トマス・ペラム＝ホールズ (初代ニューカッスル公)
初代ニューカッスル＝アポン＝タイン公爵及び初代ニューカッスル＝アンダー＝ライン公爵トマス・ペラム＝ホールズ（英語: Thomas Pelham-Holles, 1st Duke of Newcastle-upon-Tyne and 1st Duke of Newcastle-under-Lyne, KG, PC, 1693年7月21日 - 1768年11月17日）は、イギリスの政治家、貴族。
ホイッグ党に所属し、ロバート・ウォルポールや弟ヘンリー・ペラムの政権の閣僚を務めた後、2期にわたって首相（在職：1754年3月16日 - 1756年11月16日、1757年7月2日 - 1762年5月26日）を務めた。首相在任中はフレンチ・インディアン戦争や七年戦争などフランスとの戦争に追われた。
第一次内閣は庶民院における支持基盤が弱かったため、短期間で辞職に追い込まれた。第二次内閣は大ピットと組むことで庶民院の支持基盤を確立していたが、国王ジョージ3世の重臣ビュート伯爵ジョン・ステュアートに辞職に追い込まれた。そのため第二次内閣下野後、彼の派閥から議会政治擁護・反国王の野党勢力ロッキンガム侯爵派が形成されていく。
Contents
経歴
生い立ち
1693年7月1日、初代ロートンのペラム男爵トマス・ペラムとその妻グレース（第3代クレア伯爵ギルバート・ホールズの娘）の長男として生まれる[1]
1711年に母方の伯父にあたる初代ニューカッスル＝アポン＝タイン公爵ジョン・ホールズが死去し、その遺領を相続した際にペラム＝ホールズの複合姓に改名した[2][1]。
ウェストミンスター・スクールを経てケンブリッジ大学クレア・カレッジへ進学した[2][1]。
1712年に父からロートンのペラム男爵を継承[2][1]。ホイッグ党所属の貴族院議員となる。1715年には伯父と同じニューカッスル＝アポン＝タイン公爵に叙された[1]。
政界での昇進
1724年に南部担当大臣カートレット卿が首相ロバート・ウォルポールによって解任された後、その後任として南部担当大臣に任じられた。この際に弟のヘンリー・ペラムも陸軍事務長官として入閣しており、以降ペラム兄弟はホイッグ党の中枢となっていく[3]。
1727年の解散総選挙ではウォルポール首相の参謀として選挙戦を指揮した。政府の機密費を流用して有権者を買収したり、官職を餌に選挙区有力者の取り込みを図るなどした結果、与党は400議席以上の大議席を獲得した（野党トーリーは128議席、ホイッグ党内反ウォルポール派は15議席）[4]。しかしこうした買収や官職をちらつかせたやり口は野党からは「腐敗」と批判された[5]。
1739年に勃発したジェンキンスの耳の戦争は、ウォルポールにとっては不本意な戦争であり、積極的に戦争指導する意思も薄かったので、ウォルポールの政治力はこの頃から急速に低下した。ニューカッスル公もウォルポールの方針に反対することが増えていった[6]。1741年の解散総選挙では与野党の議席差が20議席まで縮まったことでウォルポールの権威は更に低下。1742年2月に至ってウォルポール内閣は総辞職を余儀なくされた[7]。
後任の首相となったウィルミントン伯爵スペンサー・コプトンの内閣にも南部担当大臣として留任したが、ニューカッスル公は閣内においてウォルポール前首相を支持する「旧軍団」の閣僚の代表格であったため、内閣の実質的な中枢だった反ウォルポール派のカートレット卿とは相いれなかった[8]。
弟ヘンリーを支える
1743年にウェルミントン伯が病死すると、弟ヘンリー・ペラムが首相となる。ニューカッスル公は引き続き南部担当大臣として残留し、弟の政権を支えた。
オーストリア継承戦争をめぐって親ハノーファー政策を主張するカートレット卿（彼は1844年にグランヴィル伯爵に叙される）とそれに反対するペラム兄弟の対立が深刻化し、ペラム兄弟は1744年にグランヴィル伯爵更迭を求める上奏文を国王ジョージ2世に提出した。国王はグランヴィル伯更迭を避けたがっていたが、ペラム兄弟の意思が固いと知ると、しぶしぶグランヴィル伯を辞職させた[9][注釈 1]。
