ジャパンタイムズ
ジャパンタイムズ (英: The Japan Times) は
- 西インド中央銀行横浜支店の元支配人チャールズ・D. リッカビーが、横浜居留地で発行されていた「ジャパン・コマーシャル・ニューズ」を買収し、1865年にこのタイトルに改称した。その後1870年ごろ休刊した。
- 1.の名を頂いて1897年に創刊された新聞。本項で詳述。
ジャパンタイムズ(英: The Japan Times)は、日本の英字新聞及びそれを発行する新聞社。現存では日本最古の英字新聞社。商号は株式会社ジャパンタイムズ。本社は東京都港区芝浦4-5-4、ジャパンタイムズ・ニフコビルにある。
概要
1897年に伊藤博文の支援を受け、山田季治を社長、頭本元貞を主筆に、日本人による初の英字新聞として創刊された[1]。前身となる英国人リッカビーによるジャパンタイムズ(1865年創刊)と合併、さらに、1918年にはジャパンメール(1870年にW.G.ハウェルとH.N.レイが創刊した親日派の英字紙[2])が合併し、「ジャパンタイムズ&メール」となる。1940年に「ジャパン・アドバタイザー」を吸収し「ジャパンタイムズ&アドバダイザー」。1943年に「ニッポンタイムズ[3]」に改称。1956年、「ジャパンタイムズ[4]」にもどる。1956年(昭和31年)、「ジャパンタイムズ(The Japan Times)」にもどり、同年から元外務官僚の福島慎太郎が社長になる。1983年にニフコグループの小笠原敏晶が福島のジャパン・タイムズの株式をニフコと株を交換する形でジャパンタイムズ代表取締役社長に就任した[5][6][7]。1985年よりジャパンタイムズ代表取締役会長職に就任する[8]。 販売網は朝日新聞社系列(愛知県・岐阜県・三重県では中日新聞社系列)である。 2013年3月25日、朝日新聞社から権利譲渡されるかたちでNYタイムズ社と業務提携し、同年10月16日より 『The Japan Times / International New York Times』 と 『International New York Times / The Japan Times』 という2部構成でのセット販売を始めた[9]。2016年より小笠原敏晶代表取締役会長は同社名誉会長職になったが、同年11月30日に亡くなる[10]。2017年6月20日、ニューズ・ツー・ユーホールディングスが全株取得。代表取締役会長が同日の開催の臨時株主総会及び取締役会で小笠原有輝子の退任が決定して、末松(神原)弥奈子が就任した。取締役編集主幹に水野博泰が新たに就任した[11]。
発行紙
- The Japan Times
- The Japan Times Weekly
- 週刊ST
定期刊行物
- ジャパンタイムズ縮刷版
- ジャパンタイムズニュースダイジェスト
- ジャパンタイムズ社説集
- STニュースCD
書籍・文庫
- ジャパンタイムス小史[12]
- 「英語で読む」シリーズ
- 「LIVE from」シリーズ
- 海外生活に関するガイドブック(「外国で病気になったときあなたを救う本」など)
英語教材
- 国際コミュニケーション英語能力テスト(TOEIC)教材
- 実用英語技能検定(英検)教材
- 幼児・児童向け英語教材
日本語教材
関連人物
寄稿者
- 岡崎久彦
- Judit Kawaguchi ユディ川口
- マーク・シュライバー
- マイケル・ホフマン
- ジェフ・ボティング
- 有道出人 (THE ZEIT GIST担当)
- ジェフリー・キングストン(COUNTERPOINT担当)
脚註
- ↑ 英字新聞世界大百科事典 第2版
- ↑ 復刻版『ジャパン・ウィークリー・メイル』解説文 Edition Synapse
- ↑ 英: Nippon Times
- ↑ 英: The Japan Times
- ↑ 小野寺優・ニフコ社長--自動車用にとどまらず、工業用ファスナーを軸として切り口増やしたい東洋経済、2010年04月26日
- ↑ 大前研一・小笠原敏晶対談株式会社ビジネス・ブレークスルー
- ↑ 【訃報】弊社創業者特別顧問(元代表取締役会長・社長)小笠原 敏晶 逝去のお知らせ株式会社ニフコ 2016年12月05日
- ↑ 【訃報】弊社創業者特別顧問(元代表取締役会長・社長)小笠原 敏晶 逝去のお知らせ株式会社ニフコ 2016年12月05日
- ↑ ジャパンタイムズが米NYTと業務提携へ 2部構成でセット販売. 日本新聞協会 2013年3月25日、2018年3月11日閲覧。
- ↑ 【訃報】弊社創業者特別顧問(元代表取締役会長・社長)小笠原 敏晶 逝去のお知らせ株式会社ニフコ 2016年12月05日
- ↑ 株主および役員変更に関するお知らせThe Japan Times PRESS RELEASE 2017年6月20日
- ↑ 『ジャパンタイムス小史』、1941年。近代デジタルライブラリー。
外部リンク