条例を制定し、貨幣の基本単位に円を用いることを決定した。このとき、通貨に十進法を用い、補助単位として銭および厘を用いることが定められるともに、純金1500mgを1円（すなわち金平価1500mg）とする金本位制の導入が試みられ、20円、10円、5円、2円、1円の日本初の洋式本位金貨が鋳造、発行された。この量目は米国訪問中の伊藤博文が建言したものであり、当時の国際貨幣制度確立案として米国下院に提案中だった1ドル金貨の金純分とほぼ等しい[7]。

また、当時明治政府が鋳造し流通していた明治二分判（量目3g 金純分22.3%）2枚（＝1両）の純金および純銀含有量の合計の実質価値に近似でもあり、新旧物価が1両＝1円として連結し、物価体系の移行に難が少ないとして採用された（なお、江戸幕府最後の二分判である万延二分判と明治二分判の純金含有量はほぼ同じである）。

金・銀本位制

しかし輸入増加、西南戦争や日清戦争等による不換紙幣・銀行券の濫発、金流出等により実際には金本位制は機能せず、事実上銀本位制のままだった。これは当時発行されていた日本銀行券が、本位金貨が存在したのにもかかわらず、兌換銀券であったことでも頷ける。

その後、日清戦争の賠償金として受け取った金を兌換準備充当の正貨として、1897年に貨幣法が制定され、第2次金本位制度が確立し、ようやく紙幣の金兌換が実現した。

ただし、このとき定められた1円の金平価は750mgと半減し、しかも兌換準備充当正貨は英国に置いたままの在外正貨の形で運用された。これに伴い1871年から発行された最初の本位金貨は、この時から額面の2倍の通用力を有すこととなった。一方新貨幣法による本位金貨は20円、10円、5円のみとなり、1円金貨は発行されなかった。これらの本位金貨は第二次世界大戦後も廃止されず、1988年4月1日に通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律が施行されるまで名目上は現行通貨であった。

この金兌換は1917年まで継続されたが、第一次世界大戦が勃発すると各国が金輸出を禁止し、日本もこれに追随する形で金本位制を停止して、これにより金輸出は禁止され、兌換も停止された。

第一次世界大戦が終結すると、いちはやく金輸出を解禁したアメリカを皮切りに、主要国は次々と金輸出を解禁し、1928年にフランスが金輸出を解禁すると、列強のうち金輸出を解禁していない国は日本だけとなった。このため、1930年1月に金の輸出を自由化して金本位制度を復活させる措置（金解禁）が取られたが、当時は1929年10月24日に発生したウォール街の株価の大暴落（暗黒の木曜日）によって世界経済が大混乱に陥っており、この金解禁は日本経済にも大混乱をもたらした。このため、解禁から2年もたたない1931年12月には金輸出・金兌換が再び禁止となり日本の金本位制は崩壊、その後は管理通貨制度に移行した。同時期に勃発した十五年戦争により、物資不足からのインフレーションは徐々に進行する。第二次世界大戦後は、生産設備の壊滅・賠償引当、経済統制の弛緩、不作、占領経費の円建て支払いなどの理由により、インフレーションが加速、新円切替に至る。

金為替本位制

第二次世界大戦後のIMF体制（いわゆるブレトン・ウッズ体制）下では、米ドルを介した金為替本位制により、1円の金平価は2.4685mgとなった。この価格は、1ドルの金平価1/35トロイオンスを、当時の対ドル円為替相場である1ドル＝360円で割って算出されたものである[8]。米ドルを基軸通貨とする体制はこれまでの金本位制に対し、俗に「ドル本位制」と呼ばれる。この対ドル固定相場制に基づく金為替本位制は世界的な経済の安定をもたらしたが、この体制そのものが第二次世界大戦中のアメリカ経済の比重が非常に高まった時期のものであり、ヨーロッパや日本が復興を遂げるとともに通貨のバランスが変動して、1960年代以降はアメリカからのドルの流出が続き、ドルの地位低下が深刻なものとなった。