1748年には北部担当大臣に転じている[1]。同年、アーヘンの和約が締結され、オーストリア継承戦争が終結した。ペラムは戦時財政解除を目指して、海軍縮小、土地税率軽減、国債統一、国債利子率上昇などの改革を開始した。ニューカッスル公がその先頭に立ち、改革に反対する閣僚と衝突するようになり、1751年6月には最も鋭く対立したベッドフォード公爵を内閣から追い出すことに貢献した。ベッドフォード公が内閣を去った後にはペラム兄弟の権勢を脅かす者はなくなった[11]。
第一次ニューカッスル公爵内閣
1754年3月に弟が死去。代わって組閣の大命を受けたのがニューカッスル公だった。しかし彼は貴族院議員であり、庶民院内にパートナーにするほど信頼できる有力者を見つけられなかったので、第一次ニューカッスル公爵内閣は発足当初より不安定だった[12]。
同年に行われた解散総選挙は与党の勝利に終わったものの、11月から招集された議会では、庶民院内に大きな勢力を持つウィリアム・ピット（大ピット。当時陸軍支払長官）やヘンリー・フォックス（当時陸軍事務長官）が政権内不満分子となって公然と政権批判を展開した[13]。
折しも北アメリカでフレンチ・インディアン戦争が勃発し、イギリスは対仏開戦したが、陸でも海でも敗北した。またヨーロッパ大陸の情勢も不穏になったため、同君連合のハノーファー王国を守るべく、1755年夏から秋にかけてヘッセン大公国およびロシア帝国と条約を結んだが、その見返りとしてこの両国に多額の供与金を与えることになったため、この政策は批判された。ニューカッスル公は庶民院内の反対勢力を抑え込むべく、同年11月にフォックスを庶民院院内総務に任じて懐柔するとともに、ピットを政府役職から更迭した[14]。
翌1756年5月にフランス軍が英領ミノルカ島に上陸するとフランスに対して宣戦布告したが、ミノルカ島奪還に派遣されたジョン・ビング率いる艦隊は敗北した（ミノルカ島の海戦）。これに世論が激昂し、ニューカッスル公とビング批判が高まった。ニューカッスル公はビングに全責任を押しつけ、彼を軍法会議にかけて銃殺刑に処すことで保身を図ったが、イギリス軍は北アメリカでも敗戦を重ねたため、批判熱は収まらなかった。内閣に見切りを付けたフォックスは庶民院院内総務を辞職。ニューカッスル公は大ピットに協力を要請するも拒否され、総辞職は避けられなくなった[15]。
11月に内閣総辞職、代わって大ピットが事実上指導するデヴォンシャー公爵内閣が発足したが、ニューカッスル公を排除して作られたこの政権は与党内の支持を広げられず、1757年4月にも国王から更迭された[16]。
第二次ニューカッスル公爵内閣
デヴォンシャー公の後継をめぐってはニューカッスル公とフォックスの間で争いがあったが、ニューカッスル公は更迭された大ピットと手を組むことで庶民院における基盤を確立し、フォックスとの競争に競り勝った。1757年6月末に組閣の大命を受け、第二次ニューカッスル公爵内閣が成立する運びとなった[17]。同内閣においてニューカッスル公は、国王や議会から安定した支持を確保することで軍事費を調達する役割を担い、七年戦争の戦争指導は大ピットが担っていた[18]。
2人は協力して七年戦争の遂行に全力を注ぎ、フランスの植民地の制圧に大きく貢献した。しかしヨーロッパ大陸での戦況が思わしくなく、彼らの人気はフランスのカナダの根拠地であるケベックを占領した1759年をピークに下降に転じた[19]。
さらに、ジョージ2世が1760年に崩御、孫のジョージ3世が即位すると、その家庭教師役を務めていたビュート伯爵ジョン・ステュアートが国務大臣に任じられ、発言力を増した。国王とビュート伯は七年戦争の早期講和を目指しており、完全勝利まで戦争続行を主張する大ピットと対立を深めた。1761年8月にフランスとスペインが同盟を締結すると、大ピットはスペインにも宣戦布告することを要求したが、国王とビュート伯はそれに反対した。ニューカッスル公も財政が持たないことと国民の厭戦気分が高まっている事を理由にスペインとの開戦には反対、孤立した大ピットは10月に辞職した[20]。
