イノベーション

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イノベーション（英: innovation）とは、物事の「新結合」「新機軸」「新しい切り口」「新しい捉え方」「新しい活用法」（を創造する行為）のこと。一般には新しい技術の発明を指すと誤解されているが、それだけでなく新しいアイデアから社会的意義のある新たな価値を創造し、社会的に大きな変化をもたらす自発的な人・組織・社会の幅広い変革を意味する。つまり、それまでのモノ・仕組みなどに対して全く新しい技術や考え方を取り入れて新たな価値を生み出して社会的に大きな変化を起こすことを指す。

語源

英語の「innovation」は動詞「innovate」（革新する・刷新する）に名詞語尾「-ation」が付いたもので、「innovate」はラテン語の動詞「innovare」（リニューアルする）の完了分詞形「innovatus」（リニューアルされたもの）から由来している。更に、「innovare」は「in-」（「内部へ」の方向を示す接頭辞）と動詞「novare」（新しくする）に分解される。動詞「novare」は形容詞の「novus」（新しい）から由来している。「innovation」という語自体の用例は1440年から存在する。

なお、「innovation」の訳語として日本語でよく使われる「技術革新」は、より近い意味の英語で「technical innovation」あるいは「technological innovation」と言う[1]。

定義

イノベーションは、1911年に、オーストリア出身の経済学者であるヨーゼフ・シュンペーター[2]によって、初めて定義された。

シュンペーターはイノベーションを、経済活動の中で生産手段や資源、労働力などをそれまでとは異なる仕方で新結合することと定義した[3]。そしてイノベーションのタイプとして、

  • 新しい財貨すなわち消費者の間でまだ知られていない財貨、あるいは新しい品質の財貨の生産 - プロダクション・イノベーション
  • 新しい生産方法の導入 - プロセス・イノベーション
  • 新しい販路の開拓 - マーケット・イノベーション
  • 原料あるいは半製品の新しい供給源の獲得 - サプライチェーン・イノベーション
  • 新しい組織の実現 - オルガニゼーション・イノベーション

という5つを挙げている[4]。

日本での使われ方

1958年の『経済白書』において、イノベーションが「技術革新」と翻訳紹介され、日本においてはこの認識が定着している[5]。1958年は日本経済が発展途上であり、新技術の発見と技術の革新、あるいは技術の改良が死活的であり重要な時代だった。

その後の成熟した日本経済においては、技術に限定しすぎた「技術革新」は、社会的なニーズを無視、軽視した技術開発を招き、新たな経済成長の妨げともなっている[5]。このため、「技術革新」は誤訳と批判されることもある[4]。

中小企業庁が発刊する『2002年版中小企業白書』では、「経営革新」にイノベーションの括弧書きをしている[6]。

2007年の『経済白書』においては、シュンペーターの定義に立ち返り、イノベーションを「新しいビジネスモデルの開拓なども含む一般的な概念」としている[4]。

分類

イノベーションはしばしば次の2つに分類される[7]。

  • プロダクトイノベーション（製品革新）: 新製品の開発によって差別化を実現し競争優位を達成するイノベーション
  • プロセスイノベーション（工程革新・製法革新）: 製造方法や工程の改良によって費用を削減し競争優位を達成するイノベーション

ただし、どちらも経済学的には生産関数の上方へのシフトで表され、これらの区別は決定的なものではない（ただし、後者は全要素生産性によってあらわされるとされる）。

指数

米ブルームバーグ通信は毎年国別にイノベーション指数（Innovation Index）を発表している。 日本ではイノベーション番付などと呼ばれ、研究開発への投資額やハイテク上場企業の集中度、高等教育の生産性などを基準にしている。2018年の結果は、1位が韓国（5年連続）、2位スウェーデン、3位シンガポール、日本は6位だった[8]。

脚注

  1. ↑ 小稲義男 編代 『研究社 新英和大辞典』 (5版) 研究社、1980年、1089頁。 
  2. ↑ ヨーゼフ・シュンペーター; 塩野谷祐一・東畑精一・中山伊知郎訳 『経済発展の理論』 岩波書店。 [1]
  3. ↑ 板倉宏昭 『経営学講義』 勁草書房、2010年、223頁。ISBN 978-4-326-50334-6。 
  4. ↑ 4.0 4.1 4.2 藤末健三 (2007年10月1日). “白書が指摘する、わが国の重すぎる課題”. 日経BP. . 2017閲覧.
  5. ↑ 5.0 5.1 小島明 (2014年5月16日). “「イノベーション」は「技術革新」にあらず：誤解で劣化した“稼ぐ力””. 日本経済研究センター. . 2017閲覧.
  6. ↑ “第1節　　経営革新(イノベーション)により発展成長する中小企業”. 中小企業庁. . 2017閲覧.
  7. ↑ 小田切宏之 『企業経済学』 東洋経済新報社、2010年、190頁。ISBN 978-4-492-81301-0。 
  8. ↑ https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-01-23/P2ZMIX6S972901

関連項目

概念、学問分野

人物

組織

技術革新に伴う社会の大変革（革命）

外部リンク



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