このブレトン・ウッズ体制は1971年8月15日のニクソン・ショック（ドル・ショック）により、アメリカがドルの金兌換を停止したことで崩壊した。その後、固定相場制への復帰が試みられ、同年12月18日にはスミソニアン協定がIMFの10カ国グループ（G10）の間で結ばれた。この協定において日本は経済成長を反映し、それまでの1ドル＝360円から大幅に切り上げ（16.88%）した1ドル=308円に決定した。しかしその後もドルの下落は止まらず、イギリスをはじめとして各国が次々とスミソニアン体制から脱退して変動相場制へと移行、日本もこれを維持しきれずに1973年2月には変動相場制に移行した。

変動相場制

ファイル:JPY Nominal Effective Exchange Rates (1970-).svg
日本円の実効為替レート（名目・実質）の変遷（2005年 = 100, 1970年1月〜）
日本円の実効為替レート（名目・実質）の変遷（2005年 = 100, 1970年1月〜）

変動相場制への移行後、上下を続けた円相場は1970年代末にアメリカのインフレ対策への失望から急速に円高へ進んだ（ドル危機）。ポール・ボルカーFRB議長により新金融調節方式が採用されるとドルの金利は急速に上昇し、合わせて円相場は円安へ向かった。1985年、高すぎるドル相場の安定的是正を目指してプラザ合意が行なわれると、円相場は1年で2倍の円高となった。バブル経済期に一時的な円安を迎えた後、1995年にかけて円高が進み1ドル＝70円台後半まで円高が進んだ。1990年代後半には「強いドル政策」と日本の金融危機により円安が進行。以後、緩やかに円高に向かう。

現在はハードカレンシーのひとつ、且つアメリカドル、ユーロと並び世界三大通貨[9]（日本ではG3通貨とも。ないしはイギリス・ポンドとあわせて世界4大通貨）として国際的に認知され、信用されている。円の特徴としては、日本が経常黒字国であること、物価上昇率が低いこと、低金利であることが挙げられる。市場のボラティリティが低い状況下では、低金利の円を借り入れて他通貨に投資する動き（いわゆる円キャリー取引）が活性化するため、緩やかに円安が進む傾向にある。一方、ボラティリティの上昇局面には、こうした投資の巻き戻しに加えて、経常黒字、低い物価上昇率といった要因が意識されるため、円高が急速に進む傾向にある。円高と円安のリスクのどちらがより大きいかを示す指標であるリスクリバーサルは、過去10年以上にわたりほぼ一貫して円高リスクの方が大きいことを示唆している。

2000年代中盤にかけての世界的な低ボラティリティ環境下では、低金利の円は減価を続けた。米ドルと米ドル以外の主要国通貨も含めた通貨の国際的な購買力を示す実質実効為替レートで見ると、2007年にはプラザ合意以前の円安水準へと逆戻りし（右上グラフ青線）、円はもはやローカル通貨でしかないという評価もされた[10][11]。円に対するこうした評価は、円に対する先安感を助長し、先述した円キャリー取引を加速させた。しかし、2008年にかけて、金融危機が深刻化する中で円の独歩高が進行しており、過度の円安期待が歪んだものであったことを示唆している。

円の流通高

円の流通高は2015年9月現在において現金ベースで96兆0,377億円であり、このうち日本銀行が発行する紙幣（日本銀行券）が91兆3,980億円、財務省が発行する硬貨（貨幣）が4兆6,397億円である[12]。円の通貨流通高とは、現金の総額と捉えることもできる。紙幣は国立印刷局が印刷・製造しており、製品そのものは市中に出回っている紙幣以外に日本銀行の金庫内にも保管されており、必要に応じて発行される。個人や企業への支払に使う紙幣を調達するために、金融機関が日本銀行に保有している当座預金から資金を引き出して、日本銀行の窓口で紙幣を受け取ることによって日本銀行券は発行される。日銀当座預金を含むマネタリーベース（日本銀行が供給する通貨）での合計額は332兆1,941億円である[12]。

経済活動に使われる資金としての円は、現金以外にも銀行に個人や企業が保有している当座預金や普通預金などほとんど現金と同様に日々の取引の決済に利用できる資金などもある。日本では、金融機関以外の民間企業、個人や地方公共団体などが保有している現金に当座預金、普通預金、定期性預金などを加え、さらにCD（譲渡性預金）を加えたM2+CDが市中にある円資金の流通量の指標として使われることが多い（詳しくはマネーサプライを参照）。