大ピットが閣内を去るとビュート伯の権勢は更に増し、ニューカッスル公も閣内で孤立しはじめた。スペインとは結局1762年1月に戦争になったが、ビュート伯はその戦費を捻出するためにニューカッスル公のプロイセンへの供与金続行案に反対した。ニューカッスル公にビュート伯を押しとどめる力はもはやなく、プロイセンへの供与金廃止が決定されるに及んで5月に辞職した。後任の首相にはビュート伯が就任した。1762年末までにニューカッスル公に近い政治家はほとんどが政府役職を更迭されている[21]。
晩年
国王の重臣によってニューカッスル公が下野させられたことは、ホイッグ党の議会政治家の間に議会政治の危機という意識を高めさせた。12月23日にはニューカッスル派の議員たちがニューカッスル公の甥の家に集まり、以降定期的な会合を行うことを取り決めた。ニューカッスル公自身はそうした会合に反対していたため、会合の議長にはニューカッスル派貴族院議員ロッキンガム侯爵が就任した。これがロッキンガム・ホイッグ党のはじまりであった[22]。
1763年中にはニューカッスル派内におけるロッキンガム侯の権威が増し、逆にニューカッスル公の権威は弱まった。さらに1764年にはニューカッスル公の盟友デヴォンシャー公とハードウィック伯爵が死去したため、ニューカッスル公の指導力はほぼ失われた[23]。
一方、議会政治を危機に陥れる形で首相となったビュート伯は批判にさらされたため、ビュート伯内閣と続くジョージ・グレンヴィル内閣（ビュート伯の影響大）は短期間で総辞職に追い込まれた。1765年7月にはロッキンガム侯爵内閣が発足する運びとなった[24]。70歳を越えていたニューカッスル公は要職ではない王璽尚書として同内閣に入閣している[25]。
1768年11月17日に75歳で死去した[1]。
1717年にヘンリエッタ・ゴドルフィン嬢（第2代ゴドルフィン伯爵フランシス・ゴドルフィンと第2代マールバラ女公爵ヘンリエッタ・チャーチルの娘）と結婚していたが、子供は無かった。特別継承権（Special remainder）により、ニューカッスル・アンダー・ライン公爵位が甥（妹ルーシーと第7代リンカーン伯爵ヘンリー・クリントンの息子）の第9代リンカーン伯爵ヘンリー・クリントン、スタンマーのペラム男爵位が従甥にあたるトマス・ペラム（後のチチェスター伯爵）に継承されている[1]。
栄典
爵位・準男爵位
- 1712年2月23日、第2代ロートンのペラム男爵（1706年創設グレートブリテン貴族爵位）[1]
- 1712年2月23日、第6代ロートンのペラム准男爵（1611年創設イングランド准男爵位）[1]
- 1714年10月19日、初代クレア伯爵（グレートブリテン貴族爵位）[1][2][注釈 2]
- 1714年10月19日、初代ホートン子爵（グレートブリテン貴族爵位）[1][注釈 3]
- 1715年8月11日、初代ニューカッスル＝アポン＝タイン公爵（グレートブリテン貴族爵位）[1][注釈 4]
- 1715年8月11日、初代クレア侯爵（グレートブリテン貴族爵位）[1][注釈 5]
- 1756年11月17日、初代ニューカッスル＝アンダー＝ライン公爵（グレートブリテン貴族爵位）[1][注釈 6]
- 1762年5月4日、初代スタンマーのペラム男爵（グレートブリテン貴族爵位）[1][2][注釈 7]
勲章
名誉職その他
- 1714年 - 1762年、ミドルセックス知事[2]
- 1714年 - 1763年・1765年 - 1768年、ノッティンガムシャー知事[2]
- 1717年、枢密顧問官（PC）[1][2]
- 1761年 - 1762年、サセックス知事[1]
