ティッセンクルップ

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ティッセンクルップ (ThyssenKrupp AG) は、ドイツエッセンに本社のある鉄鋼工業製品メーカー。テュッセンクルップとも表記する[1]ロンドンフランクフルト証券取引所に上場している(ティッカーシンボルはLSE:THK、FWB:TKA)。株式はドイツ株価指数 (DAX) に採用されている。

2002年にJFEスチール川崎製鉄日本鋼管などとそれぞれ提携し、共通規格商品の生産などをしている。JFEスチールとは合弁会社も設立した。

2007年にデグサ再編のため出資をした。

2015年にはティッセン・クルップ・スチール・ヨーロッパ(tkSE)Deutsch版を設立し、2016年にはJFEスチールとの間で自動車部品用鋼板の新成形技術のクロスライセンス契約を締結している。

概要

フリッツ・ティッセンが家業を継ぎ製鉄を中心として機械なども手がけてきたデュッセルドルフティッセン社と、発明家フリードリヒ・アルフレート・クルップが継いで製鉄から始まり重機や兵器を製造していたエッセンクルップ社という、ドイツを代表する二つの重工業コングロマリットが1999年に合併、ティッセンクルップが設立された。同社の筆頭株主はクルップ社会長のアルフリート・クルップ・フォン・ボーレン・ウント・ハルバッハの死後、その株式を移管されたアルフリート・クルップ・フォン・ボーレン・ウント・ハルバッハ財団であり、株式の25.1%を保有している。本社は、当初はデュッセルドルフに置かれていたが、2010年にエッセンに移転された。2015年現在の従業員数は約16万人である。 多国籍企業であり、日本には東京都羽咋市豊田市広島市北九州市に拠点を持っている。このうち、羽咋市と北九州市は関連会社である日本ロバロの生産拠点である。

2000年代に入ると、事業規模の拡大を模索。アメリカアラバマ州に工場を新設、ブラジルでも合弁企業を立ち上げ高炉を新設する計画を立ち上げた。しかし、これら工場が完成したのは、世界金融危機 (2007年-)後の2010年であり、会社の経営に大きなダメージを与えることとなった。このため工場は完成直後から処分の模索が進められ、アラバマ工場は2013年に新日鐵住金ミタルスチールの連合体に約1,580億円で売却されている[2]

主な事業内容

  • 鉄鋼
自動車用鋼板の生産でJFEスチールと提携している。
ドイツ・スウェーデンギリシャで6つの造船所を持ち、欧州で最大の生産規模。
欧州で最大シェア。エレベーター、エスカレーター、動く歩道階段昇降機(ティッセンクルップアクセスジャパン)を扱う。

研究者・技術者

2005年、早稲田大学理工学術院の「日本におけるドイツ年」(German Year at Waseda University-Thyssenkrupp Technology Days)の企画により鉄鋼技術に関するセミナーが2日間行われたが、プレゼンテーションをした17名の同社の研究者・技術者は次のように記載されている[3]

  • ペーター・ダールマン
  • オリバー・ホフマン
  • フェデリコ・ヴァレーゼ
  • マンフレット・ナーゲル
  • ゲルハンド・トゥム
  • ルイトボルト・ミラー
  • ロルフ・ガイガー
  • ダニエル・ブルンシュヴァイラー
  • ミヒャエル・ファーリッヒ
  • ラルフ・ズンケル
  • ラルフ・ホイダ
  • ライナー・ヴォルベルク
  • ヘルベルト・アリ
  • ベルンハルト・エングル
  • ハインツ・ジムブ
  • ヨッヘン・クラウチク
  • ギュンター・ギッフェルス

事件

2007年イタリアトリノ工場で火災が発生し、セキュリティ対策不足の原因により作業員7名が死亡した[4]。検察官らは同社CEOエスペンハンを「結果的な悪意に基づく自発的な複数人の殺害」("omicidio volontario multiplo con dolo eventuale")により起訴したほか、5名のマネジャー(イタリア人4名、ドイツ人1名)を起訴[5]

容疑者らは2011年にそれぞれ有罪宣告を受け、最終的にはイタリア最高裁判所が2017年10月、元CEOを懲役9年8ヶ月、マネジャーらを懲役7年から8年などの刑に処した[6]

出典

関連項目

外部リンク

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