為替レート

米ドル - 円（東京外国為替市場（東京インターバンク相場）、ドル・円スポット・レート、日本標準時17時時点、月中平均）[13][14]

年 月
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
1949年（昭和24年）から
1971年（昭和46年）まで 		360（固定相場）
1972年（昭和47年） 308（1971年（昭和46年）12月より切り上げ）
1973年（昭和48年） 301.15 270.00 265.83 265.50 264.95 265.30 263.45 265.30 265.70 266.68 279.00 280.00
1974年（昭和49年） 299.00 287.60 276.00 279.75 281.90 284.10 297.80 302.70 298.50 299.85 300.10 300.95
1975年（昭和50年） 297.85 286.60 293.80 293.30 291.35 296.35 297.35 297.90 302.70 301.80 303.00 305.15
1976年（昭和51年） 303.70 302.25 299.70 299.40 299.95 297.40 293.40 288.76 287.30 293.70 296.45 293.00
1977年（昭和52年） 288.25 283.25 277.30 277.50 277.30 266.50 266.30 267.43 264.50 250.65 244.20 240.00
1978年（昭和53年） 241.74 238.83 223.40 223.90 223.15 204.50 190.80 190.00 189.15 176.05 197.80 195.10
1979年（昭和54年） 201.40 202.35 209.30 219.15 219.70 217.00 216.90 220.05 223.45 237.80 249.50 239.90
1980年（昭和55年） 237.73 244.07 248.61 251.45 228.06 218.11 220.91 224.34 214.95 209.21 212.99 209.79
1981年（昭和56年） 202.19 205.76 208.84 215.07 220.78 224.21 232.11 233.62 229.83 231.40 223.76 219.02
1982年（昭和57年） 224.55 235.25 240.64 244.90 236.97 251.11 255.10 258.67 262.74 271.33 265.02 242.49
1983年（昭和58年） 232.90 236.27 237.92 237.70 234.78 240.06 240.49 244.36 242.71 233.00 235.25 234.34
1984年（昭和59年） 233.95 233.67 225.52 224.95 230.67 233.29 242.72 242.24 245.19 246.89 243.29 247.96
1985年（昭和60年） 254.11 260.34 258.43 251.67 251.57 248.95 241.70 237.20 236.91 214.84 203.85 202.75
1986年（昭和61年） 200.05 184.62 178.83 175.56 166.89 167.82 158.65 154.11 154.78 156.04 162.72 162.13
1987年（昭和62年） 154.48 153.49 151.56 142.96 140.47 144.52 150.20 147.57 143.03 143.48 135.25 128.25
1988年（昭和63年） 127.44 129.26 127.23 124.88 124.74 127.20 133.10 133.63 134.45 128.85 123.16 123.63
1989年（昭和64年/
平成元年） 		127.24 127.77 130.35 132.01 138.40 143.92 140.63 141.20 145.06 141.99 143.55 143.62
1990年（平成2年） 145.09 145.54 153.19 158.50 153.52 153.78 149.23 147.46 138.96 129.73 129.01 133.72
1991年（平成3年） 133.65 130.44 137.09 137.15 138.02 139.83 137.98 136.85 134.59 130.81 129.64 128.07
1992年（平成4年） 125.05 127.53 132.75 133.59 130.55 126.90 125.66 126.34 122.72 121.14 123.84 123.98
1993年（平成5年） 125.02 120.97 117.02 112.37 110.23 107.29 107.77 103.72 105.27 106.94 107.81 109.72
1994年（平成6年） 111.49 106.14 105.12 103.48 104.00 102.69 098.54 099.86 098.79 098.40 098.00 100.17