脚注
注釈
- ↑ しかしその後、国王はペラムを敵視してその上奏を退けつつ、閣外のグランヴィル伯を相談役として重用しはじめたため、国王とペラムの対立が深まり、1746年2月にペラム兄弟はそろって閣僚職を辞した。国王はグランヴィル伯に組閣の大命を与えようとしたが、議会の支持を得られる見通しが立たなかったため、結局ペラムに再度の組閣の大命を与えることを余儀なくされた。その後は国王もペラムとの敵対を諦め、彼を重用するようになる[10]。
- ↑ 特別継承権（Special remainder）として弟ヘンリー・ペラムへの継承が認められている。しかしヘンリーの方が先立ち、ヘンリーには娘しかいなかったため、継承できず。
- ↑ 同上。
- ↑ 同上。
- ↑ 同上。
- ↑ 特別継承権（Special remainder）として甥の第9代リンカーン伯爵ヘンリー・クリントンへの継承が認められている。
- ↑ 特別継承権（Special remainder）として従甥のトマス・ペラムへの継承が認められている。
出典
- ↑ 1.00 1.01 1.02 1.03 1.04 1.05 1.06 1.07 1.08 1.09 1.10 1.11 1.12 1.13 1.14 1.15 1.16 1.17 1.18 1.19 Lundy, Darryl. “Thomas Pelham-Holles, 1st Duke of Newcastle-under-Lyme” (英語). thepeerage.com. . 2014閲覧.
- ↑ 2.0 2.1 2.2 2.3 2.4 2.5 2.6 2.7 テンプレート:Venn
- ↑ 今井(1990) p.291
- ↑ 今井(1990) p.294
- ↑ 今井(1990) p.302
- ↑ 今井(1990) p.300
- ↑ 今井(1990) p.301
- ↑ 今井(1990) p.302-303
- ↑ 今井(1990) p.304
- ↑ 今井(1990) p.306-308
- ↑ 今井(1990) p.308-309
- ↑ 今井(1990) p.311-312
- ↑ 今井(1990) p.312
- ↑ 今井(1990) p.312-313
- ↑ 今井(1990) p.313-314
- ↑ 今井(1990) p.315
- ↑ 今井(1990) p.315
- ↑ 今井(1990) p.315-316
- ↑ 今井(1990) p.317-318
- ↑ 今井(1990) p.321-322
- ↑ 今井(1990) p.322
- ↑ 小松(1983) p.164-165
- ↑ 小松(1983) p.166
- ↑ 小松(1983) p.157-158/166-167
- ↑ 今井(1990) p.360
参考文献
- 『イギリス史〈2〉近世』 今井宏編、山川出版社〈世界歴史大系〉、1990年。ISBN 978-4634460201。
- 小松春雄 『イギリス政党史研究 エドマンド・バークの政党論を中心に』 中央大学出版部、1983年。
- 松村赳・富田虎男編『英米史辞典』P512、研究社、2000年。
外部リンク
- More about Thomas Pelham-Holles, Duke of Newcastle on the Downing Street website
- Biography of Thomas Pelham-Holles, Duke of Newcastle, with links to online catalogues, from Manuscripts and Special Collections at The University of Nottingham
- Ancestors of Thomas Pelham-Holles, 1st Duke of Newcastle
.svg){kind=small}