1995年（平成7年） 099.79 098.23 090.77 083.53 085.21 084.54 087.24 094.56 100.31 100.68 101.89 101.86
1996年（平成8年） 105.81 105.70 105.85 107.40 106.49 108.82 109.25 107.84 109.76 112.30 112.27 113.74
1997年（平成9年） 118.18 123.01 122.66 125.47 118.91 114.31 115.10 117.89 120.74 121.13 125.35 129.52
1998年（平成10年） 129.45 125.85 128.83 131.81 135.08 140.35 140.66 144.76 134.50 121.33 120.61 117.40
1999年（平成11年） 113.14 116.73 119.71 119.66 122.14 120.81 119.76 113.30 107.45 106.00 104.83 102.61
2000年（平成12年） 105.21 109.34 106.62 105.35 108.13 106.13 107.90 108.02 106.75 108.34 108.87 112.21
2001年（平成13年） 117.10 116.10 121.21 123.77 121.83 122.19 124.63 121.53 118.91 121.32 122.33 127.32
2002年（平成14年） 132.66 133.53 131.15 131.01 126.39 123.44 118.08 119.03 120.49 123.88 121.54 122.17
2003年（平成15年） 118.67 119.29 118.49 119.82 117.26 118.27 118.65 118.81 115.09 109.58 109.18 107.87
2004年（平成16年） 106.39 106.54 108.57 107.31 112.27 109.45 109.34 110.41 110.05 108.90 104.86 103.82
2005年（平成17年） 103.27 104.84 105.30 107.35 106.94 108.62 111.94 110.65 111.03 114.84 118.45 118.60
2006年（平成18年） 115.33 117.81 117.31 117.13 111.53 114.57 115.59 115.86 117.02 118.59 117.33 117.26
2007年（平成19年） 120.59 120.49 117.29 118.81 120.77 122.64 121.56 116.74 115.01 115.77 111.24 112.28
2008年（平成20年） 107.60 107.18 100.83 102.41 104.11 106.86 106.76 109.24 106.71 100.20 096.89 091.21
2009年（平成21年） 090.35 092.53 097.83 098.92 096.43 096.58 094.49 094.90 091.40 090.28 089.11 089.52
2010年（平成22年） 091.26 090.28 090.56 093.43 091.79 090.89 087.67 085.44 084.31 081.80 082.43 083.38
2011年（平成23年） 082.63 082.52 081.82 083.34 081.23 080.49 079.44 077.09 076.78 076.72 077.50 077.81
2012年（平成24年） 076.94 078.47 082.37 081.42 079.70 079.27 078.96 078.68 078.17 078.97 080.92 083.60
2013年（平成25年） 089.15 093.07 094.73 097.74 101.01 097.52 099.66 097.83 099.30 097.73 100.04 103.42
2014年（平成26年） 103.94 102.02 102.30 102.54 101.78 102.05 101.73 102.95 107.16 108.03 116.24 119.29
2015年（平成27年） 118.25 118.59 120.37 119.57 120.82 123.70 123.31 123.17 120.13 119.99 122.58 121.78
2016年（平成28年） 118.18 115.01 113.05 109.72 109.24
1950年以降の対ドル為替レートの変遷 平成になってからの対ドル為替レート
1950年以降の対ドル為替レートの変遷
平成になってからの対ドル為替レート
対ユーロ 対ポンド
対ユーロ
対ポンド
現在のJPYの為替レート
Google Finance: AUD CAD CHF EUR GBP HKD USD
Yahoo! Finance: AUD CAD CHF EUR GBP HKD USD
XE: AUD CAD CHF EUR GBP HKD USD
OANDA: AUD CAD CHF EUR GBP HKD USD
fxtop.com: AUD CAD CHF EUR GBP HKD USD

外貨準備

日本円は世界中の国で外貨準備として用いられており、2011年では第4位の通貨である。

取引シェア

外国為替市場における取引高の通貨分布[15][16]
順位 通貨 ISO 4217 コード
(通貨記号)		 一日当たりシェア（%）
(2013年4月)
1
 テンプレート:Flagdeco アメリカ合衆国ドル
USD ($)
 87.0%
2
 テンプレート:Flagdeco ユーロ
EUR (€)
 33.4%
3
 テンプレート:Flagdeco 日本円
JPY (¥)
 23.0%
4
 テンプレート:Flagdeco イギリス・ポンド
GBP (£)
 11.8%
5
 テンプレート:Flagdeco オーストラリア・ドル
AUD ($)
 8.6%
6
 テンプレート:Flagdeco スイス・フラン
CHF (Fr)
 5.2%
7
 テンプレート:Flagdeco カナダ・ドル
CAD ($)
 4.6%
8
 テンプレート:Flagdeco メキシコ・ペソ
MXN ($)
 2.5%
9
 テンプレート:Flagdeco 人民元
CNY (¥)
 2.2%
10
 テンプレート:Flagdeco ニュージーランド・ドル
NZD ($)
 2.0%
11
 テンプレート:Flagdeco スウェーデン・クローナ
SEK (kr)
 1.8%
12
 テンプレート:Flagdeco ロシア・ルーブル
RUB (₽)
 1.6%
13
 テンプレート:Flagdeco 香港ドル
HKD ($)
 1.4%
14
 テンプレート:Flagdeco ノルウェー・クローネ
NOK (kr)
 1.4%
15
 テンプレート:Flagdeco シンガポール・ドル
SGD ($)
 1.4%
16
 テンプレート:Flagdeco トルコ・リラ
TRY (₺)
 1.3%
17
 テンプレート:Flagdeco ウォン
KRW (₩)
 1.2%
18
 テンプレート:Flagdeco 南アフリカ・ランド
ZAR (R)
 1.1%
19
 テンプレート:Flagdeco レアル
BRL (R$)
 1.1%
20
 テンプレート:Flagdeco インド・ルピー
INR (₹)
 1.0%
その他通貨 6.3%
総計 200%


脚注

  1. ↑ ジンバブエ基礎データ、外務省、2014年10月25日
  2. ↑ 加藤出 (2014年3月3日). “ジンバブエが日本円を採用 困難な中央銀行の信用回復”. ダイヤモンド社. http://diamond.jp/articles/-/49266 . 2014-3-6閲覧. 
  3. ↑ 3.0 3.1 「円」の項『世界大百科事典26』 平凡社、2009年
  4. ↑ 各版ローマ字対照表
  5. ↑ “Archived copy”. 2009年10月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。. July 20, 2010閲覧.
  6. ↑ “Bank of Japan Notes and Coins Currently Issued”. Bank of Japan. . 10 December 2015閲覧.
  7. ↑ 「円でたどる経済史」p17　荒木信義　丸善ライブラリー　平成3年10月20日発行
  8. ↑ 円の角度が360度であることに由来すると言う説があるが、これは俗説で正しくない。物価情勢などを考えて計算されたものである。
  9. ↑ アメリカ・ドル（米ドル）-　世界の基軸通貨、東京スター銀行、2012年9月11日
  10. ↑ 「YEN漂流 私はこう見る」 日本経済新聞、2008年1月5日。
  11. ↑ 天木直人 「円は今やローカル通貨と言い放った元財務官僚」『天木直人のブログ』2008年1月6日
  12. ↑ 12.0 12.1 日本銀行ホームページ主要時系列統計データ表（月次）の「マネタリーベース平均残高／うち 日本銀行券発行高」「マネタリーベース平均残高／うち 貨幣流通高」を参照。
  13. ↑ 1979年（昭和54年）までは日本銀行ホームページ“時系列データ”. 2005年10月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。. 2015年10月14日閲覧.にある「外国為替相場 / text」を参照した。
  14. ↑ 1980年（昭和55年）1月以降は、日本銀行ホームページ時系列統計データ検索サイトの主要時系列統計データ表「月次」を参照した。
  15. ↑ “World’s Most Traded Currencies By Value 2012”. investopedia.com. . 10 June 2013閲覧.
  16. ↑ “Report on global foreign exchange market activity in 2013 (PDF)”. Triennial Central Bank Survey. バーゼル, スイス: Bank for International Settlements. p. 12 (2013年4月). . 22 October 2013閲覧.

関連項目

外部リンク

先代：
両
理由：明治維新 		日本の旗 日本の通貨
1870 – 		次代:
現在
先代：
ジンバブエ・ドル
理由：通貨バスケット制の導入とジンバブエ・ドルの無期限発行停止（後に流通廃止） 		ジンバブエの旗 ジンバブエの通貨
2014 – 		次代:
現在
先代：
なし 		フィリピンの旗 フィリピンの通貨
2019 – 		次代:
現在


テンプレート:圓



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